元Wall Street系クオンツ、個人でも「1000ドルの元手」でマーケットメイク戦略を構築可能と証言
元Wall Street系クオンツトレーダーで、現在は自ら暗号資産・トークン化資産の取引所「QFX」を立ち上げたAnan氏が、ポッドキャスト「Basis Points」に出演し、クオンツトレーディングの実態から暗黒プール(ダークプール)の仕組み、AIによる業界の変化、そして、自ら取引所を起業した理由まで、幅広いテーマについて率直に語った。本稿ではその要点を整理する。
1. クオンツとは何をする仕事なのか
1-1. 「車の販売店」に例えられるマーケットメイクの本質
Anan氏は、まず、クオンツの仕事の本質について、体系的な(システマティック)取引戦略を見出すことだと説明した。長期的な視点での価格変動は、ファンダメンタルズが左右する一方、クオンツが扱うのは、短い時間軸での取引であり、その多くは「マーケットメイク」と呼ばれる手法に集約されるという。
同氏は、これを中古車販売店に例えた。販売店は常に車の売買に応じ、在庫を保有するリスクや価格変動リスクを引き受ける対価として、買値と売値の間にスプレッド(利ざや)を設ける。クオンツも同様に、モデルに基づいて算出した「フェアプライス」を軸に、買値と売値を提示し、その差額から利益を得る仕組みだと説明した。
1-2. 個人投資家の8割超がクオンツと取引している現実
同氏によれば、米国株式市場において、個人投資家がロビンフッドなどのアプリで株を購入する際、その取引相手が別の個人投資家であるケースは稀で、80%を超える確率でクオンツファームと取引していることになるという。クオンツが提示する価格そのものが、事実上その銘柄の「市場価格」を形成している構造にあるとした。
2. ダークプールの仕組みと功罪
2-1. 「ポーカーで手の内を見せない」ための場
ダークプールについて問われたAnan氏は、これは陰謀論的な「怪しい仕組み」ではなく、適切に運用されれば有用な仕組みだと説明した。ニューヨーク証券取引所やNASDAQのような「リット・ベニュー(公開市場)」では、注文情報がすべての参加者に伝播されるため、大口の注文を出そうとすると、その情報が漏れて市場価格が動いてしまう(いわゆる「足がつく」)リスクがある。ダークプールでは、注文情報を他の参加者に知られずに取引を成立させられるため、大口投資家が市場を大きく動かさずにポジションを構築できるという。
2-2. 透明性の欠如という代償
一方で、ダークプールの最大の欠点は、透明性の欠如にあるとAnan氏は指摘した。公開市場であれば、ブローカーが適切な執行(ベスト・エグゼキューション)を提供しているかどうかを容易に検証できるが、ダークプールを運営する側(Citadel・XTX Marketsといった大手クオンツファーム)は、注文情報の開示義務を負わない。同氏は、ロンドン拠点の大手クオンツファームXTX Marketsの創業者が、ダークプールの利点を公然と主張していることを紹介しつつ、実際の市場に存在する流動性の全体像を把握しにくくなる副作用があると説明した。
3. クオンツの意思決定システムの仕組み
3-1. 「フィーチャー」と呼ばれる指標の組み合わせ
Anan氏は、クオンツの取引システムがどのように構築されているかを詳細に説明した。取引所に直接接続し、最小限のレイテンシー(遅延)で市場データを取得。「モメンタム」(直近の買い手が売り手より多いかどうか)や「オーダーブックの厚み」(買い注文と売り注文の量のバランス)といった、機械学習でいう「フィーチャー(特徴量)」を多数組み合わせ、モデルを通じて短期的な価格予測を生成する。このモデルが算出する「フェアプライス」を中心に、気配値を上下に調整しながら取引を行うことで、平均的には安く買い、高く売ることができるという。
3-2. データセンターは主要都市になく「ニュージャージー州」に
同氏は、興味深い事実として、ニューヨーク証券取引所のマッチング(売買成立)処理が実際にはマンハッタンではなくニュージャージー州で行われている点、CMEのマッチングエンジンがシカゴにある点などを紹介した。取引所のマッチングエンジンに物理的に近い場所にサーバーを設置することが、レイテンシー競争において決定的な意味を持つという。
3-3. モデルは資産クラスを問わず流用可能
同氏は、自身が以前所属した企業で、株式向けに構築したモデルを暗号資産市場のデータにほぼそのまま適用し、大きな変更なしに機能した経験を紹介した。これは、こうしたシステムが本質的に「データさえあれば、どんな資産にもフェアプライスを算出できる」汎用的なパイプラインとして設計されているためだという。
4. AIがクオンツ業界にもたらした変化
4-1. コーディング業務が「10〜15倍」高速化
Anan氏は、AIツールの進化がクオンツの研究開発プロセス、特にコード記述の部分を大きく効率化したと述べた。かつては1日の業務時間の70〜80%をコード記述に費やしていたが、同じ業務を今行えば10〜15倍のスピードでこなせるだろうと語った。同氏が会社を立ち上げた1年半前の時点では、ChatGPTにコードを貼り付け、コンパイルエラーを貼り戻すという作業だったのが、現在ではAIコーディングツールに指示を出すだけで、テストまで完備したコードが自動生成される状況になっているという。
4-2. 新卒オファーが「100万ドル」規模に高騰
AIによって若手人材への需要が減るのではないかという問いに対し、Anan氏は「実際にはその逆だ」と答えた。優秀な若手人材の価値はむしろ上昇しており、HRT(Hudson River Trading)が新卒のアルゴリズム開発職に対して最大100万ドルのオファーを出しているとの情報や、Jane Streetが新卒に80万ドル程度を提示しているとの情報を紹介した。同氏はこれを、企業が優秀な人材を確保することで「競合に取られない」という一種のコールオプション的な価値を持つためだと分析した。
4-3. 非競業条項の長期化という「産業の停滞」要因
同氏はまた、業界内で非競業条項(ノンコンピート)が長期化している傾向にも懸念を示した。HRTでは18カ月、Citadelでは2年の非競業条項が課されているとされ、一部では5年という事例も噂されているという。こうした慣行は、優秀な人材を長期間市場から締め出す効果を持ち、賃金の圧縮やイノベーションの停滞につながっていると批判した。
5. トレーディングから取引所起業への転身
5-1. 「魂のない仕事」という自己評価
Anan氏は、なぜクオンツの世界を離れたのかについて率直に語った。同氏は、自身がいた業界を「魂のない」ものだったと表現し、市場をより効率化するという建前とは裏腹に、実際には誰もが自分の報酬のことしか考えていなかったと振り返った。競合他社が倒産すれば、スプレッドを広げてより多くの利益を得られることを喜ぶような環境だったと述べ、これはパイの奪い合いに終始する「ゼロサム」的な業界の本質を象徴するエピソードだとした。
5-2. シリコンバレーの「パイを大きくする」文化との対比
同氏は、Y Combinator(YC)でサンフランシスコを訪れた際、テック業界のベテランたちが持つ「パイ自体を大きくする」という発想に触れ、これがトレーディング業界とは対照的な価値観だと感じたと語った。新しい技術や製品が人類全体の生活水準を向上させてきた歴史を踏まえ、自らも社会に実質的な価値をもたらす仕事に転じたいと考えるようになったという。
6. 暗号資産市場が示す「金融インフラの未来」
6-1. トークン化がもたらす「即時性」という利点
Anan氏は、自身が取引所QFXを立ち上げた背景として、暗号資産市場が実現してきた金融インフラの革新に大きな可能性を見出したと説明した。データが無料で公開されている点、24時間365日の取引、即時決済、即時入出金といった特徴が、従来型取引所と比べて圧倒的な優位性を持つとした。ステーブルコインを用いれば資金移動が数分で完了するため、複数の取引所で活動するマーケットメイカーにとって、資金効率の面で大きなメリットがあるという。
6-2. 既存取引所による「規制ロビー」への批判
同氏は、NASDAQやNYSEといった既存の取引所が、自らの既得権益を守るために規制当局へのロビー活動を通じてイノベーションを抑制してきた側面があると指摘した。一方で、CFTCの新委員長にMike Selig氏が就任するなど、規制当局側も暗号資産由来の技術革新を前向きに評価する動きが出てきており、米国がこの分野で世界をリードする好機を迎えているとの見方を示した。
7. パーペチュアル先物(パープ)がオプションより優れている理由
7-1. オプションの「レバレッジ」は数学的な偶然
Anan氏は、個人投資家に馴染み深いオプション取引について、そのレバレッジ効果は実は「数学的な偶然の産物」に過ぎないと指摘した。特定の権利行使価格・満期を持つコール・オプションを購入しても、株価が一定期間後にどれだけ上昇したかに対して、実際にいくら儲かったかを直感的に把握するのは難しいという。
7-2. パープなら「20%上昇なら60%の利益」が一目瞭然
これに対し、パーペチュアル先物(パープ)で3倍のレバレッジをかけていれば、原資産が20%上昇すれば単純に60%の利益になるというシンプルさが最大の利点だと説明した。米国市場ではこれまで規制上の理由からパープの株式版が存在してこなかったが、近い将来、米国初の株式パープが登場する可能性が高いとの見通しを示した。
7-3. IMCがアムステルダム本社を上回る収益をテスラ1銘柄で稼ぐ
Anan氏は、米国のオプション市場が非常に非効率であることを示す事例として、オランダの大手マーケットメイカーIMCが、米国オフィス開設以降ほぼ毎年、テスラのオプション1銘柄だけでアムステルダム本社全体を上回る利益を上げてきたというエピソードを紹介した。S&P500だけでも約2000種類のオプション契約が存在し、流動性が分散してしまうことが、こうした非効率の温床になっていると説明した。
