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2026年、米国株はまだ伸びる。S&P500 +14%予想のロジック

    こんにちはやす( @YasLovesTech )です。今日は2026年の米国株の株価について書いていこうと思います。結論から書けば2026年のS&Pのリターンは

    ・S&P500:12〜16% ( 中央値14%) 

    と予想しています。ただし、現時点ですべてを正確に見通すことは不可能です。この予想が当たるかどうか以上に、本記事が今後の株価を考える際の材料として、そして目まぐるしく変化する来年の相場を分析するためのヒントとしてお役に立てば嬉しく思います。

    本記事は、できるだけ多くの方に読んでいただきたいので大部分を無料公開にしています。もし参考になりそうだと感じていただけたら、読み進める前に「スキ」+フォローをしてもらえると、とても励みになります。

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    2026年の米国株を考えるうえで重要なのは、「マクロ」と「ミクロ」を切り分けて見ることです

    • マクロ:金融政策、金利、インフレ
    • ミクロ:企業業績、とくにEPSの成長

    今の相場は、「金融緩和で株が上がる金融相場」なのか、それとも「利益成長で株が上がる業績相場」なのか。PERが動くのか、EPSが伸びるのか。この見極めが、2026年のリターンを大きく左右します。

    本記事では、まずマクロ環境を整理し、その後に企業業績(EPS)から株価を考えていきます。

    では、最初にマクロ環境から見ていきましょう。

    免責事項:本記事は筆者個人の見解であり、特定の投資行動や金融商品の推奨を目的としたものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。また、相場変動により損失が生じる可能性があり、過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。記載内容は執筆時点の公開情報に基づいています。

    マクロ的視点

    マクロ的視点で考察すると、FRBによる金融政策に大きく影響を受けます。

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    引用: TradingView

    一般的に、金利と株式は逆相関で動きます。上の図は、上がS&P500、下が米10年金利のチャートです。それぞれの矢印の色は、金利の動きと株価の動きが逆方向に連動していることを示しています。

    2022年を見れば分かる通り、金利が急上昇する局面では株価は大きく下落しやすい傾向があります。一方で、2023〜24年は10年金利がピークの約4.9%から3.7%まで低下したことで、株式市場は長めの成長局面に入りました。

    2025年は関税を巡る不透明感もあり、やや例外的な動きにはなりましたが、
    それでも金利は急騰せず、全体としては緩やかな低下基調。結果として、株価も全体としては緩やかな上昇相場が続いたと整理できます。 

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    引用: Federal Reserve Bank of St Louis

    先ほどは10年金利を見ましたが、米国の政策金利(FFレート/Federal Funds Rate)も、2024年をピークに緩やかな低下局面に入っています。この政策金利の低下が、2023年から続く長い株式上昇相場の大きな追い風になってきました。

    後ほど詳しく触れますが、金利環境が株式にとって有利な状態が続くと、EPSではなくPERが拡大する形で株価が伸びやすくなります。これは株式市場にとって、比較的居心地の良い局面です。

    つまり、2026年の株価をマクロ視点で考えるうえで最大の論点は、FRBがどのような金融政策を取るのか、ここに集約されます。

    2026年の金融政策の見込み

    結論からいきます。私は2026年も引き続き「比較的緩和的な1年」、つまり高金利になりにくい年になると予想しています。

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    引用: Federal Reserve Board

    こちらはFRB公式の前回のFOMCで発表された経済予測になりますが、この中には、FFレート(政策金利)の将来予測も含まれています。それによると、2026年:3.4%、2027年:3.1%と予測されています。

    現在の政策金利は3.5%〜3.75%に設定されているため、この見通しは、2026年に1回の利下げ、2027年にももう1回の利下げを想定していることになります。

    もっとも重要な注意点として、この数値はFRBのメンバーの予測の平均値であり、実際の見通しには±1%前後の幅(ばらつき)がある点には留意が必要です。

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    引用 : CME Group Inc

    一方で、マーケットが織り込んでいる2026年の利下げ回数を見ると、FRBの公式見通しよりも、ややハト派です。現在の市場予想では、3月に1回、7月に1回、合計2回の利下げが織り込まれています。

    つまりマーケットは、FRBの予測(26年1回)以上に、利下げが進むと見ているわけです。私自身も、2026年は2〜3回程度の利下げがあっても不思議ではないと考えています。ただ、それでも3%前後の高金利が維持されるので、PERが上がりまくる金融相場にはならないと考えてます。あくまでもPERが下がりにくいという程度のものでしょう。

    雇用とインフレ

    FRBの金融政策を考えるうえで、最も重要なのは「雇用」と「物価」です。これはFRBの二つの使命そのものでもあります。直近のFOMCでも示された通り、現在のFRBのスタンスを一言で表すと、

    「雇用は冷え込みつつあるが、インフレ率は依然として高い」

    という状況認識です。(詳細は先日のFOMC解説記事をご参照ください)

    そして先週発表された雇用統計(雇用者数・失業率)と消費者物価指数(CPI)を見ると少なくとも雇用面については、実際にやや冷え込み始めていることが確認できます。

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    引用:U.S. Bureau of Labor Statistics

    失業率は2021年に3.5%まで低下し、ほぼ完全雇用の限界水準に達しました。その後は徐々に上昇し、直近では4.6%となっています。一般的に、米国では失業率4%前後が望ましい水準とされており、ここからさらに上昇が続けば、景気減速が明確なシグナルになります。

    そのため、失業率が4%台後半に定着、あるいは5%方向へ向かう局面では、FRBとしても現行の金融スタンスを放置できない水準に入ってきます。失業率の上昇は直感的には株価にネガティブと捉えられがちですが、金融政策の観点では利下げ圧力が強まり、結果として株式市場にプラスに作用するケースも少なくありません。

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    引用:U.S. Bureau of Labor Statistics

    一方で、インフレ率は依然として高い水準が続いています。FRBが望ましい水準としているインフレ率は2%ですが、先週発表された11月のインフレ率は2.7%でした。コロナ禍以降、インフレ率は高止まりしており、少しでも景気を刺激するとインフレが反発しかねない、非常に悩ましい状況が続いています。

    ただし注意すべき点として、この2.7%は年率ベースの数字です。直近2ヶ月のインフレ率は2ヶ月で0.2%程度に抑えられており、このペースが続けば年率換算では約1.2%となります。この動きが本物であれば、2026年にはインフレ率が2%を下回る可能性も見えてきます。

    もっとも、この直近データについては統計のブレや信頼性を指摘する声もあり、判断するには1月に発表される次回データの確認が不可欠です。

    なお、先週発表されたCPIの詳細分析については、Noteでもまとめていますので、関心のある方はそちらをご参照ください。

    中間選挙とFRB議長交代

    2026年のマクロ環境で最も読みづらいポイントが、5月に予定されているFRB議長の交代と、11月に行われる中間選挙です。

    一般的に選挙の年は、政権が支持率を意識し、景気浮揚を目的とした政策を打ち出しやすい傾向があります。減税や補助金といった財政政策だけでなく、金融政策に対しても利下げを求める圧力が強まりやすいのが特徴です。

    実際、トランプ大統領自身も「もっと利下げを行うべきだ」と繰り返し主張しており、5月のFRB議長交代にあたっては、利下げに前向きな議長を任命する可能性にも言及しています。

    こうした政権のスタンスを踏まえると、2026年を通じて利下げへの政治的プレッシャーが高まる可能性は高く、これは景気や株価にとってはプラス要因になりやすいと考えています。

    もっとも、新議長が就任したからといって、自動的に利下げが進むわけではありません。足元ではインフレ再燃のリスクも残っており、金融政策の運営はそれなりに慎重なものになると見られます。

    とはいえ、全体像としては、2026年は年間で2〜3回程度の利下げが行われる年になる可能性が高いと私は考えてます。

    マクロ環境まとめ

    これまで見てきた通り、株価はFRBの金融政策に大きく左右され、一般的には金利上昇は株価にマイナス、金利低下はプラスに働きます。

    FRBは雇用とインフレを重視していますが、足元では雇用はやや冷え込み、インフレ率も鈍化の兆しが見え始めています。データの信頼性には注意が必要なものの、2026年にさらに利下げできる環境は整いつつあると言えます。

    さらに中間選挙を考えれば、政権側から利下げを志向するFRBへのプレッシャーが強まる可能性も高いでしょう。

    以上を踏まえると、FRBが示す「年1回」ではなく、2026年は2〜3回の利下げが行われる可能性があり、株価にとっては比較的良好な環境が続くと個人的には見ています。ただし、金利は3%前後の高水準が維持される見通しであり、PERが大きく切り上がるような金融相場にはなりにくいと考えています。あくまで、PERが下がりにくい環境にとどまる程度でしょう。

    ミクロ的視点

    さて、ここからはミクロ的な視点を見ていきます。このNoteでも何度も触れていますが、株価を考えるうえで最も重要な基本式はこれです。

    株価 = EPS(1株当たり利益) × PER(株価収益率)

    マクロ環境や金融政策、投資家心理によってPERは大きく変動します。一方で、株価は長期的に見るとEPSの成長に収斂していきます。

    短期的にはPERが株価を動かしますが、最終的に株価を押し上げるのは、EPSがどれだけ伸びるか。この点が、ミクロ分析で最も重要なポイントになります。

    S&Pの株価とEPS

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    引用: Factset

    こちらは過去10年間のS&P500の株価と、S&P500の向こう12ヶ月(NTM)の加重平均EPS予想を並べたチャートです。1年先のEPSの詳細については後ほど説明しますが、この図から分かる最も重要な点は、株価は上下を繰り返しながらも、長期的にはEPSの成長に収斂しているという事実です。端的に言えば、EPSが伸びれば、株価は長期的に伸びるということです。

    実際

    • 2020年4月のコロナショック
    • 2022年の利上げ局面

    では、EPS予想が下方修正されるのに合わせて株価も下落しています。なお、実務的にはEPS予想が下がる前から株価が先に反応し始める点も確認できます。

    米国株には強弱さまざまな見方がありますが、長期的に株価はEPSの動きから逃れられません。株価が伸びると暴落を煽る声も増え、不安になる場面もありますが、どれだけ株価が上がって見えても、EPSが伸びていれば、株価も長期的には伸び続けます。不安になる局面こそ、目先の値動きではなく、現在そして将来のEPSを見ることが重要です。

    2026年/27年のEPS予想

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    引用: Factset

    こちらはEPS成長の過去実績と、2025年・2026年の予想です。2025年については、すでに決算を3回終えているため、EPS成長率はほぼこの水準で確定すると見てよいでしょう。なお、FactSetの数値は単一の予測ではなく、複数アナリスト予想の平均値であるため、過度に楽観・悲観に偏らない、標準的かつ信頼性の高い指標だと評価しています。

    結果を振り返ると、2025年のEPS成長率は約11%と、非常に力強い成長を記録しました。そしてこのEPS成長を背景に、S&P 500の株価も、12月21日時点で年初来+16.46%と、素晴らしいパフォーマンスを残しています。言うまでもなく、この株価上昇の源泉は、EPSが着実に成長し続けたことにあります。

    さて少し話がずれますが、将来の株価を考えるうえで重要なのは将来のEPS予測です。株価は「1年先を織り込む」と言われますが、S&P500に関する多くのレポートを見ても、12ヶ月先EPSが使われることが多いのが実情です。この点からも、株価は向こう12ヶ月のEPSを織り込んで動いていると考えるのが妥当でしょう。

    例えば2026年1月1日時点の株価は、26年1月1日から27年1月1日までのEPSを織り込みます。年末の12月31日になれば、26年末から27年末までのEPSを織り込むように市場は動きます。つまり、26年の株価を考える際には26年だけでなく27年の成長も反映され、特に後半にかけてその影響が強まると私は考えています。

    現時点での2026年のEPS予測は、FactSetによれば $309.83 とされており、前年比 +14%の成長が見込まれています。先ほど、2025年のS&P500が +16.46% 上昇したと述べましたが、この力強い株価の伸びは、2026年に向けた高いEPS成長期待がすでに株価に織り込まれている影響も大きいと考えています。

    2027年については、複数のブログやリサーチレポートで予測が出ていますが、概ね +10%〜+14% 程度のEPS成長がコンセンサスとなっています。

    具体的には、

    • ゴールドマンサックスの予想は、2026年のEPSを $305、2027年を $336 と予想しており、2027年は前年比 +10% 成長
    • Yardeni Researchの予想は、2026年 $310、2027年 $350 と見ており、2027年は +12% 成長

    と、水準・成長率ともに強気な見通しが共有されている状況です。
    まとめると

    2026年のEPS成長:+14%
    2027年のEPS成長:+10-14%

    ということになり、引き続き株式相場は強いEPS成長に押し上げられていくでしょう。

    しかし、EPS成長が予想されているからといって、実際にその通りに伸びるとは限りません。株価を考えるうえで特に注意すべきなのは、以下の 2点です。

    ① EPS予想そのものの変化
    アナリスト予想は固定されたものではなく、景気・企業業績・マクロ環境の変化によって常に修正されます。株価は「現在のEPS」ではなく、将来EPS予想の上方・下方修正に反応するため、成長率が高く見えていても、予想が切り下がれば株価の重しになります。

    ② PER(株価評価倍率)
    たとえEPSが成長しても、PERが低下すれば株価は伸びません。特に金利動向やリスクプレミアムの変化によって、市場が許容するPERレンジ自体が変わる点には注意が必要です。

    EPSの予想そのものの変化

    EPSの予想そのものの変化ですが、これを今現時点で予想することは不可能です。

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    引用: Factset

    こちらは、各年の年初時点におけるEPS予想と、実際に着地したEPSを比較したものです。ご覧の通り、多くの年において、EPSは年初予想を上回って着地しており、アナリスト予想は結果としてやや保守的になりやすい傾向が確認できます。

    ただし、例外が2022年です。図で示した通り、2022年は年初予想に対して実際のEPSが大きく下振れし、前年比マイナス成長となった年でした。その結果、S&P500の年間リターンも -19% と、ここ10年ほどで最も厳しいパフォーマンスとなっています。

    2022年は、

    • インフレ率の急上昇を受けた急激な利上げ
    • それに伴う景気減速懸念の高まり
    • M7を中心とした高コスト体質の顕在化

    といった要因が重なり、EPS成長が期中で大きく下方修正された年でした。

    もし当初の想定通りEPSが成長していれば、2022年も株価はプラスで終えていた可能性が高いと考えられます。しかし実際には、期中でEPS予想が大幅に切り下げられたことが株価下落を招き、結果として大きなマイナスの一年となりました。

    やや前置きが長くなりましたが、2026年・2027年についても同じ構図には注意が必要です。現在は高いEPS成長が予測されていますが、何らかの要因で期中のEPS予想が下方修正されれば、株価は当然下がりやすくなります。

    特に来年は中間選挙の年であり、政治的・地政学的リスクが高まりやすい局面です。また企業業績の面でも、M7を中心とした利益成長が、AI投資に見合うほど伸びなければ、EPS予想は切り下げられる可能性があります。その場合、株価が鈍化、あるいは下落する展開も十分に考えられます。

    したがって今後は、地政学リスクに関するニュースと決算を通じた企業業績を注意深く見ながら、EPS予想がどのように変化していくのかを継続的にフォローすることが極めて重要だと考えています。

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    引用: Factset

    一つポジティブな点を挙げると、2026年のEPS予想は2025年6月をボトムに、その後切り上がってきています。12月21日時点では、アナリストは2026年の業績見通しに対して徐々に楽観的になってきている状況です。

    当然ながら、EPS予想が切り上がる局面は、株価にとってはプラスに働きやすい傾向があります。少なくとも現時点では、EPS面から見たトレンドは改善方向にあると言えるでしょう。

    PER(株価評価倍率)

    続いて、次に重要になるのがPERです。PERは「株価収益率」と呼ばれますが、簡単に言えば、EPSの何倍の価格で株価が取引されているかを示す指標です。

    PERについて詳しく書き始めると、それだけで別の記事が一本書けるほど奥が深いため、ここでは詳細は割愛します。ひとまずは、

    • PERが高い=割高
    • PERが低い=割安

    という非常にシンプルな理解で問題ありません。
    ※ただし、これはあくまで直感的な説明であり、文字通りに解釈するのは正確ではありません。

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    引用: Factset

    12月21日時点のS&P500のPERは21.8倍とされています。これが高いか低いかについては議論が分かれますが、少なくとも過去5年平均(緑点線)・10年平均(青点線)と比べると高い水準にあります。

    2022年の底打ち以降、EPS成長率以上に株価が上昇してきた結果、PERが拡張する形で株価が伸びてきたことが分かります。

    一般論として、PERが上昇し続ける相場は、非常に上昇しやすく。PERが低下する相場は、大きな下落に見舞われやすいという特徴があります。

    それを踏まえると、現在のPERは決して割安とは言えない水準でしょう。ただし、2020年の金融緩和以降、PERのベースライン自体が一段引き上がったと考えられるため、現状のPERが直ちに高すぎるとも言い切れない面はあります。とはいえ、これ以上のPER上昇には明確なプレッシャーがかかる水準であり、バリュエーション面から見ると決して楽な相場ではないという見方になります。

    マクロ環境やEPSの観点では好調が続くと予想される2026年ですが、PERの観点からは上値が重く、ボラティリティの上昇が意識されやすい局面になりそうです。

    ミクロ環境まとめ

    ミクロ環境を見れば、2025年はもちろん、2026年・2027年もS&P500の利益は順調に伸びると想定されています。EPSの成長率で見ると、

    • 2026年EPS成長率:+14%
    • 2027年EPS成長率:+10%〜14%

    程度の成長が見込まれています。

    一般的に、良好なEPS成長が期待される局面では株価は堅調に推移しやすい一方で、期中におけるEPS予想の変化とPERの動向には注意が必要です。

    2026年は中間選挙が意識される年でもあり、国内政治リスクに加えて地政学リスクも高まりやすい局面です。加えて、PERも決して割安な水準ではないため、市場のボラティリティが上昇する可能性があります。引き続き、慎重に見ていく必要があるでしょう。

    まとめ

    以上、マクロ視点・ミクロ視点の双方から2026年の状況を整理してきましたが、総じて見ると、マクロ的にもミクロ的にも、2026年の株式相場にとって良好な環境は概ね継続すると言えそうです。

    ただし、EPS成長がやや鈍化しつつある点や、PERがやや割高な水準に入ってきている点を踏まえると、2023年・2024年・2025年ほどの高いリターンにはならない可能性が高いと考えています。

    私個人としては、2026年・2027年のEPS成長を前提に、マクロ環境は良好と見ています。一方で、PERはすでにやや割高感のある水準にあるため、今後は上下を繰り返しながらも、概ね横ばいで推移する(マクロ環境が良いので下がりはしない)と考えています。その結果、EPS成長率をベースに±2%程度のレンジで

    2026年のS&P500のリターンは12〜16%前後( 中央値:14%)

    になるのではないかと、現時点では予想しています。最後に付け加えると、全体としては良好な相場環境が想定される一方で、

    • 中間選挙
    • FRB議長の交代
    • すでに高めのPER水準

    といった要因を考慮すれば、一直線に上昇していくような相場になるとは考えていません。特に、トランプ大統領の突発的な政策や発言次第では、短期的に大きく下落する局面も十分にあり得るでしょう。

    引き続き、株価の動きとEPS・PERの変化を注視しながら、冷静に相場と向き合っていきたいと思います。

    2026年の考察についてはここまでです。ここまで読んで役に立ったと思っていただければ、ぜひこの記事に「スキ ( Like ) 」とNoteの当アカウントフォローしただければありがたいです。また、コメントも大変嬉しいです!

    ここから先は、ここまでの内容を踏まえた 私自身の2026年の投資に対する所感になります。なお、480円はあくまで本記事前半のメインコンテンツへのサポートとして設定させていただいており、以下の内容はサポートいただいた方へのおまけとしてお読みいただければ幸いです。もしここまでの分析が少しでも参考になった、面白かったと感じていただけましたら、応援の意味も込めてサポートしていただけると大変嬉しいです。

    本稿で述べている内容は、あくまで私個人の見解に基づくものであり、特定の投資行動を推奨するものではありません。最終的な投資判断は、必ずご自身の責任において行っていただくようお願いいたします。

    なお、今回の有料部分についても、今後あらためて別記事や動画などの形で無料公開する可能性がある点をご理解いただければ幸いです。

    2026年に向けて、いま考えていること(所感)

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    シリコンバレーでスタートアップに投資するベンチャーキャピタリスト。2014年に渡米し、米国株への投資経験は10年以上。ファンダメンタルに基づく長期投資を軸に、マクロ・ミクロの両視点から、米国株がなぜ動くのかをわかりやすく発信。決算解説も行っています。Xフォロワーは11万人超。

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