SF AI企業は日本へ亡命した――革命が起きなかった国の、いちばん安全な避難所
AI企業は日本へ亡命した
――革命が起きなかった国の、いちばん安全な避難所
2031年。
世界最大級のAI企業三社が、相次いで本社機能を日本へ移した。
公式発表では「アジア太平洋地域における研究開発拠点の強化」。
誰も信じていなかった。
要するに、亡命だった。
アメリカではAI企業への反対運動が、とうとう全国政治になっていた。
データセンター建設反対。
電力料金上昇反対。
水を使うな。
著作物を勝手に学習するな。
子どもの教育に入れるな。
仕事を奪うな。
選挙に使うな。
兵器に使うな。
人間の恋人になるな。
ついには、
「AI企業の社屋を住宅地から三十キロ以上離せ」
という条例案まで提出された。
そこでAI企業が世界地図を広げた。
ヨーロッパ。
規制が多い。
カナダ。
アメリカに近すぎる。
シンガポール。
狭い。
中東。
別の意味でいろいろ怖い。
そして誰かが言った。
「日本は？」
会議室が静かになった。
日本だけ、AI革命が起きていなかった
もちろん日本でもAIは普及していた。
役所も使っていた。
会社も使っていた。
学校も使っていた。
病院も使っていた。
自治体も「生成AI活用推進室」を設置していた。
ところが不思議なことに、
社会の基本構造がほとんど変わっていなかった。
AIが会議資料を三分で作る。
その資料を使って二時間会議する。
AIが議事録を一秒でまとめる。
まとめた議事録を七人に回覧する。
AIが最適案を三案出す。
上司が言う。
「前例は？」
AIが前例を検索する。
上司が言う。
「じゃあ前例どおりで」
AI導入前と結論が同じだった。
民間企業ではさらに高度なAI活用が進んでいた。
営業担当者はAIにメールを書かせた。
部長が修正した。
課長が再修正した。
法務が確認した。
ブランド管理部が表現を変えた。
最後に担当者が、
「これなら自分で書いたほうが早かったですね」
と言った。
会社はこれを、
「Human in the Loop型高度AIガバナンス」
と呼んだ。
AIは日本社会に導入された。
しかし、日本社会の更新則には導入されなかった。
AIによって入力が高速化しても、
意思決定関数そのものが変わらない。
そのため研究者は後に、この現象を
「日本型AI衝撃吸収機構」
と呼ぶようになった。
海外ではもっと俗に、
Japan AI Shock Absorber
と呼ばれた。
アメリカでは、なぜああなったのか
2031年現在でも、これは論争中である。
歴史学者、経済学者、AI研究者、政治学者、元AI企業CEOが、それぞれ違う説を唱えている。
第一説 「自分で敵を育てた説」
AI企業は2020年代後半まで、
「AIは人間の仕事を大量に代替する」
「ホワイトカラーの多くは不要になる」
「知的労働のコストはほぼゼロになる」
と盛んに宣伝していた。
投資家には大好評だった。
労働者も聞いていた。
AI企業はそのことを忘れていた。
数年後。
AI企業は説明会を開いた。
CEOは穏やかな声で言った。
「AIは皆さんの仕事を奪うものではありません」
会場の後ろから声が飛んだ。
「三年前のお前を連れてこい！」
拍手が起きた。
第二説 「AIはたいしたことない説」
反AI運動が大きくなると、企業側の説明は変わった。
「AIについて、少し誤解があります」
「現在のAIには限界があります」
「人間の専門知識は依然として不可欠です」
「AIは万能ではありません」
これは、それなりに正しかった。
ところが投資家が聞いていた。
「え？」
株価が下がった。
そこで翌日の説明会では、
「AIは人類史上最大級の技術革新です」
と言った。
住民が怒った。
翌々日には、
「AIはあくまで補助ツールです」
と言った。
投資家が怒った。
三日目には広報部が、
「非常に強力だが、それほど強力ではなく、正しく使えば革命的だが、決して革命を起こすものではありません」
という公式声明を発表した。
記者から質問された。
「結局どっちなんですか？」
広報担当者は答えた。
「文脈によります」
第三説 「使い方次第説」
企業は次の説明を始めた。
「AIは、使い方によって結果が大きく変わります」
これも正しかった。
だが、ここで重大な事故が起きた。
市民が質問した。
「では正しい使い方を教えてください」
企業側は、
「AIリテラシーを身につけることが重要です」
と答えた。
「どうやって？」
「研修を受けてください」
「研修では何を？」
「良いプロンプトを書く方法です」
「良いプロンプトって？」
会議室が静かになった。
そして最後列にいた高校生がスマートフォンを取り出した。
AIに聞いた。
AIをうまく使うにはどうすればいい？
AIは答えた。
まず目的を教えてください。目的に応じて、私の使い方を一緒に設計できます。
会場がざわついた。
高校生が言った。
「最初からこれでよくない？」
AI企業幹部七人が黙った。
この瞬間を撮影した動画は、その年もっとも再生された映像になった。
題名は、
「AI企業、AIの使い方をAIに聞くことを思いついていなかった」
である。
そして三つの言い訳を同時に始めた
ここから事態はさらに悪化した。
AI企業は一つに統一すればよかった。
ところが部門が違った。
投資家向け広報は、
AIは世界を変えるほど強力です。
規制当局向け広報は、
AIには重大な限界があります。
ユーザー向け広報は、
結果は皆さんの使い方次第です。
さらに安全部門は、
高度AIには人類規模の危険があります。
採用ページには、
AIにはできない仕事を一緒にやりましょう。
法人営業ページには、
御社の業務の80％を自動化できます。
同じ会社のウェブサイトに、全部同時に掲載されていた。
記者会見で記者が尋ねた。
「AIは人間の仕事を奪うんですか？」
CEOは答えた。
「奪いません」
CFOが横から言った。
「ただし大幅な人件費削減が可能です」
安全責任者が言った。
「それ以上の問題があります」
製品責任者が言った。
「まず使ってみてください」
法務担当者が言った。
「個別の結果について保証するものではありません」
会見は四時間続いた。
最終的に会社は、
「AIについて会社として統一見解を持たないことを統一見解とする」
と発表した。
そこで日本だった
日本政府はAI企業三社の移転を歓迎した。
記者会見で総理大臣は言った。
「AIはわが国の成長戦略の中核です」
記者が質問した。
「社会はどう変わりますか？」
総理は答えた。
「変革を推進します」
「具体的には？」
「有識者会議を設置します」
AI企業CEOは、その瞬間に安堵したという。
ここなら安全だ。
日本では反AI運動も、あまり大きくならなかった。
理由についても諸説ある。
最有力説は非常に単純だった。
AIを導入しても、あまり何も変わらなかったからである。
仕事がAIに置き換わる前に、
AIを管理する仕事が増えた。
AI推進担当。
AI倫理担当。
AI利用申請担当。
AIログ監査担当。
AI研修担当。
AI研修受講管理担当。
AI研修受講管理システム運用担当。
AIによる業務削減効果を測定するための業務が発生した。
ある中央省庁ではAI導入によって年間八万時間削減されたと発表したが、
その数字を算出するために九万二千時間を使用していたことが後に判明した。
担当者は、
「初年度なので」
と説明した。
AI企業にとって、日本は最後の楽園となった
アメリカでは、
「AIが社会を変える！」
と言えば反対運動が起きた。
日本では、
「AIが社会を変える！」
と言うと、
「まず庁内調整ですね」
と言われた。
革命が制度に吸収された。
AI企業は初めて、
自分たちより強力なシステムに出会った。
それはAGIではなかった。
稟議だった。
2032年、あるAI企業CEOは東京で講演した。
「我々は長い間、AIが人間社会を変えると考えていました」
聴衆がうなずく。
「しかし日本に来て、重要なことを学びました」
会場が静まる。
「社会には、AIより強いものがあります」
誰かが尋ねた。
「人間ですか？」
CEOは首を振った。
「組織です」
会場は爆笑した。
ただし官僚席だけは誰も笑わなかった。
後世の研究者による暫定結論
2050年代の研究では、アメリカの「第一次反AI転回」の原因について、現在でも決着していない。
AIが実際に雇用を奪ったからだという説。
雇用を奪うと企業自身が宣伝しすぎたからだという説。
データセンター負担が政治的触媒になったという説。
利益配分に失敗したという説。
企業がAIを予測に十分使わなかったという説。
AIを使っていたが、経営陣が回答を無視したという説。
そもそもAIに、
「このままやると五年後どうなりますか？」
と聞いた者がいなかったという説。
資料が残っていないため、最後の説は確認できない。
ただし、2030年に破綻したあるAI企業の内部チャットから、一件だけ奇妙な記録が発見されている。
社員がAIに質問していた。
今後五年間で、当社にとって最大の経営リスクは何ですか？
AIは答えていた。
技術性能そのものより、雇用不安、利益配分への不満、データセンターの地域負担、企業言説への不信が結合し、反AI政治運動へ発展するリスクに注意してください。
その直後、社員はこう返信していた。
なるほど。
でも今は次期モデル発表会のコピーを考えて。
そしてAIは答えた。
「人間の仕事を、永遠に変える。」
後世の歴史家は、この四行をたいへん好む。
なぜなら、
AIが未来を予測できなかったのか、
人間が予測を使えなかったのか、
それとも両方だったのか。
いまだに答えが出ていないからである。
なお、日本ではそのころも、
AI社会推進基本計画の改訂案について、
第十四回検討会が開催されていた。
議題は、
「AIによって会議時間をどう減らすか」
だった。
会議時間は三時間半だった。
石部統久・ChatGPT5.６
