【木野内Pearls】FRBタカ派下でのブラックマンデーの条件。配当再投資でのバリュー株に注目。ナスダック100の入れ替えに注意。7月以降はIMF経済見通しの結果次第か

さあ今週もやっていきましょう。今回は普段より動画が短めですね。
ただ相変わらず内容は濃いです。

トランプ大統領は中間選挙の前に経済的な大惨事を回避したい

以前からも申し上げているように、米国は中間選挙の年は選挙前から軟調になるN字波動相場の傾向があります。

今年はイラン問題でガソリン価格が上昇しており、そろそろ収めないと中間選挙前に株安になってしまいます。

加えてトランプ関税の還付が26兆円もあり、これには追加で米国債の発行が必要になるでしょう

国債発行と原油高で長期金利はダブルパンチで上昇すると米国経済には悪影響を及ぼします。

トランプ大統領は18日に「経済的大惨事の回避」を名目にイランとの停戦合意を正当化しました。

加えて日本の長期金利は上昇は米国長期金利の押し上げ要因になります。

これもあり、GW近辺で起きた為替介入はFRBに預けてある米国債の売却で行われたようです（オープンマーケットでの売買ではないので米国長期金利には影響しないものらしい）

これにより、補正予算の財源が確保されるので、日本の追加国債発行の必要性がなくなり、結果として日本長期金利の上昇を抑えたという考察です。

新FRB議長のお作法破り

FOMCはタカ派だった！　

これは木野内さんも予想外だったようですね。

FRBの年内利上げ回数予想が1.5回まで上昇しました。
ちょっと前までは来年3月だったのが→12月→9月と前倒しになってきています。

ウォーシュさんは以下の項目を見直すタスクフォースの立ち上げを宣言
①コミュニケーション
②バランスシート
③データソース
④生産性と雇用
⑤インフレ要因

秋に方向性、年末に結論を出す方針とのことです

さらにフォワードガイダンスも中止！

→これは投資家は見通しを立てにくいので、リスクオフになりやすいだろう

令和のブラックマンデーの条件は？

・グリーンスパンさんの時のおさらいから見えてくること

当時の流れはこうだったようです

1987年8月にグリーンスパン氏がFRB議長に就任
→直後のFOMCは様子見だったが、9月のFOMCで利上げ（お作法破り）
　この利上げはドル防衛が目的だったらしい
→その後、10月に西ドイツの中銀が金利を引き上げ
　米国は国際協調の乱れだと不快感を示す
➕イランへの報復攻撃（当時もイラン絡み）　リスクオフのムード
→ブラックマンデー

条件は
イラン情勢がうまくコントロールできておらず、ウォーシュさんが利上げ
かつ
国際協調の乱れ　つまり日本の長期金利の上昇が重なる　など

あると、ブラックマンデーはあり得るかもしれないと

加えて

ミニデットクロスに注意

ブラックマンデー前には必ず５週移動平均線が13週移動平均線を下回るミニデットクロスが起きているようです。

今のチャートを見ると、8月ごろにミニデットクロスが起こる可能性があるようです。

この時に、イラン情勢、FRBの金利政策、日本の金融政策がどうなっているかで、ブラックマンデーは予想できるのかもしれません。

※これはSBI証券のチャート図なんですが、週足の週数を自分で任意の値に調整できるのでとても便利です。

とはいえ、米国の住宅価格は下落傾向

以前からの主張通り、今年の夏以降は米国住宅価格は下落し、コアCPIを押し下げるでしょうから、現実的に利上げはしにくくなると予想される。

また、木野内さんの憶測にはなりますが、

FRB改革は中間選挙まで利上げをしないための時間稼ぎにも見えなくもありません。タカ派を装いながら利上げはしたくないのかもしれません。（わかりませんが）

全てはイラン情勢の安定化が条件になっている

ただ、イラン情勢が安定しないと、物価の下落は見込みにくいため、中間選挙前に利上げというシナリオも出てきます。

いまは合意が取り交わされており、順調な雰囲気に見えますが、米国防衛株はアウトパフォームし始めており、本当に終結でよいのか？というのは頭に入れておいた方が良いでしょう。

日本の金融政策は？

日銀はQTの加速を止めてもQTは大きい

日銀は利上げを発表、同時にQTの加速を止めることになりました。
とはいえ、67兆円→年間40-50兆円程度の減額では、まだまだ長期金利への影響は大きいと予想される。

利上げ➕QT減速の合わせ技がどう出るかはまだわからない

前回の動画解説で取り上げたので解説はしませんが、日本の長期金利は日銀会合後は三角持ち合いの状態になっています。
どっちつかずの状態です。

結局はホルムズ海峡の情勢次第なんじゃないかと木野内さんは仰っていますね。

原油価格が上昇すると金利も上昇
原油価格が下落すれば金利は下落
ということになりそうです

ナスダック100の銘柄入れ替え新ルールに注意

2026年5月から、新しく上場した巨大企業が時価総額40位以内に入れば、わずか15日程度で超スピードで指数に組み入れる「ファーストエントリー」という新ルールが始まっています。

しかもスペースXなどの巨大企業は上場間もないうちは特に、浮動株の比率が低いです。 通常は不動株比率が10%以上が指数組み入れの条件なのですが、ナスダックはこの10%制限を撤廃。さらに、不動株が少なすぎてインデックスファンドが十分に買えないことを防ぐため、不動株比率を実際の3倍にカウントして指数内のウェイトを計算するという特例を適用しました。

ナスダック100のような株価指数は、基本的には市場で自由に動いている株（不動株）の総価値に基づいて、各銘柄のウェイトを決めます。

不動株比率を3倍に計算するということは、その銘柄の指数内でのシェアが本来の適正水準の3倍に膨れ上がることを意味します。例えば、本来なら「指数全体の 1% 」の枠であるはずの銘柄が、一気に「 3% 」の巨大銘柄としてナスダック100に君臨することになります。ウェイトが3倍になった結果、ファンドは本来買うべき量の3倍の金額を、市場から買い集める必要に迫られます。
→こうして実力以上にスペースXの株価が跳ね上がる可能性があります。

そして、指数組み入れの前日などには、実力以上に跳ね上がった株価を個人投資家などが利益確定することで、株価が下落します。

さらに、指数に関しては入れ替え前にスペースXに資金が流れるため、入れ替え前に株価下落、そしてスペースX組み入れ後はスペースXの株価下落につられて指数が下落するという事態になる可能性があります。

かつて日本で、AIバブル暴落時に日経平均構成３０銘柄を一斉に入れ替えたことにより、日経平均が大暴落・混乱したという過去があります。（動画ではこの時の個別銘柄のチャートをみて具体的に解説されていますね）

そして、6月18日にナスダック100の入れ替えが事実上実施されました（５銘柄）

実際に直近では2日続落している日があり、逆に組み入れられた銘柄が上昇しており、組み入れに関連する動きの可能性があると指摘してきます。
そうなると、週明けには組み入れ銘柄が反落すると思われます。

テラダイン、アステララブス、コアウィーブなどの銘柄がそれに該当しますが、18日の出来高が急増していることが、その動きを裏付けています。

この動きがあったからこそ、FOMCがタカ派だったにもかかわらず米国ではテックが強かった要因でしょう。

そうなると、これらが来週反落となると米国テックは弱い可能性が高い
→週明けの日経平均にも影響か？

来週からバリュー株は強いかも？

ただし、週明け日米ともにバリュー株は強い（米国は24日のストレステスト通過後、日本は配当の再投資）だろうと思われます。

これは何度も触れられていますね。

特に、下落率の高かったセクター
不動産
建設
運輸
小売
などの銘柄がイラン情勢の終結に伴い反発する可能性はあるとのこと

テック循環物色からバリューへの漏れは警戒

これも何度も取り上げているので割愛しますが、バリュー物色の勢いがますとテックはお休みになってしまう可能性があるので注意です。

テックは7月頭で一度調整も考えておく必要があるでしょう

ETF分配金の支払いの時期も考えると過去の傾向からは7月3日でピークアウトの可能性がある。

7月8日のIMF世界経済見通しは非常に重要

とはいえ、IMFの日本の見通しが良ければ、その後3ヶ月は株高の可能性があるので、判断は非常に難しい。

となると、バリューにしろ、テックにしろ7月頭までに一度利食いをしておいた方が無難でしょうね。

IMFもどっちに転ぶかわからないので、見通しが出てから投資を考えるというのでも良いでしょう。

今回で重要な観点は

ブラックマンデーの条件

イラン情勢がうまくコントロールできず
ウォーシュさんが利上げ
国際協調の乱れ　つまり日本の長期金利の上昇が重なる　
ミニデットクロスの発生

ナスダック100入れ替えでの下落のお可能性

来週からはバリュー株に配当再投資
テックの循環物色に陰りがみられる場合はテックの弱含みに注意

7月頭がピークになりやすい
その後にアウトパフォームするかはIMF次第

とういことでした。

これらは全てイラン情勢が順調であることが前提となります。

【免責事項】
本記事は、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。 筆者の独自の分析に基づく情報提供を目的としており、情報の正確性や完全性を保証するものではありません。 実際の投資判断にあたっては、最新の決算資料等をご自身で確認の上、自己責任で行ってください。 本記事の内容に基づいて生じた損害について、筆者は一切の責任を負いません。