BlackRock「The Bid」が振り返る2026年上半期 ― ダボスからシリコンバレーまで9つの対談が示す共通テーマ
BlackRockのポッドキャスト「The Bid」が、2026年に入ってから配信してきた主要対談を振り返る特別回を配信した。ホストのOscar Pulido氏と、番組プロデューサーのStevie Mans氏が、ダボス会議から始まり、退職準備、AIとエネルギー、株式市場の集中、ポートフォリオ構築、暗号資産、アジア市場、トークン化、そして年央見通しとテックツアーに至るまで、一見バラバラに見える9つの対談が、実は共通したテーマでつながっていることを解説した。本稿ではその内容を時系列で整理する。
1. ダボス会議:「ヒンジ・モーメント」という時代認識
2026年の対談は、1月にスイスのダボスで開催された世界経済フォーラムから始まった。BlackRockの副会長を務めるPhilip Hildebrand氏と、同じく副会長でBlackRock Investment Institute会長を兼務するTom Donilon氏が出演したこの回では、地政学的な不確実性が単なる「今、色々なことが起きている」という話にとどまらず、世界秩序の構造そのものが変わりつつあるという、より大きな枠組みで語られた。
Donilon氏が用いた「ヒンジ・モーメント(蝶番の瞬間)」という表現が特に印象的だったという。同氏は、1945年の第二次世界大戦終結、1973〜74年のアラブ石油禁輸措置、1989年のベルリンの壁崩壊、1991年のソ連解体などを例に挙げ、2025〜2026年もまた、地政学・経済の「プレート」そのものが動く歴史的な転換点になるとの見方を示した。この回で提示された枠組みは、その後のAI、サプライチェーン、防衛、エネルギー、ポートフォリオ構築を巡るすべての対談の背景として機能することになったという。
2. 退職とAI:見えない共通テーマ「準備」
ダボスの直後には、一転して身近なテーマである退職準備が取り上げられた。BlackRockの米国ウェルスアドバイザリー・退職事業部門責任者、Jamie Magyar氏との対談では、「退職とは終わりではなく、選択である」という言葉が紹介された。もっとも、その選択を可能にするには事前の計画が欠かせないというのが同氏の主張だ。一見個人向けファイナンスの話に思えるこの回だが、「先行きが不確実な中でどう備えるか」という、その後のAI関連の対談群にも通底するテーマを先取りするものだったと番組は振り返っている。
3. AIはソフトウェアではなく「物理的な存在」
3-1. 「知」ではなく「電力」こそが力
続いて取り上げられたのが、エネルギー専門家Will Sue氏によるAIとエネルギーの交差点についての対談だ。この回は、AIを単なる「技術の物語」ではなく、送電網や天然ガス、再生可能エネルギー、原子力、データセンターといった、物理的なテーマとして捉え直す転機になったという。Sue氏は、「私たちはこれまで、知は力なりと言われてきたが、史上初めて、電力こそが知である時代に入った」と表現した。
3-2. ヨタフロップスの世界へ
Sue氏は、AIモデルの性能向上には、指数関数的な電力需要の増加が伴うと指摘した。半導体側で効率化が進んでいるとはいえ、現在のAIモデルはこれまで以上に多くの電力を必要としているという。同氏は、「ヨタフロップス(1秒あたり1兆の1兆倍回の計算)」という新たな単位を紹介し、AIの計算需要が想像を絶する規模に達しつつあることを示した。この対談以降、番組内でのAI関連の議論は、単に「AIに何ができるか」だけでなく「それを実現するには何が必要か」という問いに、常に向き合うことになったという。
4. 株式市場の実態:「S&P493」という視点
3月の対談では、BlackRockの米国コア株式チームを率いるIbrahim Kanan氏が、いわゆる「マグニフィセント・セブン」以外の493銘柄、同氏の言葉を借りれば「その他大勢の中のベスト」に焦点を当てた。Kanan氏は、S&P500指数の上位集中度が歴史的にも極端な水準に達していると指摘し、上位10銘柄が指数全体の40%を占める状況はこれまでに例がないと述べた。500社への分散投資だと思っていたS&P500指数が、実際にはわずか10社によって大きく左右される構造になっているという指摘は、「表面的に分散しているように見えるものが、実は投資家が思う以上に集中している」という、その後何度も繰り返されることになるテーマを象徴するものだった。
5. ポートフォリオ構築の再考
株式市場の集中を踏まえ、次に取り上げられたのが、ポートフォリオ構築の問題だ。BlackRock Investment Instituteでポートフォリオ・リサーチ責任者兼英国チーフ投資ストラテジストを務めるVivek Paul氏は、地政学の変化・AIによる市場構造の変化・集中度の上昇を踏まえたうえで、投資家が実際に何をすべきかという「だから何なのか」という問いに答える回になったという。Paul氏は、長年頼りにしてきたマクロ的な前提、たとえば、インフレの安定性や、国内外での政策運営のあり方、主要国政府の債務水準や財政の道筋といった要素が、以前と同じようには機能しなくなっていると指摘し、より「ダイナミック」かつ「グラニュラー(粒度の細かい)」な視点が必要になっているとの考えを示した。
6. マイアミ:暗号資産の「二面性」
4月には、マイアミで開催されたBlackRockのラテンアメリカ投資フォーラムから、BlackRockのデジタル資産責任者Robbie Mitchnick氏と、Pantera CapitalのCEO、Dan Morehead氏が出演した。この回は、「暗号資産は上がるか下がるか」といった単純な話ではなく、市場構造や普及、ポートフォリオにおける位置づけに焦点を当てたものだった。Mitchnick氏は、ビットコインの二面性について、単体で見ればボラティリティの高いリスク資産である一方、グローバルで非主権的、分散化され希少性を持ち、特定の国の政治・経済・財政・金融リスクの外側に存在するという、他の資産にはない独自のリスク・リターン特性を備えていると説明した。
7. シンガポール:アジアはもはや"未来の物語"ではない
続いて、BlackRockのアジア太平洋地域グローバル・プロダクト・ソリューションズ責任者、RD Angara氏との対談がシンガポールから届けられた。Angara氏は、アジアがもはや将来の成長ストーリーやエマージング市場という位置づけではなく、すでにグローバル・ポートフォリオの中核を占める存在になっていると指摘した。アジアは、現在、世界のGDPの40%を占め、1990年時点の20%から倍増している。また、世界の上場企業の50%以上がアジアに拠点を置いているという規模感も紹介された。この回は、番組にとって「AIは米国だけの物語ではない」ことを改めて示す回になったという。
8. トークン化:摩擦を減らす技術の系譜
株式市場からアジアへと視点が広がった後、番組は「投資家が何を保有するか」から「市場そのものがどう機能するか」というテーマに移った。BlackRockの最高執行責任者(COO)であり、番組史上最多出演を誇るRob Goldstein氏との対談では、トークン化(資産のデジタル証券化)が取り上げられた。Goldstein氏は、トークン化を、投資信託やETFがそうであったように、金融市場の摩擦を減らしてきた一連の技術革新の延長線上に位置づけた。トークンとは、株式・債券・ファンド・住宅など、あらゆる資産をウォレットで保管可能なデジタル証明書として表現する概念だと説明している。
9. 年央見通し:「稀少性 vs 豊富性」と「ポリファーケーション」
年央見通しの発表にあわせ、BlackRock Investment Institute責任者のJean Boivin氏が、「AI時代における稀少性と豊富性」という概念について語った。1月の対談が「AIはどれだけ大きくなりうるか」を問うものだったとすれば、年央のこの回は、「システムは実際にAIが必要とする電力・資本・インフラ・労働力を供給できるのか」という問いへと視点が移り変わったことを象徴するものだったという。
Boivin氏は、また、「ポリファーケーション(polyfurcation)」という耳慣れない言葉を紹介した。これは、単一の基本シナリオにある程度の不確実性を加味するという従来型のアプローチでは対応しきれない、複数のシナリオを同時に管理し続ける必要がある種類の不確実性を指す言葉だという。単なる「不確実性」ではなく、複数のありうる未来が同時に存在するという状況は、ポートフォリオ構築の難易度をさらに高めるものだと番組は総括している。
10. テックツアー:AIの物理的制約を体感する
番組が特に力を入れているのが、サンフランシスコとシリコンバレーを実際に巡る「テックツアー」だ。BlackRockのファンダメンタル株式部門でグローバルテクノロジーチームを率いるTony Kim氏らとともに行われたこの視察では、モデルやソフトウェアだけでなく、宇宙、ロボティクス、自動運転車、エネルギー、半導体、光学部品、冷却技術など、AIを支えるスタック全体にまたがる企業群を訪問したという。Kim氏は、AIを巡る稀少性がなぜ繰り返し話題に上るのかについて、「あらゆるものが不足し、制約され、希少になっている」としたうえで、今後5年間で見込まれる需要の増加規模を、「マンハッタン島250個分に相当する」という印象的な表現で説明した。
