医師も誤解している？「DMAT」の真の役割を広く知ってほしい

『ドクシル』にて「災害医療と防災推進」のコミュニティを立ち上げるにあたり、先日、DMAT事務局理事の先生方による研修を受ける機会がありました。当日は全国各地から集まったドクシル推進メンバーと共に、非常に充実した研修を経験し、DMATの役割や活動について私自身も含めて多くの誤解があることに気付いたのです。この重要な情報を、世間の皆さまだけでなく、医師の先生方にも広く知っていただきたいと思い、この記事を書くことにしました。

研修は2時間を超える充実した内容でしたが、すべてをお伝えすることは難しいため、私が特に印象に残った点を中心にお話しさせていただきます。
ただし、私の解釈に誤解が含まれる可能性もありますので、詳細についてはDMAT事務局が公開している「日本DMAT活動要領」のリンクをご参照いただければと思います。

http://www.dmat.jp/dmat/katsudouyoryo20240803.pdf

📍 DMAT（Disaster Medical Assistance Team）とは

DMATの誕生と背景

1995年1月17日に発生した「阪神・淡路大震災」は、日本の災害医療体制に大きな変革をもたらすきっかけとなりました。当時の初期医療体制では十分な対応ができず、医療支援の遅れが深刻な問題となりました。平時の救急医療レベルの医療が提供されていれば救命できたと考えられる「避けられた災害死」が500名存在した可能性があったと言われています。この痛ましい経験から、災害時に迅速に対応できる医療チームの必要性が強く認識されるようになりました。

2004年に発生した新潟県中越地震でも、災害医療の重要性が再び浮き彫りになりました。この地震では多くの負傷者が発生し、迅速な医療支援の提供が求められました。この経験を通じて、災害時に迅速かつ効果的に対応できる医療チームの必要性が再確認されました。

こうした経験を踏まえ、2005年に日本政府はDMATを正式に設立しました。DMATは、災害時に迅速かつ専門的な医療支援を提供するために組織された医療チームであり、これまでに18,000名の隊員が養成されています。DMATの設立により、災害時における医療支援の迅速な提供が可能となり、多くの命を救うことができるようになりました。

DMATの目的

DMATは、医師29%、看護師42%、業務調整員29%で構成され、大規模災害や多傷病者が発生した事故などの現場において、急性期（おおむね48時間以内）から活動できる機動性を持った、専門的な訓練を受けた医療チームです。DMAT隊員は平時には災害拠点病院に勤務しており、災害発生時には各災害拠点病院から4〜5名が選抜され、被災地に派遣されて活動します。

DMATの主な目的は、自然災害や人為的な災害が発生した際に、被災地において迅速かつ適切な医療支援を提供することです。具体的には以下のような目的があります。

これらの目的を達成するために、DMAT隊員は日々訓練を重ね、災害時に迅速かつ効果的に対応できるよう備えています。DMATの活動は、被災地における医療支援の質を向上させ、多くの命を救うために欠かせないものとなっています。

DMATの役割

DMATの役割は多岐にわたりますが、主に以下のような活動を行います。

DMATは、災害時における医療支援の要として重要な役割を果たしています。その活動は、被災地の医療状況を改善し、多くの命を救うために不可欠です。医療関係者だけでなく、一般の人々にもDMATの役割について理解を深めてもらうことが、災害時の迅速な対応と支援に繋がると考えています。DMATの存在とその活動が広く認識されることで、災害時の医療支援体制がより充実し、被災者の救命率が向上することを期待しています。

📍 研修の学びから皆さまにも知ってもらいたいこと

DMAT隊員が災害の最前線で治療しているという誤解

DMATの活動の主眼は、救命医療の提供ではなく、支援を必要としている施設ができる限り診療を継続できるように支援し、早期に平時の診療ができるように復旧させることにあります。

これは、多くの人が誤解している点だと思います。
私自身も含め、この話を聞いたすべての人が、DMAT隊員の方々が率先して治療を行っているものだと思っていました。しかし、災害時にその災害に起因する入院患者は0.01%～1.6%と非常に少数であり、救命の対象者は既存の患者なのです。
DMATは、病院、施設、被災地域の状況収集、ニーズの抽出を行い、各ニーズに応じて専門資格保有者に引き継ぎます。また、ニーズに基づき物資の提供、患者搬送の調整等を行う部門が現場での活動を行います。対策本部は部門の連携の調整を行います。

DMATとは、まさに司令塔なのです。

このことは、一般の方々だけでなく、医師でも知らない人が多いと教えていただきました。DMATの真の役割を正しく理解することで、災害時の迅速な対応と効果的な支援に繋がり、災害医療体制が一層強化されることでしょう。

DMATは被災医療機関の復興を支援するチーム

2019年の九州北部豪雨災害で診療所が水没した際の事例を教えてもらいました。この診療所の院長は、自宅2階へカルテを持ち込み、自院の患者の対応を続けていました。自身も被災者であるにもかかわらず、患者のために尽力される姿はまさに感動的です。

DMATが現地に到着し、まず行ったのは何だと思いますか？

それは診療所の掃除でした。

この答えに私は驚きを隠せませんでしたが、DMATの活動の主眼は診療ができる状況を整えることにあるのです。隊員の皆さまにとっては当たり前の活動であり、ビフォーアフターの写真を見せてもらうと、清掃後の診療所は見違えるほど綺麗になっていました。
患者がいつもの場所でいつもの先生に診てもらうことが最適であることを理解した上での重要な活動だと心から感じました。

DMATの役割は、被災地に向かい、代わりに診療を行うことではなく、「医療的観点における被災医療機関の復興支援の第一歩を行う」ことだということが、この事例からよくわかります。

講師の先生から、開業医の先生方に知ってほしいこと

「被災した患者のほとんどが軽傷であること」
「発災しても先生の診療所が野戦病院のようになることはほとんどなく、先生が普段からされている診療をそのまま実施できることが最良である」

多くの先生方は、有事の際に自分の専門以外の診察や治療を求められると思われていますが、実際にはそうではありません。内科であれば、いつものように慢性疾患などの治療に専念してもらえればということを理解してもらいたいとのことでした。
この点については、多くの医師が誤解しているため、もっと広く伝えていきたいと講師の先生は強調されていました。

災害時にも日常の診療を継続することが、患者にとって最善の医療を提供することにつながります。DMATの活動を通じて、医療機関が迅速に復旧し、平常時の診療を再開することが重要であることが改めて知ることができました。医師の先生方には、この点をしっかり理解していただき、災害時にも安心して診療を続けていただければと思います。

全国の病院の経営層が知っておくべきこと

発災時には、病院避難の判断が求められることとなりますが、避難を選択した際のダメージが大きいということを知っておいていただきたいとのことです。DMATとしては、可能な限り避難せずに対応したいと考えています。その理由は、避難した場合、元の病院が経営的な問題で被災後の診療再開ができないケースがあるからです。被災後の地域での医療提供に支障をきたした事例がいくつもあるようです。

病院評価群の大方針として、以下の4つのSTEPがあります。

このように考えられています。安全が第一ですが、できる限り避難という選択をしないようにすることが望ましいです。これもすべて、被災後の地域医療を考えた方策であることを強く感じました。病院の経営層には、この方針を理解し、災害時にも地域医療の継続を最優先に考えていただきたいと思います。

📍 これから取り組んでいきたいこと

BCP（事業継続計画）の作成の重要性を広く伝えていきたい

災害発生時に迅速かつ効果的な対応を可能にするためには、事前の準備が欠かせません。そのために必要なのがBCP（事業継続計画）です。講師から、これまでも災害が発生した際に焦って混乱をきたす場面を多く見てきたが、BCPを一度意識しておくことで、有事の際に慌てずに対応することができるということを聞きました。BCPを通じて、災害時の迅速な対応と効果的な支援を確保することが重要です。

診療所でもBCPの作成が行われていますが、実際に運用できるものはほとんどないのが現状です。診療所にはBCP作成の義務はありませんが、介護施設では義務化されています。これは過去の被災による実際の死亡者の経験をもとに、BCPの作成が義務化されたものです。しかし、BCP作成を義務化することには弊害もあります。BCPを作成すること自体が目的となり、作成して安心してしまうことが問題です。実際に運用できてこそBCPの意味があるのです。

各施設のBCP作成は非常に重要ですが、個々の施設だけで災害に対応するのには限度があります。地域で助け合い、災害を乗り越える観点で地域BCPの作成が重要です。地域BCPの作成には、各施設の強み、弱み、特徴を平時より共有し、発災時の役割を明確にすることが必要です。

BCPを作成する際には、以下の点を明確にすることが重要です。

BCPの策定は、できるだけ多くの病院やクリニックでも行ってほしいと考えています。難しくすると、なかなか取り組んでもらえないため、最低限の簡単なものでも十分意義があります。DMATとしても簡単なフォーマットを用意しており、支援したいと強く思っています。

BCPを作成することは重要ですが、ご自身の医療機関における脆弱な点を特定し、被災時のスタンスを決めておくことが非常に重要です。地域全体で協力し合うことが、災害時の迅速な対応と効果的な支援に繋がります。BCPの作成とその運用を通じて、地域医療の継続を確保し、災害に強い社会を築いていくことが求められています。

EMISってご存じですか？

EMISとは、広域災害救急医療情報システムのことで、英語表記 Emergency Medical Information Systemの頭文字をとってEMIS（イーミス）と呼ばれています。EMISは、災害時に医療機関の情報を共有し、迅速な支援を可能にするためのシステムです。平時には自院の状況や脆弱性などの情報を入力し、発災時にはその情報を基に支援計画の策定や支援の実施に活用されます。

なお、情報連携の強化、機能の拡充、操作性の向上を目指し、3月29日からEMIS代替サービス「新EMIS」に移行されました。

DMATでは、発災時にEMISの情報を基に、支援計画の策定、支援の実施等に活用されており、とても重要なツールとのことです。しかし、まだまだ入力されていない医療機関も多くあるようで、できれば全ての病院、有床診療所にEMISへの情報入力をしてほしいと強くおっしゃっていました。

EMISを活用することで、災害時の迅速な対応と効果的な支援を確保することができます。平時から情報を入力し、共有することで、地域全体の医療体制を強化し、災害に強い社会を築くことが求められています。

私たちができること

研修の最後に、先生から私たちへ「開業医との橋渡しをしてほしい。災害に関するKOL（Key Opinion Leader）と開業医をつなぎたいので協力して欲しい」との要望をいただきました。特に、DMATの研修をまだ受講したことがない、災害医療や防災にまだ関心を持っていない医師に少しでも知ってもらいたいという強い想いをお持ちでした。

まず、私たちができることとして、有識者や災害医療の経験者と全国の医師をつなぎ、知見を共有し合える場として「災害医療と防災推進フォーラム」というコミュニティを立ち上げます。また、全国にいるグループ各社のMSがリアルな活動を通じて、DMATの役割や被災時の医療機関で求められることの伝達、DMAT研修の普及、BCPの作成の啓発などを進めていきます。これらの活動は小さな一歩かもしれませんが、少しずつでも災害大国ニッポンの防災、減災に貢献していきたいと考えています。

災害はいつどこで発生するか分かりません。そのため、私たちができる限りの支援を提供し、災害医療の理解と準備を広めることが重要です。これからも、医療関係者や防災、災害対策に取り組んでいる企業・団体などと協力し、災害時の対応力を高めるための活動を続けていきたいと思います。

私たちの小さな努力が、未来の大きな安心につながることを信じて。

今回も最後まで読んでいただき、ありがとうございました。
今後も医療への想いを発信していきます。
災害医療に興味を持たれ、『ドクシル』での活動に共感いただいた医師の先生方、ドクシルは無料で利用できるサービスです。ぜひ登録してください。
6月には記事の内容のコミュニティを実装いたします。

※ noteをご覧いただき興味を持ってくださった医師の皆様へ。ご登録の際には、ドクシル紹介コード記入時に「7777777777」と7を10桁入力していただければ幸いです。ご協力いただけますと大変助かります。いつか何かでお返しできるように頑張ります。どうぞよろしくお願いいたします。