技術は、いつ成功したことになるのか

副題：青色LED、ダイヤモンド半導体、発明の対価と評価指標から考える技術革新の哲学

序章｜失敗した実験は、本当に失敗だったのか

ある研究者が、新しい半導体を開発しようとした。

従来の半導体よりも、電力損失を大幅に減らせるはずだった。

研究者は理論を考え、実験装置を作り、何度も実験を繰り返した。

しかし、期待した性能は得られなかった。

では、この研究は失敗だったのだろうか。

もちろん、目的とした性能を実現できなかったという意味では失敗だろう。

しかし、その実験によって、これまで知られていなかった現象が明らかになったとしたらどうだろう。

さらに、その現象を研究した結果、まったく別の技術が生まれたとしたらどうだろう。

当初の目的は達成できなかった。

けれど、新しい知識を獲得し、別の技術の発展へ貢献した。

では、この研究は成功したのだろうか。

ここで、私は一つの疑問を抱いた。

成功と失敗とは、結果そのものに付けられる名前なのだろうか。

それとも、結果と目的の関係によって成立する判断なのだろうか。

私は以前、『問いの未発見──成功と哲学の逆説構造』という記事を書いた。

そこでは、100回失敗して101回目に成功した人間について、最も多くの発見が生まれたのは、むしろ失敗した100回ではなかったのかと考えた。

しかし、今回あらためて考えてみると、その命題にも修正が必要だと思うようになった。

失敗したからといって、必ず新しい知識が得られるわけではない。

反対に、成功したことによって、それまで考えられなかった新しい問いが生まれる場合もある。

そして、研究には、最初から複数の目的が存在することもある。

例えば、新しい製品を開発すること。

その製品に利用する材料の性質を調べること。

実験によって仮説を検証すること。

さらには、その研究によって利益を生み出すこと。

一つの研究活動の中に、異なる目的が存在している。

だとすれば、ある目的を達成できなかったことだけで、研究活動全体を失敗と呼ぶことはできないかもしれない。

さらに、研究の途中で目的そのものが変化する場合もある。

当初は想定していなかった現象を発見する。

新しい用途が見つかる。

その結果、研究の方向を変更する。

では、最初の目的は失敗し、後から生まれた目的には成功したと考えるべきなのだろうか。

それとも、研究活動全体として成功したと考えるべきなのだろうか。

ここで、もう一つの問題がある。

研究として成功したとしても、その技術を利用した商品が販売されるとは限らない。

商品化に成功しても、企業が十分な利益を得られるとは限らない。

企業が利益を得たとしても、研究者が十分に報われるとは限らない。

そして、技術が世界中に普及したとしても、それによって社会が必ず豊かになるとは限らない。

では、技術は、いつ成功したことになるのだろうか。

今回は、日本が生み出した二つの半導体技術を中心に考えてみたい。

一つは、青色発光ダイオード。

もう一つは、ダイヤモンド半導体である。

さらに、狂犬病ワクチンや錬金術の歴史も振り返りながら、成功と失敗について考えてみたい。

第1章｜青色LEDは、日本が事業化に成功した技術だった

かつて、発光ダイオードには難しい問題があった。

赤色や黄緑色のLEDは実用化されていた。

しかし、十分に明るく、実用的な青色LEDを製造することは、長い間難しいとされていたのである。

そこで重要になったのが、窒化ガリウムという半導体材料だった。

1980年代から1990年代にかけて、赤﨑勇、天野浩、中村修二らが、窒化ガリウムの結晶成長や発光デバイスの開発を進展させた。

そして1993年、日亜化学工業は高輝度青色LEDの量産販売を開始した。

さらに1996年には、青色LEDと蛍光体を組み合わせた白色LEDを商品化している。

ここで重要なのは、日本が青色LEDの基礎研究だけに成功したわけではないということだ。

日本の研究者たちが重要な成果を生み出した。

日本企業が製品化に成功した。

量産を実現した。

市場へ販売した。

そして、その技術は世界中へ広がっていった。

現在では、家庭用照明やディスプレイ、信号機など、さまざまな場所でLEDが利用されている。

白色LEDは、高効率で長寿命な光源として普及した。

2014年には、赤﨑勇、天野浩、中村修二の三人がノーベル物理学賞を受賞している。

つまり、青色LEDは研究成果として評価されただけではない。

企業による事業化にも成功し、社会へ普及した技術である。

私は以前、『日本は未来を発明していたのか』という記事を書いた。

そこでは、日本で生まれたさまざまな技術やサービスが、なぜ世界的な標準へ発展しなかったのかについて考えた。

しかし、青色LEDは、単に日本が発明した技術を海外に奪われたという話ではない。

日本企業自身が製品化し、事業として成長させた事例である。

だから、日本は優れた技術を発明しても事業化できない国だと、単純に説明することはできない。

一方、青色LEDが成功したからといって、日本のあらゆる技術が事業化に成功しているとも言えない。

一つの成功例だけで、国家全体の技術革新能力を評価することはできないからだ。

そして、ここにはもう一つ興味深い話がある。

日亜化学工業が公開している白色LED開発の記録によれば、同社は赤・緑・青の光を一つのパッケージに収めたフルカラーLEDを開発していた。

しかし、当初想定していた用途とは異なり、顧客からは特定の色、とりわけ白色光を求める声が多く寄せられたという。

そこで、同社が以前から持っていた蛍光体の技術を活用する発想が生まれた。

青色LEDと黄色蛍光体を組み合わせることで、白色LEDの商品化につながったのである。

ここで考えてみたい。

青色LEDの開発段階で、白色LEDによる照明市場の広がりが、すべて見通されていたわけではない。

顧客の要望によって、新しい用途が見いだされていった。

つまり、技術の成功によって、当初とは異なる目的が生まれたのである。

一つの技術開発に成功したことが、新しい目的を生み出し、別の技術的成功へつながることがある。

これは、今回の論考にとって重要な事例だと思う。

成功とは、最初に設定した目標に到達することだけなのだろうか。

それとも、目標を達成した結果、さらに別の可能性が生まれることまで含むのだろうか。

この問いは、後でもう一度考えたい。

しかし、その前に、青色LEDの成功には別の問題が残されている。

それは、その成功が誰のものだったのかという問題だ。

第2章｜企業が成功したとき、発明者も成功したのか

青色LEDの開発に関わった中村修二は、日亜化学工業に在籍していた研究者だった。

そして、青色LEDの開発をめぐって、中村と日亜化学工業の間に争いが生じた。

問題になったのは、職務発明の対価である。

企業に所属する研究者が、業務の中で発明を行う。

その発明が企業に大きな利益をもたらす。

では、研究者は、その利益のうちどれほどを受け取るべきなのだろうか。

2004年、東京地方裁判所は、日亜化学工業に対して200億円の支払いを命じた。

その後、2005年に東京高等裁判所で和解が成立した。

和解金額は、遅延損害金を含めて約8億4,391万円だった。

なお、この和解は、特定の発明一件だけではなく、中村が関与した複数の職務発明などを包括するものだった。

また、中村は2000年に米カリフォルニア大学サンタバーバラ校へ移っている。

したがって、訴訟の結果としてアメリカへ渡ったと説明するのは正確ではない。

では、この事例をどう考えればよいのだろうか。

まず、研究者の側から考えてみたい。

長い時間をかけて研究を続けた。

多くの失敗を経験した。

そして、企業に大きな利益をもたらす技術を生み出した。

それならば、その貢献に見合う報酬を求めることには理由があるだろう。

しかし、企業の側から考えれば、別の事情もある。

研究には設備が必要になる。

材料も必要になる。

研究者へ給与を支払う必要がある。

何年も成果が出ない可能性もある。

さらに、研究成果を製品へ変えるには、製造設備を整え、品質を管理し、顧客を開拓しなければならない。

研究開発の途中で失敗する可能性もあれば、製品化した後に売れない可能性もある。

企業は、そのようなリスクを引き受けている。

また、一つの発明が、一人の研究者だけで成立するとも限らない。

複数の研究者や技術者による成果が重なり合っている場合もある。

だとすれば、発明によって生まれた利益を、一人の研究者だけに帰属させることも単純ではない。

しかし、だからといって研究者個人の貢献が小さくなるわけでもない。

ここで重要なのは、技術の成功を生み出した主体が、一つではないということだ。

研究者がいる。

企業がいる。

設備を作る技術者がいる。

製品を販売する人間がいる。

そして、その技術を利用する人々がいる。

技術革新は、多くの人間の活動によって成立している。

では、企業が利益を得たことをもって、すべての関係者が正当に報われたと考えてよいのだろうか。

そうとは限らない。

反対に、研究者が高額の報酬を得たとしても、それだけで企業が研究開発を継続できるとも限らない。

つまり、発明の成功と、企業経営の成功、そして利益の公正な分配は、別々に評価する必要がある。

そして、もう一つ考えてみたい。

発明によって生まれた価値は、いつ確定するのだろうか。

発明した瞬間には、その技術がどれほどの市場を生み出すのか、誰にもわからない場合がある。

企業が量産技術を確立し、販売網を整え、用途を開拓することで、発明の経済的価値が大きくなることもある。

一方、その発明がなければ、企業はその市場へ参入できなかったかもしれない。

つまり、発明の価値と、事業化によって追加された価値を、完全に分離することは難しい。

そして、その価値は時間とともに変化する。

発明した時点では小さな市場しか想定されていなかった技術が、数十年後に巨大な市場を生み出す場合もある。

反対に、大きな市場が期待されていた発明が、ほとんど利用されないまま終わる場合もある。

では、発明の対価は、いつの時点で評価するべきなのだろうか。

発明した時点なのか。

事業化に成功した時点なのか。

それとも、世界中に普及した後なのだろうか。

ここには、成功の評価と利益の分配だけでなく、成功を評価する時間の問題が存在している。

そして、さらに一つの違いがある。

企業が大きな利益を得たという事実と、その利益をどのように分配するべきかという価値判断は同じではない。

前者は経営成果の評価である。

後者には、公正さや研究開発を継続するための制度設計が関係する。

つまり、成功したことと、その成功によって生まれた利益が適切に分配されたことも、同じではない。

第3章｜ダイヤモンド半導体は、何に成功したのか

ここで、もう一つの半導体技術を考えてみたい。

ダイヤモンド半導体である。

ダイヤモンドは、宝石として知られている。

しかし、科学技術の世界では、それとは異なる理由で注目されている。

ダイヤモンドは熱伝導率が高く、絶縁破壊に対する強さなど、パワー半導体に適した優れた材料特性を持っている。

パワー半導体とは、電力を効率よく変換したり、制御したりするために利用される半導体である。

電気自動車。

電力網。

産業用機械。

再生可能エネルギーの電力変換装置。

こうした分野では、電力を制御するときに発生する損失を減らすことが重要になる。

もし、半導体による電力損失を小さくできれば、エネルギーをより効率的に利用できる可能性がある。

その材料の一つとして期待されているのが、ダイヤモンドである。

ただし、材料として優れていることと、実際に高性能な半導体を安定して製造できることは同じではない。

そこで、研究開発が必要になる。

2026年9月18日、金沢大学と産業技術総合研究所は、世界初となるトレンチ型反転層チャネル・ダイヤモンドMOSFETの動作実証に成功したと発表した。

MOSFETとは、電圧によって電流の流れを制御するトランジスタの一種である。

今回の研究では、溝状の構造を利用するトレンチ型と、ゲート電圧によって反転層チャネルを形成する技術などが組み合わされた。

さらに、室温だけでなく300℃の高温環境でも、トランジスタとしての動作が確認された。

電圧を加えていない通常状態では電流を遮断する、ノーマリーオフ動作も実現されている。

これは、電力制御技術として重要な研究成果である。

ただし、ここで注意したい。

研究室でトランジスタが動作したことと、そのトランジスタを工場で大量生産できることは違う。

また、300℃で動作を確認したことは、300℃で長期間の使用に耐える製品が完成したことを意味しない。

研究上の動作実証と、製品として要求される信頼性の確認も異なるからだ。

今後は、製造工程の安定化や品質の均一化、低コスト化など、さまざまな課題を解決する必要がある。

さらに、製品が完成したとしても、それで終わりではない。

既存の半導体と比較して、どのような利点があるのか。

その利点に対して、顧客がどれほどの費用を負担するのか。

製造量を増やしても、品質を維持できるのか。

長期間使用しても、十分な信頼性を確保できるのか。

そうした条件を満たさなければ、広い市場で利用されるとは限らない。

では、ダイヤモンド半導体の研究は、まだ成功していないのだろうか。

私は、そうは思わない。

研究上の重要な成果を上げたことは、その段階における成功だからだ。

しかし、事業化に成功したと判断するには、まだ別の証拠が必要になる。

ここに、青色LEDとの重要な違いがある。

青色LEDは、研究から量産、商品化、普及へと進んだ実例である。

一方、今回のダイヤモンドMOSFETは、研究上の重要な動作実証が確認された段階にある。

二つの技術の違いは、成功と失敗の違いではない。成功を評価している段階の違いなのである。

そして、さらに重要なことがある。

研究成果を評価するときには、その研究が何を実証したのかを明らかにする必要がある。

同時に、まだ何を実証していないのかも明らかにしなければならない。

研究として成功したことを、事業化の成功と混同しない。

反対に、まだ事業化できていないことを理由に、研究成果そのものまで否定しない。

ここには、技術革新を評価するための基本的な条件がある。

何に成功したのかを明らかにすることは、何に成功していないのかを明らかにすることでもある。

第4章｜技術が優れていれば、市場は選ぶのか

ここで、もう一つ考えてみたい。

ある新しい半導体が、従来の製品より高い性能を持っていたとする。

電力損失が小さい。

高温環境にも対応できる。

装置を小型化できる可能性もある。

では、その半導体は市場で成功するのだろうか。

必ずしもそうとは限らない。

例えば、従来の半導体より製造費用が大幅に高いとする。

技術的には優れていても、顧客がその費用に見合う利点を得られなければ、採用されないかもしれない。

反対に、多少高価であっても、電力損失の削減や装置の小型化によって、利用期間全体の費用を減らせるなら、採用される可能性がある。

つまり、製品そのものの価格だけでなく、その製品を使うことによって生じる利益まで考える必要がある。

さらに、製造できる数量にも問題がある。

ある企業が、非常に優れた半導体を開発したとする。

しかし、一年間に製造できる数量が限られている。

一方、顧客は数百万個単位で安定した供給を求めている。

この場合、性能が優れていても、採用できない可能性がある。

また、顧客がすでに別の半導体を利用した製品を開発していたらどうだろう。

新しい半導体へ切り替えるためには、回路設計を変更しなければならないかもしれない。

製品の安全性を再確認する必要もある。

場合によっては、製造設備や検査方法まで変更しなければならない。

すると、新しい半導体の性能が高いという理由だけでは、切り替える判断が成立しない。

ここには、技術そのものとは別の条件が存在している。

価格。

供給能力。

品質。

信頼性。

顧客の設備。

既存製品との互換性。

さらには、規格や取引関係もある。

つまり、市場で選ばれる技術とは、必ずしも性能が最も優れた技術ではない。

これは、優れた技術が市場で評価されないことを意味する場合もある。

しかし、単純に市場が間違っているという話でもない。

顧客は、研究室の測定値だけを購入しているわけではないからだ。

顧客が購入するのは、その技術を実際に利用することで得られる機能である。

その機能を、必要な品質と費用で、継続的に利用できなければならない。

ここで、私は以前書いた『世界はダメ元でできている──例外と創造の構造哲学』という記事を思い出した。

そこでは、既存の仕組みから外れることが、新しい可能性を生み出す場合があると考えた。

しかし、今回の技術革新について考えると、もう一つの問題がある。

研究開発では、従来の方法から外れる試みが新しい発見につながることがある。

一方、製造現場では、確立された工程から外れることで品質が損なわれる場合もある。

つまり、研究における試行錯誤と、量産における品質管理では、失敗の意味が異なる。

研究段階では、期待した結果が得られなくても、その原因を調べることが新しい知識につながる場合がある。

しかし、量産段階で不良品が発生したとき、それを新しい発見の機会だと考えるだけでは、顧客の要求を満たせない。

不良の原因を調べ、再発を防ぐ必要がある。

そして、同じ品質の製品を安定して生産できなければならない。

ここには、一つの逆説がある。

新しいものを生み出すためには、既存の方法から外れることが必要になる場合がある。しかし、新しく生み出したものを社会へ届けるためには、再現性を確保しなければならない。

もちろん、研究にも再現性は必要である。

そして、量産現場でも改善のための試行錯誤は必要になる。

違いは、試行錯誤を行う条件と、それに求められる結果だ。

研究段階では、不確実な方法を検証することに意味がある。

一方、量産段階では、品質や安全性を確保しながら改善しなければならない。

つまり、技術革新には、変化を生み出す能力と、成果を安定して再現する能力の両方が必要になる。

そして、この二つを同じ評価基準で扱うことはできない。

第5章｜技術の成功と、国家の成功は同じなのか

ここまで考えると、日本の技術革新についても、もう少し慎重に評価する必要がある。

日本には、世界的な研究成果がある。

青色LEDのように、日本企業が事業化に成功した技術もある。

一方、研究成果が製品化まで進まない場合もある。

事業化できても、世界市場で十分に成長できない場合もある。

さらに、日本人研究者の発明が、海外の企業や研究機関を通じて事業化される場合もある。

では、その成果は日本の成功なのだろうか。

例えば、日本で生まれた研究成果を、海外企業が実用化したとする。

技術そのものは世界へ広がった。

人類全体から見れば、その研究は社会的な成果につながった。

しかし、日本国内では、その技術を製造する工場が建設されなかったかもしれない。

関連する産業も育たなかったかもしれない。

この場合、日本で発明が生まれたことと、日本の産業が発展したことは、同じではない。

反対に、海外で発明された技術を、日本企業が改良し、世界的な製品へ育てることもできる。

その場合、最初の発明者は日本人ではない。

しかし、日本企業は事業化によって利益を得ている。

つまり、発明者の国籍だけでは、国家の技術的成功を判断できない。

さらに、特許を保有している企業の所在地と、製品を製造している国が異なる場合もある。

製造した国と、その製品の販売で大きな利益を得る国が異なる場合もある。

すると、国家の成功を評価するためには、さらに細かな区別が必要になる。

どこで研究が行われたのか。

誰が発明したのか。

誰が特許などの権利を持っているのか。

どこで製造しているのか。

どこで利益が生まれているのか。

そして、その利益が、次の研究開発へどのように還元されているのか。

これらは、必ずしも一致しない。

ここで、私は一つのことに気づく。

技術の成功と、国家の成功は、同じではない。

そして、国家の成功と、その国に住むすべての人間の成功も、同じではない。

仮に、ある企業が世界市場で大きな利益を得たとする。

その企業は、事業として成功したと言えるだろう。

しかし、その利益が研究開発や雇用、地域社会へどのように還元されるのかによって、社会への影響は異なる。

だから、国家が技術革新に成功したのか失敗したのかを、単純に一つの答えで判断するべきではないと思う。

重要なのは、何に成功し、何に失敗したのかを分けて考えることだ。

さらに、成功の主体が異なれば、望ましい結果も異なる場合がある。

研究者は、新しい知識を生み出したいかもしれない。

企業は、利益を得たいかもしれない。

国家は、国内の産業や雇用を発展させたいかもしれない。

消費者は、安くて優れた製品を利用したいかもしれない。

それぞれの目的は、必ずしも一致しない。

しかし、だからといって、必ず対立するわけでもない。

青色LEDのように、研究成果が企業の事業化につながり、世界中の人々の生活に利益をもたらすこともある。

ここで重要なのは、成功した主体が一つしか存在しないという前提を置かないことだろう。

そして、異なる成功を比較するために、私たちはさまざまな指標を利用している。

しかし、ここにも問題がある。

第6章｜ユニコーンが100社になれば、日本は豊かになるのか

日本政府は、2022年にスタートアップ育成5か年計画を策定した。

そこでは、2027年度にスタートアップへの投資額を10兆円規模にすることや、将来的にスタートアップ10万社、ユニコーン企業100社を創出する目標が掲げられた。

さらに2026年5月20日には、スタートアップの成長、ディープテックへの支援、地域の経済社会を担う企業の育成などを柱とする「スタートアップ総力創出パッケージ」が策定されている。

こうした政策には、新しい企業を育て、産業の発展につなげるという目的がある。

しかし、ここで考えてみたい。

仮に、日本にユニコーン企業が100社誕生したとする。

その場合、日本の技術革新は成功したと判断してよいのだろうか。

そもそも、ユニコーン企業とは何なのだろう。

一般に、評価額が10億ドル以上の未上場スタートアップを指す。

つまり、ユニコーンであることは、主に企業評価額と上場状態によって決まる。

では、企業評価額が高いことは、社会に役立つ技術を生み出したことと同じなのだろうか。

そうとは限らない。

投資家が将来の成長を期待すれば、まだ十分な利益を生み出していない企業でも、高い評価額がつく場合がある。

もちろん、それ自体が間違っているわけではない。

企業評価額は、将来の成長や収益などに対する市場参加者の期待を反映しているからだ。

しかし、その期待が必ず実現するとは限らない。

また、評価額が高いことは、技術の性能や社会への貢献度を直接示しているわけでもない。

さらに、企業が上場すれば、一般的なユニコーンの定義から外れる。

この場合、企業は成長しているかもしれない。

しかし、統計上のユニコーン企業数は減少することがある。

つまり、ユニコーン企業の数が増えることと、技術革新が進むことは、同じではない。

ただし、ユニコーン企業数という指標が無意味なのではない。

新しい企業へ資金が集まっているのか。

大きく成長する企業が生まれているのか。

そうした状況を把握するための一つの材料にはなる。

問題なのは、その数字だけで技術革新の成功を判断してしまうことである。

ここで、私は以前書いた『ネズミを減らすはずが、ネズミを育てることになった街』という記事を思い出した。

1902年、フランスの植民地統治下にあったハノイでは、ネズミの駆除を促すために報奨金制度が設けられた。

ネズミの尻尾を提出すれば、報奨金が支払われる仕組みである。

しかし、その制度を利用して、尻尾だけを切り取ってネズミを逃がしたり、報奨金を得るためにネズミを繁殖させたりする行動が生まれたという逸話が知られている。

本来の目的は、ネズミを減らすことだった。

しかし、報奨金が支払われる条件は、ネズミの尻尾を提出することだった。

つまり、ネズミを減らすことと、尻尾を集めることが混同されてしまったのである。

これは、技術革新の評価にも当てはまるのではないだろうか。

技術革新を促すために、特許件数を評価する。

すると、企業や研究機関は、特許件数を増やすことを重視するかもしれない。

もちろん、その結果として有用な技術が増える場合もある。

しかし、特許件数が増えたからといって、社会に役立つ技術まで同じ割合で増えたとは限らない。

論文数も同じである。

論文の数が増えれば、研究活動が活発になったことを示す材料にはなる。

しかし、論文数の増加が、研究内容の質の向上を必ず意味するわけではない。

この問題は、研究評価の分野でも議論されている。

2012年に提案された「研究評価に関するサンフランシスコ宣言」、いわゆるDORAでは、学術誌のインパクトファクターを、個々の論文や研究者の質を評価する代わりに用いることが批判されている。

論文がどの雑誌に掲載されたのかということと、その論文がどのような研究上の価値を持つのかは違うからだ。

ここには、グッドハートの法則やキャンベルの法則として論じられてきた問題がある。

本来の目的を測定するために指標を設ける。

しかし、その指標が目標として利用されると、人々の行動が指標を改善する方向へ変化する。

そして、指標の改善が、本来の目的の達成を十分に表さなくなる場合がある。

ここで重要なのは、指標が最初から間違っていたとは限らないということだ。

指標は、最初は有効だったかもしれない。

しかし、その指標を達成することが目的になったために、測定対象との関係が変化してしまうことがある。

では、技術革新についても、同じことが起きていないだろうか。

社会を豊かにするために、研究開発を支援する。

研究開発を評価するために、特許件数や論文数を測定する。

企業の成長を評価するために、評価額や企業数を測定する。

そして、いつの間にか、それらの数字を増やすこと自体が目的になる。

ここに、技術革新の評価に関する重要な逆説が存在している。

技術の成功を測定するための指標が、技術開発の目的そのものを変えてしまうことがある。

しかし、それならば指標をなくせばよいのだろうか。

もちろん、そうではない。

評価基準がなければ、限られた資源をどの研究に配分するべきなのかを判断することも難しくなる。

重要なのは、指標を用いることそのものではない。

その指標が何を測定し、何を測定していないのかを理解することだ。

そして、ここでもう一つの問題が生まれる。

そもそも、研究は社会の役に立たなければ、成功したことにならないのだろうか。

第7章｜役に立たない研究は、失敗なのか

ある研究者が、これまで知られていなかった自然現象を発見したとする。

実験によって確認され、別の研究者によっても再現された。

しかし、その現象を利用した製品は存在しない。

産業への応用方法も見つかっていない。

では、その研究は失敗だったのだろうか。

私は、そうとは思わない。

なぜなら、その研究が目指していたのは、製品を販売することではなく、自然現象を理解することだったからだ。

研究には、未知の現象を明らかにするという目的が存在する。

OECDの研究開発に関する国際的な指針である『フラスカティ・マニュアル』でも、基礎研究は、特定の用途を直接想定せず、新しい知識を得るための研究として定義されている。

つまり、研究には、商業化とは独立した成果が存在する。

そして、ここで私は、狂犬病ワクチンの歴史を思い出した。

病原体を理解しきる前に、予防法を開発できた

1880年代、ルイ・パスツールたちは狂犬病の研究を進めていた。

当時は、狂犬病の原因となるウイルスを、現在のように直接観察することはできなかった。

しかし、感染した動物の神経組織を利用し、感染力を弱めた材料を段階的に接種する方法について研究を重ねた。

そして1885年、狂犬病の犬にかまれた9歳のジョゼフ・マイスターに対し、発症を防ぐための接種が行われた。

少年は狂犬病を発症せずに生存した。

もちろん、この一例だけでワクチンの効果が科学的に確立されたわけではない。

動物実験や、その後の接種実績の蓄積も重要だった。

また、パスツール一人だけの成果ではなく、共同研究者や医師の貢献もあった。

しかし、この事例には重要な意味がある。

病原体の正体や免疫の仕組みを完全に理解する前に、病気を予防する方法が成立したのである。

つまり、科学的な説明に成功することと、技術的な介入に成功することは同じではない。

ある現象の仕組みを完全には理解していなくても、その現象を制御できる場合がある。

反対に、ある現象の仕組みを理解していても、それを利用する技術が成立するとは限らない。

ここで、私は二つのことを区別する必要があると思う。

世界を理解すること。

そして、世界へ働きかけること。

この二つは互いに関係している。

しかし、必ずしも同じ順序で進むわけではない。

技術が先に成立し、その後に科学的な説明が深まる場合もある。

科学的な説明が先に成立し、何十年も後になって技術への応用が生まれる場合もある。

では、もう一つの事例を考えてみたい。

錬金術は、失敗した研究だったのか

私は以前、『錬金術が廃れた理由──触媒やエーテルのせいだけじゃない。』という記事を書いた。

錬金術では、さまざまな物質の変化が研究されてきた。

その中には、鉛などの金属を金へ変えるという目標もあった。

では、錬金術は失敗した研究だったのだろうか。

現代の化学の知識から考えれば、通常の化学反応によって鉛を金へ変えることはできない。

鉛と金は、原子核に含まれる陽子の数が異なる元素だからだ。

電子の数を変えるだけでは、別の元素にはならない。

しかし、原子核そのものを変化させれば、元素を別の元素へ変換することは原理的に可能である。

実際、2025年5月、欧州原子核研究機構CERNは、大型ハドロン衝突型加速器LHCで、鉛の原子核が金の原子核へ変わる現象を測定したと発表した。

高エネルギーの鉛原子核がすれ違う際に生じる電磁的な作用によって、陽子が放出され、金の原子核が生じるのである。

ただし、得られた金は極めて微量で、短時間しか存在しない。

商業的に金を製造できるようになったという話ではない。

では、これによって錬金術は成功したことになるのだろうか。

私は、そうは思わない。

なぜなら、錬金術師たちが想定していた方法や理論が、そのまま正しかったわけではないからだ。

一方、金属の変成を目指した探究が、すべて無意味だったとも言えない。

錬金術と近代化学の間には、長い歴史的な連続性がある。

物質の観察。

実験器具の改良。

蒸留や精製などの操作。

物質が変化する条件についての試行錯誤。

そうした実践の一部は、後の化学研究にも受け継がれていった。

もちろん、錬金術全体が近代化学へ一直線に発展したという単純な歴史ではない。

研究の目的や方法、物質に対する考え方は、長い時間の中で変化している。

ここで重要なのは、当初の目的が達成されなかったことと、その研究から別の価値が生まれたことは両立するという点だ。

金を製造するという目的を達成できなかった。

その意味では失敗である。

しかし、物質の性質や変化についての知識が蓄積された。

その意味では、別の研究へ貢献している。

では、このような場合、過去の失敗は成功へ変わったのだろうか。

私は、ここで慎重になる必要があると思う。

失敗したという評価を消すことと、別の成功を認めることは違うからだ。

当初の目的を達成できなかったという事実は消えない。

同時に、その過程で有用な知識が生まれたという事実も消えない。

つまり、一つの研究活動に、異なる評価が同時に成立するのである。

仮説が外れた実験は、失敗なのか

ここで、半導体研究へ戻ろう。

ある研究者が、新しい半導体材料を利用すれば、電力損失を半減できるという仮説を立てたとする。

研究者は実験した。

しかし、期待した性能は得られなかった。

では、この実験は失敗だったのだろうか。

ここで、私は二つの目的を区別したい。

一つは、電力損失を半減する半導体を開発すること。

もう一つは、その材料によって電力損失を半減できるという仮説を検証することだ。

前者の目的は達成できなかった。

しかし、適切な条件で実験し、信頼できる結果が得られたのであれば、後者の目的については成果があったと考えられる。

つまり、技術開発としては失敗でも、仮説の検証としては成功している場合がある。

これは、単に失敗から新しい発見が生まれたという話ではない。

そもそも科学において、仮説と異なる結果が得られること自体は、必ずしも研究の失敗ではないという話だ。

ただし、一度の実験で予想に反する結果が出ただけでは、直ちに仮説が否定されたとも言えない。

実験条件。

測定方法。

装置の精度。

結果の再現性。

そうした条件を検証する必要がある。

だから、期待した結果が得られなかったという理由だけで、新しい発見が生まれたと判断することもできない。

ここで、私は一つのことに気づく。

研究の成功とは、仮説が正しかったことを確認することだけではない。仮説が成立する条件や、成立しない条件を明らかにすることも含まれる。

つまり、研究の成功と失敗を評価するためには、何を目的として実験したのかを明らかにする必要がある。

そして、さらに別の問題もある。

研究には、最初から複数の目的が存在する場合がある。

また、実験の途中で新しい目的が生まれることもある。

では、研究の目的そのものが変化した場合、成功と失敗はどのように判断するべきなのだろうか。

第8章｜成功と失敗は、後から変わるのか

ここまで、技術の成功には異なる段階があることを考えてきた。

科学的な発見。

技術的な実証。

製造と事業化。

市場への普及。

利益や価値の分配。

そして、社会への影響。

さらに、研究の途中で目的そのものが変化する場合があることも考えた。

ここで、一つの思考実験をしてみたい。

ある研究者が、新しい半導体を開発していた。

しかし、研究の途中で、予想していなかった現象を発見した。

その現象は、当初の半導体開発には役立たない。

しかし、別の分野では重要な可能性を持っていた。

そこで、研究者は半導体の開発を中止し、新しい現象の解明へ研究を切り替えた。

その結果、新しい科学的な発見が生まれた。

では、この研究は成功だったのだろうか。

当初の目標だった半導体の開発には成功していない。

しかし、研究途中で新しく設定した目的は達成している。

そして、研究活動全体として見れば、当初の予測以上の成果が生まれたと評価される可能性もある。

ここで重要なのは、評価している対象が異なるということだ。

最初の開発目標について評価しているのか。

新しく生まれた研究目的について評価しているのか。

それとも、研究活動全体について評価しているのか。

この三つは一致しない。

さらに、実際の研究開発では、目的が最初から一つしかないとは限らない。

例えば、新型半導体を開発するという目的の中には、材料の特性を調べること、製造方法を改善すること、品質を安定させることなど、複数の目的が存在している。

その一部が達成され、別の一部が達成されない場合もある。

だとすれば、研究活動全体を成功か失敗かという二つの言葉だけで表現することには限界がある。

ここで、私は成功と失敗を評価するために、少なくとも三つの判断が必要だと思う。

第一に、目的達成の評価。

当初設定していた目的を達成できたのか。

第二に、成果の評価。

当初は予想していなかったものも含め、実際に何が得られたのか。

第三に、価値の評価。

その目的や成果には、どのような意味や正当性があるのか。

これらは互いに関係している。

しかし、同じではない。

例えば、錬金術を考えてみよう。

金属を金へ変えるという試みは、当時想定されていた化学的な方法では成功しなかった。

しかし、錬金術の長い歴史には、物質の取り扱いや実験操作の蓄積があった。

その実践の一部は、後の化学の発展とつながっている。

ここで、金の製造という目的の達成評価は変わらない。

しかし、錬金術に含まれていた知識や実践の歴史的評価は、別のものになりうる。

そして、その探究へ費やした資源が妥当だったかどうかは、また別の問いになる。

この三つの評価を分ければ、過去の失敗を隠すことなく、新しく発見された価値を認められる。

しかし、ここでさらに別の問題が生まれる。

成功の基準を、結果が出た後に変更してもよいのだろうか。

例えば、ある企業が新しい製品を開発したとする。

しかし、その製品は市場でまったく売れなかった。

事業化を目的としていたのだから、その意味では失敗である。

ところが、開発の過程で得られた技術が、数年後に別の製品へ利用されたとする。

その新しい製品は大きな利益を生み出した。

では、最初の製品開発は成功だったのだろうか。

私は、ここで二つのことを区別する必要があると思う。

一つは、当初の目的を達成できなかったという事実。

もう一つは、後から別の価値が生まれたという事実である。

最初の製品は、事業として失敗した。

しかし、その開発過程で得られた技術は、別の事業へ貢献した。

この二つは両立する。

そして、さらに考えると、研究活動全体の評価が後から変化することもありうる。

例えば、開発から10年後になって、その研究が別の分野で広く利用されるようになったとする。

当初は成果が乏しいと評価されていた研究が、後から重要な技術的基盤だったと認識される可能性がある。

この場合、最初の目標に対する評価は変わらない。

しかし、研究活動全体の歴史的な評価は変化している。

つまり、当初の目標に対する達成判定を変えずに、研究活動全体の評価を更新することはできる。

ここで更新されるのは、過去に起きた出来事ではない。

その後に得られた成果や情報を含めた判断である。

しかし、当初の目標そのものを後から書き換えてしまえば、どのような結果でも成功だったと説明できてしまう。

だから、何を、いつ、どの基準によって評価したのかを区別する必要がある。

当初の目的を達成できなかったという事実は残しておく。

そのうえで、後から発見された価値を評価する。

過去の失敗を成功へ書き換えることと、過去の活動に新しい価値を認めることは違うのである。

例えば、売上高の増加を目標としていた企業が、売上を増やせなかったとする。

そこで、利益率が改善したことを理由に、最初から利益率の改善が目的だったと説明したらどうだろう。

結果として利益率が改善していたとしても、当初掲げていた売上高の目標を達成できなかった事実は消えない。

このような評価を繰り返せば、目標を設定して検証すること自体に意味がなくなる。

一方、研究の途中で新しい可能性が見つかり、その可能性を追求するために目的を変更することには合理性がある。

では、目的の変更と、過去の失敗を隠すための基準変更は、どう違うのだろうか。

私は、少なくとも四つのことが必要になると思う。

当初の目的が何だったのかを明らかにすること。

実際にどのような結果が得られたのかを記録すること。

その結果から、どのような新しい知識や可能性が生まれたのかを区別すること。

そして、なぜ新しい目的へ変更したのかを説明できること。

さらに、目的を変更することで新しい予算や人員が必要になるのであれば、その変更を誰が承認するべきなのかという問題も生じる。

研究者本人が決めればよい場合もある。

しかし、公的資金を利用した研究であれば、資金の目的や契約との整合性を確認する必要があるかもしれない。

企業の研究開発であれば、経営判断が必要になることもある。

つまり、研究上の目的を変更する合理性と、その変更へ資源を投入する正当性も同じではない。

ここで、青色LEDの話へ戻ろう。

日亜化学工業は青色LEDの開発と量産に成功した。

さらに、顧客からの要望や既存の蛍光体技術を組み合わせることで、白色LEDを商品化した。

この場合、最初の青色LEDの成功は消えない。

その成功によって、新しい用途が見いだされたのである。

つまり、目的を変更することは、必ずしも当初の目的が失敗したから起きるわけではない。

成功したからこそ、新しい目的が生まれることもある。

私は以前、『問いの未発見──成功と哲学の逆説構造』で、成功と失敗を、問いの終息と深化という関係から考えた。

しかし、今回の議論を経て、少し違う形で捉えられるようになった。

成功は、一つの目的に対して答えを与えることがある。

失敗は、その目的を達成するための方法を考え直す契機になることがある。

しかし、成功したからといって、問いが終わるわけではない。

そして、失敗したからといって、必ず問いが深まるわけでもない。

重要なのは、結果として何が起きたのか。

その結果をどのように理解したのか。

そして、次に何を問えるようになったのか。

そこまで考える必要があるのだと思う。

つまり、成功と失敗は、過去の結果を評価する言葉である。

しかし、その評価によって、人間が次に何を目指すのかも変化するのである。

終章｜私たちは、何を成功と呼ぶ社会を作ろうとしているのか

技術は、いつ成功したことになるのだろうか。

青色LEDは、研究から量産、商品化、そして社会への普及まで進んだ。

一方、ダイヤモンド半導体では、重要な研究成果が生まれているものの、広範な事業化や普及については、まだ別の検証が必要になる。

ここで重要なのは、一方が成功し、もう一方が失敗したという話ではないことだ。

二つの技術は、成功を評価している段階が異なるのである。

さらに、青色LEDのように事業化に成功した技術であっても、その成功によって生まれた利益が、研究者や企業の間でどのように分配されるべきかという問題は残る。

つまり、技術の成功には、異なる段階と、異なる主体が存在している。

では、成功と失敗をどのように定義すればよいのだろうか。

私は、成功と失敗を、結果そのものに固定された性質として捉えるべきではないと思う。

成功と失敗とは、ある結果が、特定の目的や評価基準に照らしてどのような意味を持つのかという判断ではないだろうか。

その目的や評価基準は、活動を始める前から存在している場合もある。

しかし、予想外の成果によって、後から新しい評価基準が生まれる場合もある。

例えば、新しい半導体を開発しようとして、期待した性能を実現できなかったとする。

技術開発という目的では失敗だった。

しかし、その実験から新しい物理現象が発見されたのであれば、科学的な成果が得られたと評価できる。

また、仮説と異なる結果が得られたとしても、適切な検証によって信頼できる知識を獲得できたのなら、実験として成果があったと言えるだろう。

期待した結果を得ることと、信頼できる結果を得ることは同じではない。

そして、当初の目的を達成できなかったことと、別の成果が生まれたことは両立する。

だから、成功と失敗を考えるためには、少なくとも三つの評価を区別する必要がある。

第一に、当初の目的を達成できたのか。

第二に、その活動から実際に何が得られたのか。

第三に、その目的や成果には、どのような価値があるのか。

これらは互いに関係している。

しかし、同じではない。

後から新しい価値が発見されたとしても、当初の目的を達成できなかったという事実は消えない。

反対に、当初の目的を達成したとしても、その目的自体が適切だったことまで証明されるわけではない。

成功したことと、その成功を目指すべきだったことは違う。

ここで、私はもう一つの問題を考えたい。

私たちは、何をもって成功を評価しているのだろうか。

特許件数。

論文数。

売上高。

企業評価額。

市場占有率。

これらは、研究や事業の成果を測定するための重要な指標である。

しかし、特許件数が増えたからといって、研究の質が必ず向上したとは限らない。

企業評価額が高まったからといって、社会全体が豊かになったとも限らない。

そして、その指標を目標にすることで、人間の行動が変化する場合もある。

研究の質を高めるために、論文数を評価する。

しかし、論文数を増やすこと自体が目的になれば、本来の研究の質との関係が弱まる可能性がある。

ここには、グッドハートの法則やキャンベルの法則として論じられてきた問題がある。

成功を測るために作られたものさしが、何を成功として目指すのかまで変えてしまう。

では、数字による評価をやめればよいのだろうか。

もちろん、そうではない。

評価基準がなければ、限られた資源をどこへ配分するべきなのかを判断することも難しくなる。

問題なのは、指標を使うことではない。

その指標が何を測定し、何を測定していないのかを理解せずに、成功そのものと同一視してしまうことである。

さらに、ここでもう一つの問題が生まれる。

複数の成功基準を認めたとしても、現実には何を優先するのかを決めなければならない。

例えば、ある国に研究開発へ使える予算が100億円あったとする。

その100億円を、どの研究へ配分するべきなのだろうか。

基礎研究なのか。

実用化が近い技術なのか。

医療なのか。

エネルギーなのか。

それとも、現時点では用途がわからない研究なのだろうか。

どの研究にも、それぞれの価値があるかもしれない。

しかし、すべてに十分な資金を配分できるとは限らない。

そして、どの研究が成功するのかを、投資する時点で完全に知ることもできない。

だから、研究への投資が適切だったかどうかは、結果だけでは判断できない。

成功した研究への投資が、必ずしも優れた投資判断だったとは限らない。

反対に、結果として失敗した研究への投資が、必ずしも誤った判断だったとも限らない。

投資した時点で利用できた情報と、結果が出た後に得られた情報は違うからだ。

研究の成果を評価することと、その研究へ資源を配分した判断を評価することも、別の問題なのである。

そして、一つの研究へ資源を配分することは、別の研究へ資源を配分する機会を制限する場合がある。

ただし、それは別の成功を確実に失うという意味ではない。

選ばなかった研究が成功したかどうかを、私たちは確実に知ることができないからだ。

だとすれば、ここで諦めているのは、確実に得られるはずだった成功ではない。

別の可能性へ資源を配分する機会なのではないだろうか。

もちろん、一つの研究成果が別の研究の発展を促す場合もある。

技術開発には相互作用があり、異なる研究の価値を完全に切り離すことはできない。

しかし、資源が限られている以上、何を優先するのかという判断そのものから逃れることはできない。

そして、その優先順位を決めることには、事実判断だけではなく価値判断も含まれる。

何を成功と呼ぶのか。

何を優先するのか。

どのような可能性へ資源を投入するのか。

その判断によって、未来に生まれる技術や知識のあり方も変わっていく。

ここに、私は一つの逆説があると思う。

成功を評価することは、過去の結果を判定する行為であると同時に、未来に生まれる成功の方向を選ぶ行為でもある。

だから、成功の基準を一度決めれば終わりというわけにはいかない。

その基準が、何を見えるようにし、何を見えなくしているのか。

そして、人々にどのような行動を促しているのか。

そこまで考える必要があるのだと思う。

技術は、いつ成功したことになるのか。

その問いに、すべての技術へ共通する一つの答えを与えることは難しい。

しかし、少なくとも、何を達成したのか、何を得られたのか、そして何を価値として認めるのかを区別することはできる。

さらに、その価値を実現するために、限られた資源をどのように配分するのかを考えることもできる。

そして、最後に二つの問いが残る。

私たちは、何を成功と呼ぶ社会を作ろうとしているのだろうか。

そして、その成功を実現するために、何を諦めることを選ぶのだろうか。

私は、技術革新の成功を考えるということは、結局、この二つの問いに向き合うことなのだと思う。

最終命題

第一命題｜成功と失敗の成立条件

成功と失敗は、結果そのものに固定された性質ではない。

ある結果を、特定の目的や評価基準に照らして判断したものである。

評価基準は事前に存在する場合も、予想外の成果によって後から生まれる場合もある。

ただし、後から別の評価基準が生まれたとしても、当初の目標を達成できたかどうかという事実は変わらない。

第二命題｜目的と成果の違い

当初の目的を達成できたかどうかと、その活動から実際に何が得られたのかは異なる。

目的を達成できなくても、別の成果が生まれる場合がある。

第三命題｜目的の複数性と変化

研究や技術開発には、複数の目的が存在する場合がある。

また、新しい知識や成果によって、活動の途中で目的が変化する場合もある。

その際には、当初の目的に対する評価と、新しく設定した目的に対する評価を区別する必要がある。

第四命題｜成功の段階

科学的な発見、技術的な実証、製造と事業化、市場への普及、社会的な成果は、それぞれ異なる成功である。

ある段階での成功は、別の段階での成功を保証しない。

第五命題｜成功の主体と時間

研究者、企業、国家、消費者、人類全体では、技術革新によって得られる利益や負担が異なる。

また、成功の評価は、評価する時点によって変化する場合がある。

第六命題｜失敗と副次的成果

当初の目的を達成できなかったという事実と、その過程で別の成果が得られたという事実は両立する。

後から新しい価値が見つかったとしても、当初の失敗が消えるわけではない。

第七命題｜研究と投資の区別

研究として成功したことと、その研究へ資金を投入する判断が適切だったことは異なる。

また、結果が期待に届かなかったことだけでは、投資時点の判断が誤っていたとは断定できない。

第八命題｜指標と目的

成功を測定するための指標は、成果の一部を可視化する。

しかし、その指標が目標になることで、人間の行動が変化し、本来の目的との関係が弱まる場合がある。

第九命題｜成功と価値判断

ある目的を達成したことと、その目的を達成するべきだったことは同じではない。

技術革新を評価するには、成果だけでなく、目的と評価基準そのものの妥当性も検討する必要がある。

第十命題｜成功と資源配分

複数の成功基準が存在することを認めても、限られた資源をどの目的へ配分するべきなのかという問題は残る。

ある研究を優先することは、別の研究へ資源を配分する機会を制限する場合がある。

ただし、選ばなかった研究が成功したかどうかは確定できない。

不確実な未来に対して資源の優先順位を決めることには、事実判断だけでなく価値判断も含まれる。

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『錬金術が廃れた理由──触媒やエーテルのせいだけじゃない。』

『文明は、何を失ったときに衰退するのか』

主な参考資料

* 日亜化学工業「わたしたちのあゆみ」
* 日亜化学工業「青色LED＋蛍光体＝白色LEDの誕生」
* ノーベル賞公式サイト「2014年ノーベル物理学賞」
* 日亜化学工業「東京高等裁判所における和解について」
* 産業技術総合研究所「世界初！トレンチ型反転層チャネルダイヤモンドMOSFETの動作実証に成功」2026年9月18日
* 内閣官房「スタートアップ政策・基本文書」
* パスツール研究所「The final years 1877–1887」
* CERN・ALICE「ALICE detects the transformation of lead into gold at the LHC」2025年
* OECD『Frascati Manual 2015』
* DORA「San Francisco Declaration on Research Assessment」