【木野内Pearls】NASDAQ100のミニデッドクロス発生。急降下に備えてシートベルト着用を
さて、今週も厳しい相場でしたね。
今回の動画は既出の内容がほとんどでしたので新しい内容のみ取り上げます
前半の来年はいい年だという話は以下の記事ですでにまとめています
「米国での50年ローン解禁になるだろう」
共和党は基本方針として規制緩和を好む傾向がある
ウォーシュさんは共和党側の人物なので、おそらく50年ローンは解禁の方向だろうと
2003年に40年ローンを解禁したら住宅価格は底を売って、米国住宅関連銘柄のマキタ、クボタ、住友林業などの企業がアウトパフォームしたようですので、同じような銘柄には注目が集まります。
おそらく10月の中間選挙前に解禁になり、トランプさんの援護射撃をするのではないかという予想です
NASDAQ100のミニデッドクロス発生
過去記事で取り上げたブラックマンデーの条件が揃ってきました。
7月の後半になるとヨーロッパの機関投資家はバケーションに行ってしまうので、買い支えが薄くさらに心配な状況
防衛株は再度アウトパフォーム
このアウトパフォームの仕方は要注意です
ガソリン価格の上昇は利上げ要因になる
「来週のFOMCは流石に据え置きだろうが、利上げも警戒」
10月になれば住宅価格の下落から物価はある程度抑えられる可能性が高いですが、中間選挙前までにイラン情勢が改善しないようであればガソリン価格の上昇からFRBが利上げに踏み切る可能性もありえます。
そうなるとブラックマンデーの条件が揃うことになってしまいます。
流石に今月のFRBは利上げしないだろうというのが木野内さんの予想ではありますが、（ポジションは厚くしにくい状況ではあると思いました。）
（）は個人の感想
「副首都構想が通れば建設株は注目」
実際、副首都構想は可決されたようです
これは来年春の大阪知事選挙、府議会選挙などの地方選挙の目玉になるだろうと
以下、国土交通省の資料ですが、リニア開通で伊丹空港廃止という議論が存在したのは初めて知りました。
https://www.mlit.go.jp/common/000055206.pdf
伊丹空港廃止には反対意見もあるようですが、跡地が副首都の中心地として機能するような案などがでれば、反対意見も減るのではないかという予想です
いずれにしても、建設株にはとても良い情報にはなります（いつになるのかは不透明ですが）ので、押し目買い戦略は有効かも？と
為替介入はあるのか？
2024年は1回目の介入から2円程度上昇すると2度目の為替介入がありました。しかも時期がほぼ一緒です。
今回はすでに３円程度上昇しているので、いつ為替介入があってもおかしくない水準にはなっています。
外国人は400兆円規模の日本株を保有している
そのうち100兆円規模は為替ヘッジしている可能性がある
ここで為替介入があって円高が急速に進むと株売り・円買いの悪循環が生じて、急速に株安が進む可能性があり注意が必要です
→ひとまず今週末の介入はなかったようですね。トランプがTACOるのを予想していたのでしょうか？
ルービン歩留まりはSKハイニックス決算に注目
NVDAのルービン歩留まり問題が今後の相場にとって非常に重要という話は繰り返し出ています
NVDA幹部の一部はルービンは順調という声もあるようですが、それがどの程度良いのかというのは不明確
TSMCのガイダンスがやや弱気であること（米国工場稼働によるコスト増の影響かもしれない）
SKハイニックスのDRAM増産関連のニュースなど
過去のNVDAの傾向
などから木野内さんはルービンの歩留まりは悪い可能性が高いだろうと考えているようです
HBMのシェアの６割はSKハイニックス（残り４割をサムスン、マイクロンが分け合う構図）が握っている
ルービンで使われるHBM4がどの程度作れているのか・作る予定なのか、などに関する見通しが決算で出てくると、ルービンの本当の調子がどうなのかに関してのヒントになるだろうと思われます
なのでSKハイニックスの決算は重要になってきます。
決算自体がよくてもHBM4が不調であるなら相場全体にとっては下落圧力になる可能性があります。
大注目ですね。
さて動画の内容はここまでです。
来週は韓国メモリ大手の決算、FOMC、一部ハイパースケーラーの決算、日本の半導体株の決算、日銀展望レポートなどイベントが多すぎますが、SKハイニックス決算とFOMCに特に注目しながら過ごしたいと思います。
私個人の動きとしては、この動画が出る前にブラックマンデーの条件が揃う可能性がありそうだったので、日経ETFのポジションを減らしました（と言っても大したポジションではないです）
その後、トランプがTACOったので、月曜は急落は避けられるでしょう。私としては複雑な心境ですが
【免責事項】
本記事は、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。 筆者の独自の分析に基づく情報提供を目的としており、情報の正確性や完全性を保証するものではありません。 実際の投資判断にあたっては、最新の決算資料等をご自身で確認の上、自己責任で行ってください。 本記事の内容に基づいて生じた損害について、筆者は一切の責任を負いません。
