あなたの病院・診療所のハザード情報を無料でレポート化します！ ～ドクシル会員向け新サービス開始～

自然災害はいつ、どの規模で発生するかを予測することは困難ですが、リスクを認識することは可能です。

災害時における最悪の事態とは、人命に関わる甚大な被害ではないでしょうか。これを回避するために、医療機関は極めて重要な役割を果たします。
全国の医療機関の皆さまが、最悪の事態を回避するために、現状の課題を認識し、今後どのような施策を導入すべきかを共に考え、備えていただきたいという思いから、「災害医療と防災推進フォーラム」を立ち上げました。

この度、医師向けWEBサービス『ドクシル』の「災害医療と防災推進フォーラム」にて、会員向け新サービスを開始します。
この新サービスを通じて、多くの医師の方々に参加いただき、共に災害医療の向上を目指していきたいと考えています。

📍 参加するだけで、自院の土地情報をレポート化して提供いたします

土地情報レポートとは

無償提供する土地情報レポートとは、「災害医療と防災推進フォーラム」に参画いただいている応用地質株式会社様のクラウドシステムを利用し、ハザードマップの元データから自動作成されるレポートです。

応用地質株式会社様は、地質・地盤に関わる研究から始まり、1957年に設立された歴史ある企業です。現在では、土木、防災、環境といった社会基盤を支えるインフラ企業として欠かせない存在です。地質・地盤調査に関わる技術者数、保有データ数、売上額において、国内ではNo.1の規模を誇り、地質や防災のスペシャリストと言って過言ではありません。

このような企業から提供いただいているレポートですので、自信を持って提供しております。

応用地質株式会社様が開催された「OYOフェア2025」に参加した記事も書いておりますので、ぜひご覧ください。

６つの項目で自然災害のリスク情報をレポート化

土地情報レポートは、対象地付近の次の自然災害のリスク情報をレポート形式にまとめた資料です。評価結果と図面を掲載しています。

６つの項目のポイントを簡単に解説します。

土地情報レポートと自治体のハザードマップ

土地情報レポートの結果と、自治体が公開しているハザードマップが異なる場合があります。

土地情報レポートは、全国一律の基準で評価し、リスクを判定しています。判定方法や使用しているデータは、国が示している指針とデータを使用しています。
一方、自治体は地域ごとに自然災害を想定して評価・判定を行っています。
判定手法はほぼ同じで、国が取り決めた方法を使用しています。
このふたつは、判定データと前提条件が異なるため、どちらが正しいということはありません。危険側評価を採用することが適切です。

まず、この土地情報レポートで自院の土地の自然災害リスクを確認してください。その上で、自治体のホームページにてハザードマップをご覧いただければと思います。特に、国土交通省ハザードマップポータルサイトにある「重ねるハザードマップ」は非常に参考になります。

地震の影響について

地震の影響要因には、プレートのひずみとずれ、地震の規模、震源の深さ、揺れ方、地盤の特性、都市の密集度、建物・インフラ、災害対策の状況などが複合的に影響します。
土地情報レポートでは、「ゆれやすさ」の項目で地盤の固さを示していますが、複合的な要因に起因するため、一概に地震に強い、弱いを判断することはできません。

そこで、防災科学技術研究所の「あなたのまちの直下型地震」をご紹介します。このサイトでは、地震の震源地や規模、地震の発生する季節や時間帯を設定して、想定される震度や被害状況、ライフラインの復旧状況などをシミュレーションできます。こちらも非常に参考になるため、お薦めします。

📍 明日、後悔しないために ”今”できること 

まずは、自院がどのような災害に弱いかを特定することから始めましょう

この言葉は、DMAT事務局理事の先生方による研修を受けた際に教えていただいたものです。
また、このサービスを導入するにあたり、応用地質株式会社の方とお話したとき、防災のコンサルティングを行う際も、まずはどのような災害が起こり得るのかを知ってもらうことから始めると教えていただきました。

防災や災害対策のエキスパートの方々が同じことをおっしゃっているので、取り掛かりとしては間違いないと思います。

研修時の学びについての記事はこちらです。

全国すべての医療機関に取り組んでいただきたいという想い

私たちは、防災や災害医療のエキスパートではございません。
しかし、医療に携わる業種であり、日頃から医療機関の方々と接点を持っていますので、さまざまな方を「つなぐ」ことができます。

有識者や災害医療の経験者と全国の医師をつなぎ、知見を共有し合える場として「災害医療と防災推進フォーラム」というコミュニティを立ち上げました。そして、応用地質株式会社様との出会いから、このサービスが生まれました。

災害時に直接命を救うことができるのは医療機関しかありません。私たちは、全国すべての医療機関に、防災や災害対策への意識を高めていただき、有事の際に慌てずに対応するためのBCP（事業継続計画）を策定してもらうことを目標にしています。

この新サービス「土地情報レポート」は、この目標のための第一歩です。

多くの方々のサポートをいただき無償提供させていただいておりますので、ぜひとも多くの先生方にご参加いただきたく存じます。

みんなの力で「災害大国日本から防災大国日本へ」

今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

医師の方は無料で『ドクシル』を利用できますので、ぜひご参加ください。
※ noteをご覧いただいた医師の皆さまへ。ご登録の際には、ドクシル紹介コード記入時に「7777777777」と7を10桁入力していただければ幸いです。ご協力いただけますと大変助かります。いつか何かでお返しできるように頑張ります。どうぞよろしくお願いいたします。