【木野内Pearls】来週はSQ週、スクイーズに要注意。一時的なバリュー株への資金シフトも、テック内で資金が循環している間は大丈夫か？　そして来年の見通しも

ついに日経平均68000円に到達しました。
木野内さん、おめでとうございます！！
予想より少し早かったですが、当初は想像もつかなかった水準まで株価が上昇しましたね。

私の保有銘柄は軒並み含み損の状態になっています。。。
もっと早くこの動画を見て分析するようになっていれば、と後悔しています

【6月上旬、下旬は配当金の再投資でバリュー株高】

これは前回の動画でもお伝えした通りです。
ちょうど今頃の時期と、6月下旬に配当の山が2こぶあります。
特に6月下旬の配当金は多額になり、その再投資で特にバリュー株がアウトパフォームしやすい時期です。

たしかにそういう目で見ると高配当バリュー株のうちで
銀行株は金利高や利上げ観測もあり上昇傾向ですね。
とはいえ、商社や通信、日本製鉄などに関してはアウトパフォームはしていなさそうです。

こう見ると大差ないように見えますが、確かに配当金の多かった5月26日ではグロースとバリューで反対の動きをしています。今日もバリュー優位だったと思われます。
これは、いずれもハイテク株安の日でした。

こんなもんで、7月3日まではバリュー株がアウトパフォームしやすいが、それ以降は続かないことが多いので一時的に上昇しても注意が必要ですね。

（例年ならこの時期にバリュー株がもっとアウトパフォームしたのかもしれませんが、今年はハイテク株の勢いが強すぎるので、その影響が相対的に小さくなっている可能性はあるでしょう。わからないけど、上２つを並べてもあまり大差ないように見えてしまいます。そもそも比較対象が間違っているのかもしれませんが。。
つまり、6月下旬もハイテクが好調ならバリュー株に期待しすぎない方が良いのかもしれません）

（）内は私個人の感想ですので、悪しからず

7月7日、8日のETF分配金落ちには注意

この日に１兆円以上のお金が分配金として投資家に還元されるのですが、これらは再投資されないようです。
「これらのほとんどは日銀に入っちゃうんで」と

え？　どういう意味？　と思い調べました。

日本のETF市場全体における日銀のシェアは約83%に達している

なるほど、だからほとんどの分配金は日銀に入り、市場には再投資されないわけですね。

納得です。

つまり、需給的な問題で上値が重い・あるいは下落する可能性があるので注意が必要です。

来週はSQのスクイーズに注意

（普段先物取引はしていないので、具体的なポジションは把握できていません。
ただおそらく、これだけ日経平均が上昇している局面ではコールオプションの権利購入者が非常の多い状況だったのではないかと予想します。
そうするとディーラーは大きなロングポジションをヘッジで抱えている可能性があります。

今回、金曜日の雇用統計で米国株・特にSOX指数が暴落しているので、月曜は日本市場も暴落でしょう。

そうなるとディーラーはヘッジのロングポジションを売るでしょうから暴落に拍車がかかる可能性があります。

さらにプットポジションを持っているディーラーは、先物を売ってヘッジするでしょうから、さらに暴落に拍車がかかりそうです。

SQに向けて反発するか、本格的にトレンド転換してしまうのかは、週後半の動きを見てみないとわかりませんね。）

木野内さんも来週SQに向けてのスクイーズがあれば、テックは一旦お休みした方が良いだろうと言っています。
テックに関しては今から入るのは避けた方がよいだろうと助言もされています

⭐️7月〜9月にかけて株高が続く条件

【①】SOX指数の13週移動平均カイリが50%までいかずに推移する

以前から繰り返されているので省略しますが、50%カイリまで行くと大きなトレンド転換がある可能性があります

・トランプ口座の影響で株価が加熱するとまずいかも

トランプ口座とは？

現時点で約400万口座ほどが開設されているとされており、独立記念日（7月4日）あたりから1兆円〜3兆円規模の運用が本格的に始まる

これでSOX指数が加熱すると50%に届いてしまう可能性があります。

【②】NASDAQのエントリールール変更が悪さしないか

これに関しては以前の記事で解説済なので省略します

【③】中間選挙前の様子見がどうなるか

普段の中間選挙前は米国株は様子見傾向になります。
例年ならそろそろピークアウトする時期です。
トランプ政権としてはこれをできるだけ先送りにしたいはずです。

・ガソリン価格が肝
これも以前までの記事で触れているので省略しますが、ガソリン価格の高騰は株価・物価に悪影響
→支持率の低下が懸念される

やはりイラン戦争の行方が非常に重要だろう

【④】IMFの世界経済見通しの行方

前回のIMFでは日本と韓国の評価が高かったので、それ以降ヨーロッパの投資家からの資金流入があり、指数の調子が良かった。
7月下旬にIMF世界経済見通しが再度発表されます

IMFで高評価だと3ヶ月は資金流入が期待できるので、高評価が得られれば9~10月ごろまでの株価の下支え要因になるわけです。

【⑤】NVDAルービンの調子

ルービンに関することやNVDA決算の重要ポイントはこちらの記事で解説しています。

今回の決算で7月からルービンのサンプル出荷が開始されると発表されました
→NVDAの業績は歩留まり率（粗利益率）に影響される
つまりルービンの歩留まりがどの程度か（逆に言うと、どれだけ順調に作れているか）が指標になる
→サンプル出荷の勢いでNVDAの業績の予想がある程度できるだろう

これに関してはルービンを作っている台湾のTSMCの月販（8月）が参考になるだろうと解説しています。

とはいえ、やはり2年に一度、NVDAは増収率が落ちて株価も調整するのが通例なので、今年の後半も厳しいだろうというのが基本線のようです。

来年の見通し

大統領選挙の前年は調子が良い

共和党の大統領任期3年目の株価は1929年の大恐慌以外は非常に堅調に推移しているため、来年も堅調な可能性が高いだろう

中国共産党大会の年は中国GDPが堅調

共産党大会では大規模な人事異動が行われます。

中国の新五カ年計画では半導体・AI分野への集中投資が明記されています。

つまり、来年の中国共産党大会では半導体・AI関連に貢献できた役人が出世するだろうと思われます

そうなると各地が競争して実績を出そうとするので、半導体・AI関連にはとても良い影響を与えるだろう

半導体の価格は中国の半導体輸入額と概ね連動しているので、中国の頑張りは世界の半導体・AI市場には良い影響を与えるだろうと言える

ただし、K字相場は続くだろう

これまでは「インフレだから株持ってなかったらダメだよ」という時代でした。

株なら何でも良いとう状況ではありません。

それが、今は「イノベーションでできたものを負担する人になるのか、イノベーション企業に投資して利益を得る人になるのか」という時代になっています。

（つまり、テック株を持っていないと利益が少ないと）

【出遅れ修正は良くないサイン】

騰落株線とSP5000の関係

騰落株線＝値上がり銘柄数　ー　値下がり銘柄数累計

騰落株線と株価指数は通常は同じ動きをします。

ITバブルの時には、騰落株線が下落トレンド（つまりIT関連株に循環物色が入っていた）で、株価指数は上昇という関係でした。

それが、バリュー株にも資金流入が始まり騰落株線が下げ止まると株価指数は天井になったという過去があります。

つまり、循環物色が終わって、バリューにも資金が流入するのは良くないということです。

日本株は中心銘柄に戻ってきた

先週の土日は半導体大手のNVIDIA（エヌビディア）、ARM（アーム）、そしてMicrosoft（マイクロソフト）の3社が、新しいパソコン（PC）の時代がやってくることを示唆するティザー広告を出していました。
その後、NVIDIAがARMアーキテクチャを採用した新しいパソコン向けのチップを発売することが正式に発表
→ソフトバンク株が上昇

村田製作所もMLCCの注目で株価が一気に上昇していました。

ただ、これらの銘柄は上値が重くなってきている

一方、TSMCの株主総会で設備投資のピークはいつになるかわからないが少なくとも数年は良さそうだという発表がありました。
それで、東京エレクトロンやアドバンテストなどの中心銘柄に資金が戻ってきた感じがある

→このようにAI半導体銘柄の中で循環している間は指数は堅調に推移する可能性が高いだろう

米国でもOpen AI、Gemini、Anthropic関連株の中で資金が循環している状況

→まだバリュー株に完全にシフトした感じはないので、大丈夫だろうと思われる

中東情勢の終結の影響は？

中東情勢が終結するとバリュー株がリバウンドしてくる可能性がある
→こうなると、資金の循環という点においてはテック株に痛手

ただ、逆に中東情勢の終結は世界の金利を下落させる要因になります。
こうなるとテック株にとっては良いニュース

つまり、痛し痒しの状況ということみたいです

雇用統計は強い　ただし、来週のCPIは弱い

さて、木野内さんの予想通り、というか、おそらくそれ以上に雇用統計の数字は強かったですね。

その直後に、米国の長期金利は急騰、米国株、特にSOX指数は10％以上の下落！！

１３週移動平均カイリは30%を上回る勢いでしたが、14%程度まで一気に下落しています。

（流石に暴落しすぎですね。CPIが弱い場合に米国金利はどれくらい戻すんでしょうか。。。こうなると、イラン情勢の行く末（ガソリン価格）がより重要になってきたように思います。）

とはいえ、CPIは前回の記事でも解説した理由（住宅価格の下落など）で弱い数値がでて少し安心できるのではないかと解説されています（雇用統計発表前の収録ですが）

【日銀の利上げはあるの？】

長期実質金利＝長期金利　ー　消費税調整後CPI

・日銀のスタンス
実質金利はまだマイナスなので景気を刺激している

・木野内さんの考え
長期実質金利は上昇しており、それにより企業の設備投資計画が抑制され始めている

特に、
法人企業統計の四半期ベースの設備投資額が横ばいになっている
しかし、予想は＋4％でした。

企業の設備投資が予想より悪くなっているということは、長期実質金利の影響がすでに出ているということを示します
つまり、予想以上に実質金利の上昇が効いてしまっている

そもそも長期実質金利が上がっているのはなぜか？を考えよう

色々と言われていますが、大きな要因として日銀がQT（量的引き締め）を加速していることが挙げられます。

日銀の総資産は年度比で67兆円も減少しています。

持っている国債が満期を迎えてどんどん消えていっている状態で国債購入の減額（QT)をしているので、長期金利は上昇しているということです。

米国のFRBはイラン戦争以降はQTをやめている
ECB（ヨーロッパ）も横ばいで推移している

日本だけがQTを加速させている状況です。

67兆円という規模を考えると、補正予算の3兆円、消費減税の10兆円というのはだいぶ規模が小さいですね。
なので、長期金利上昇の主要因はQTだといえるわけですね。

もう、利上げはだいぶ織り込まれているようなので、利上げはするだろうと予想されますが、QTは減額するだろうと予想しています。

つまり、政策金利は上げるが、長期金利は抑えるような対応をするだろうと

政策金利が上がっても、長期金利が抑えられるのであればテックには向かい風にはなりにくいだろうということです。

さあ、今日も新しい用語がいくつか出てきて大変でした。
1年経つといちいち勉強しなくてもわかるようになるのかな。。。
でも、学ぶことが尽きないのはいいことですね。

それよりも、来週どうなるんや。。。。。。。。。

３割下がると5万2千円ですが、さすがにそこまでの調整はないでしょうか？

私は色々あって、過去最小ポジションになっているので（かなり実現損をだしているので最悪なのですが）、入りどころを探っていきたいと思います。

【免責事項】
本記事は、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。 筆者の独自の分析に基づく情報提供を目的としており、情報の正確性や完全性を保証するものではありません。 実際の投資判断にあたっては、最新の決算資料等をご自身で確認の上、自己責任で行ってください。 本記事の内容に基づいて生じた損害について、筆者は一切の責任を負いません。