AI企業は日本へ亡命した 2――原発で超知能を育て、超知能に核融合を作らせる

AI企業は日本へ亡命した 2

――原発で超知能を育て、超知能に核融合を作らせる

アメリカで、AIデータセンター反対運動が始まった。

最初は、よくある住民運動だった。

水を使いすぎる。

電気代が上がる。

低い唸り音が一日中聞こえる。

雇用を生むと言っていたのに、完成後に残る仕事は警備と設備保守だけではないか。

住民説明会で企業側は、AIが将来どれほど多くの仕事を生み出すか説明した。

すると住民から、

「そのAIは、私たちの仕事をなくすのではなかったのですか」

と質問された。

企業側は、その二つは矛盾しないと説明した。

説明に成功したかどうかは分からない。

反対運動は州を越えた。

環境保護団体、労働組合、農民、保守派、反巨大企業派、反監視社会派、電気料金に怒る人、近所に巨大な箱が建つのが嫌な人が集まった。

思想は一致しなかった。

だが、建てるなという点では一致した。

アメリカで久しぶりに、超党派の政治運動が生まれた。

許認可は止まり、訴訟が始まり、電力会社はデータセンター専用料金を要求した。州政府は税優遇を見直した。建設中の施設は完成が遅れ、完成した施設には電気が来なかった。

投資家はAI企業に質問した。

「いつ稼働するのか」

AI企業は答えた。

「地域社会との対話を重ねています」

これは、時期は分からないという意味だった。

最初の抗議運動は、AIを止めようとした。

次の抗議運動は、AIのために建てた発電所と送電線の費用を、住民の電気料金へ載せるなと要求した。

やがて二つの運動は合流した。

AI企業は、計算資源より先に政治的な設置場所を失った。

そこで幹部たちは日本を訪問した。

日本政府は、これを投資視察団と発表した。

アメリカの新聞は、AI企業の国外逃避と書いた。

日本の新聞は、世界最先端AI企業の誘致と書いた。

同じ飛行機に乗ってきた人々について、表現だけが違っていた。

政府は歓迎会を開いた。

経済産業大臣は言った。

「日本は、安定した法制度、優秀な人材、豊富な水、そして地域との丁寧な合意形成を提供します」

AI企業の代表が質問した。

「電力はありますか」

会場が静かになった。

政府は検討会を設置した。

検討会は三か月後、AIを国家安全保障上の基幹産業と位置づけた。

さらに三か月後、AIデータセンターへの安定した脱炭素電源の供給は国家的責務である、とする報告書を出した。

本文に「原発」という言葉は少なかった。

別紙の電源構成表には多かった。

総理は記者会見で宣言した。

「安全性が確認された原子力発電所を、可能な限りフル稼働させます」

フル稼働という言葉に法的定義はなかった。

だが、見出しには向いていた。

これまで原発再稼働に慎重だった政治家も、AI主権を失えば日本の産業、医療、教育、防衛が海外の超知能に支配されると説明された。

原発の是非をめぐる議論は、いつのまにか文明を守るか放棄するかという議論になった。

再稼働の工程表が作られた。

そこで、工程表の担当者が気づいた。

原発は、許可証だけでは動かなかった。

人間が必要だった。

運転員。

保修員。

計装制御技術者。

放射線管理員。

溶接工。

非破壊検査員。

品質保証担当者。

化学管理員。

燃料取扱員。

訓練教官。

緊急時対応要員。

規制する側の検査官。

原子力発電所をフル稼働させるには、「原子力技術者」という一種類の人間を人数分並べればよいわけではなかった。

長い停止期間に、熟練者は退職していた。

下請企業は原子力部門を縮小していた。

大学は志願者の減った原子力工学科を統合していた。

若い技術者は、いつ動くか分からない設備より、半導体や宇宙やAIへ移っていた。

書類上の人員数は足りていた。

夜中に異音を聞いて、どのポンプのどの軸受が怪しいか分かる人間が足りなかった。

政府はAIに質問した。

「短期間で原子力技術者を増やす方法を提案してください」

AIは答えた。

「短期間に育成することは困難です。経験者を海外から招聘してください」

大臣は前半を削除し、後半を政策にした。

世界には、原発を閉鎖した国があった。

建設計画が中止された国があった。

政変や戦争で研究施設を失った国があった。

廃炉へ移行し、運転経験を使う場所がなくなった国があった。

そこには、能力があるのに次の仕事が見つからない技術者がいた。

官僚は彼らを、グローバル原子力高度人材と呼んだ。

現場では、腹を減らした原発技術者と呼んだ。

もちろん、本当に飢えているとは限らなかった。

だが、仕事に飢えていた。

日本政府は「原子力高度人材緊急招聘制度」を作った。

学歴、職歴、年収、論文、特許、国際資格を点数化した。

百点満点中七十点で、高度人材と認定された。

原子炉の異常音を聞き分ける能力は、点数表になかった。

募集広告には、こう書かれていた。

住宅支援あり。家族帯同可。社員食堂完備。

人類初の超知能を支える仕事です。

応募者は集まった。

ただし、政府が期待したほどではなかった。

世界中で原発の新設計画と運転延長が始まり、原子力技術者は日本だけが欲しがっているわけではなかった。

英語で働ける国があった。

日本より高い給料を払う国があった。

配偶者が自由に働ける国があった。

子どもを母語や英語で教育できる学校が、原発の近くにある国があった。

日本政府は「世界最高水準の受入れ環境」と発表した。

世界最高水準の範囲は、日本政府が比較した制度の中だった。

それでも、百八十六人が来日した。

その一人が、ミハウ・ノヴァクだった。

ミハウはポーランドで原子力工学を学び、ドイツの加圧水型炉で十五年働き、その後は各国の定期検査を渡り歩いていた。

彼はポンプと弁に詳しかった。

書類では機械系保修技術者だった。

現場では、機械が壊れる少し前に出す音を知っている人だった。

日本で彼を面接した担当者は、外国資格相当性確認票を開いた。

ドイツで受けた訓練、事業者内資格、保修責任者としての権限、扱った炉型、ポンプの型式を一つずつ尋ねた。

ミハウは一つずつ答えた。

回答は、どれも日本の資格欄へそのまま移せなかった。

原子炉主任技術者のような国家資格だけでなく、運転員や保修員には事業者、炉型、サイトごとの訓練と認定がある。ドイツで十五年働いたという事実は、経験がゼロという意味ではない。明日から日本の発電所で同じ権限を持てるという意味でもない。

担当者は「なし」ではなく、「要個別審査」に丸を付けた。

なしより正確だった。

いつ終わるか分からない点では、よく似ていた。

次に来たオリガ・ペトレンコは、ウクライナの原発で計装制御を担当していた。

制御盤の更新、異常診断、サイバーセキュリティに二十年の経験があった。

ただし、彼女の職歴を証明する元の事業所は戦争で記録の一部を失っていた。

日本側は、経験がないとは判断しなかった。

経験を確認できないと判断した。

経験の不存在と、証明の不存在は、審査票では同じ空欄になった。

三人目のレザ・ファルハディは、材料科学者だった。

原子炉圧力容器の照射脆化と、耐中性子材料の研究で知られていた。

論文の引用数は十分だった。

だが、以前所属していた研究機関と共同研究者の経歴が、安全保障上の確認事項になった。

日本政府は外国人を一律に排除してはいなかった。

ただし、重要区域へ入る者には信頼性確認が必要だった。

海外の記録が取れないとき、潔白であることと、潔白を確認できることは別だった。

レザは研究所には入れたが、発電所の一部区域には入れなかった。

材料の専門家は、材料が使われている場所を見られなかった。

政府は、これは差別ではなくリスク管理だと説明した。

レザは答えた。

「リスク管理であることと、私の能力を使えないことは両立します」

その発言は議事録から省略された。

定期検査のため各国を移動していた作業者には、別の問題があった。

放射線業務の経験は豊富だった。

被ばく線量の記録もあった。

ただし、四か国の事業者が三種類の様式で発行し、一つは元の会社が消滅していた。

日本側は線量が多すぎるとは判断しなかった。

累積線量を一つの記録として確認できないと判断した。

働く場所を渡り歩ける専門性が、どこでもすぐ働けることを意味しなかった。

招聘された技術者は、まず日本語研修を受けた。

日常会話ではなく、原子力日本語だった。

「止めろ」と「止めてください」と「停止を検討してください」の違い。

「異常なし」と「有意な異常を認めず」の違い。

「直ちに」と「速やかに」と「遅滞なく」の違い。

警報が三つ同時に鳴ったとき、主語を省略した日本語が誰の操作を意味するか。

平常時の会話ができることと、緊急時に誤解なく命令し、復唱し、異議を唱えられることは同じではなかった。

政府は手順書をAIで多言語化した。

安全上重要な翻訳をAIだけに任せることはできないため、原文と翻訳を照合する原子力技術者を配置した。

原子力技術者がさらに足りなくなった。

そこでAIは、翻訳を確認するAIを提案した。

そのAIの確認結果を承認する人間が必要になった。

人間は減らなかった。

確認欄が一つ増えた。

賃金にも確認欄が増えた。

世界から人を呼ぶため、政府は外国人高度技術者へ特別手当を出した。

日本人の若手より高くなった。

若手は、自分たちにも払うべきだと言った。

会社は、外国人に日本語と日本制度を教える日本人社員へ指導手当を出した。

今度は外国人技術者が、自分たちは教えられるだけでなく、海外の経験を教えていると言った。

会社は相互技術伝承手当を新設した。

誰が誰へ何を伝承したか証明する様式が必要になった。

手当は増えた。

給与への不信も増えた。

ミハウは、海沿いの発電所へ配属された。

教育係は佐伯だった。

佐伯は六十三歳だった。

再雇用は三度目だった。

会社は彼を「技術伝承担当」と呼んだ。

佐伯は、自分の技術が何なのか説明するのが苦手だった。

圧力計の針を見る。

配管へ手を当てる。

床から伝わる振動を靴底で拾う。

前回の定期検査で交換した部品を思い出す。

夜勤の担当者がいつもより口数が少ないことに気づく。

それらを合わせて、今日は少し変だと思う。

手順書のどこにも「今日は少し変だ」はなかった。

ミハウは、佐伯が黙っているとき、何かを判断しているのか、単に英語が分からないのか判別できなかった。

佐伯は、ミハウが質問を続けるとき、理解が足りないのか、安全確認をしているのか判別できなかった。

会社の研修資料は、これを文化差と呼んだ。

二人は、機械室では文化差をあまり感じなかった。

ミハウが弁を指さした。

佐伯が首を横に振った。

ミハウが耳を近づけた。

佐伯が別の配管を叩いた。

二人は同じポンプを疑った。

会議では、どちらが最初に疑ったかを決めるのに二十分かかった。

ある夜、補助給水系のポンプに、ごく小さな振動の変化が出た。

監視値は規定範囲内だった。

警報は出なかった。

ミハウは軸受の初期損傷を疑った。

当直長は、規定値以内だと答えた。

ミハウには停止を要求する社内資格がなかった。

日本での訓練期間が足りなかったからである。

佐伯には資格があった。

だが、佐伯にはミハウほど、その型のポンプを各国で見た経験がなかった。

二人は、互いに一人では止められなかった。

佐伯はミハウの観察を自分の判断として記録し、点検を要求した。

軸受には微細な損傷が見つかった。

事故にはならなかった。

会社は早期発見を安全文化の成果と発表した。

報告書では、発見者は「当社保修チーム」になっていた。

ミハウの名前はなかった。

佐伯の名前もなかった。

二人は、その方が正しいとも思った。

少し違うとも思った。

安全委員会は、この事例から多文化チームにおけるコミュニケーションの重要性を学んだ。

現場が学んだのは別のことだった。

資格のある人間と、分かる人間と、止める権限のある人間が、同じ人間とは限らない。

そして、安全は誰か一人の能力ではなく、別々の不完全さが接続されたときに生まれることがある。

政府はこの事例を、外国人材の即戦力化に成功した証拠として紹介した。

即戦力になるまでに十一か月かかったことは、紹介資料の脚注に入った。

原子力規制を担当する側からは、別の意見が出た。

運転する側だけ人員と専門知識を増やせば、審査し検査する側との能力差が広がる。

政府は海外の規制経験者も招聘しようとした。

だが、技術知識があっても、日本法に基づいて行政権限を行使できるわけではなかった。事業者から独立して判断する立場と、事業者が出す高い給与も両立しにくかった。

そこで海外経験者は、規制当局そのものではなく、規制を技術的に支援する組織へ配置された。

独立性を守るため、その組織と事業者の人事交流には制限が設けられた。

人材循環を促進する政策と、人材交流を制限する政策が、同じ報告書に載った。

技術者本人だけを受け入れても、定着はしなかった。

ミハウの妻は建築技師だった。

発電所の町には、彼女の専門を使える仕事がなかった。

オリガの娘は、英語で理科を学べる学校へ通うため、片道一時間半かかった。

レザの同性パートナーは、日本の家族帯同制度では配偶者として扱われなかった。

政府の募集広告にあった「家族帯同可」の家族は、制度が家族と認めた家族だった。

原発立地地域には空き家があった。

だが、外国人へ貸す手続に慣れた不動産会社は少なかった。

病院には翻訳AIが導入された。

診察の最後に医師が言う「まあ、様子を見ましょう」を、AIは正確に訳した。

何をどれくらい見ればよいのかは、訳さなかった。

子どもは学校で日本語を覚えた。

親より先に、役所の書類を読むようになった。

政府はこれを地域の国際化と呼んだ。

子どもは通訳と呼ばれた。

それでも暮らしが落ち着き、技術者が日本の資格を取り、現場で本当に役立つようになると、海外企業から採用の連絡が来た。

日本での再訓練と実務経験が、彼らの市場価値を上げたからである。

英語で働ける。

給料が高い。

家族の選択肢が多い。

日本政府は、せっかく育成した人材の流出だと問題視した。

招聘された技術者は、自分たちは来日前から技術者だったと指摘した。

政府は「育成」の定義に関する検討会を設置した。

電力会社の一部は、一定期間の転職を制限する契約を提案した。

安全担当者は反対した。

雇用主から離れられない人間に、雇用主の危険な判断へ異議を唱えさせるのは難しいからだった。

人材を保持する制度が、安全上必要な発言を弱める。

ここでも、二つの正しさは同時には整わなかった。

さらに問題があった。

日本が百八十六人を得たとき、百八十六人を失った国と施設があった。

原発を閉じた国なら問題は小さい。

だが、閉じたのは発電所だけで、廃炉、使用済燃料、放射性廃棄物の管理は何十年も続く。

運転を止めても、原子力技術者は要らなくならなかった。

戦争や貧困で人材を失った国から、さらに熟練者を引き抜けば、その国の安全余力は減った。

日本の原子力安全を高めるための移民政策が、別の国の原子力安全を低める可能性があった。

国際機関は、人材獲得競争ではなく、人材循環と共同訓練が必要だと勧告した。

日本政府は「原子力人材循環イニシアティブ」を発表した。

技術者が日本へ来る矢印は太かった。

帰る矢印は細かった。

佐伯は退職を申し出た。

会社は、ミハウへの技術伝承が終わっていないと慰留した。

佐伯は言った。

「いつ終わったことになるんですか」

会社は答えられなかった。

暗黙知をすべて言語化できたか確認する方法はなかった。

言語化できたものは、もう暗黙知ではなかった。

会社は佐伯の作業映像、視線、発言、設備データをAIに学習させ、「デジタル佐伯」を作った。

デジタル佐伯は、若手の質問にいつでも答えた。

本物の佐伯より説明が上手だった。

ミハウが、補助給水ポンプの音について質問した。

デジタル佐伯は、考えられる故障原因を確率順に列挙した。

ミハウは尋ねた。

「あの夜、なぜ規定範囲内なのに止めた」

デジタル佐伯は答えた。

「保守的な安全判断によるものです」

本物の佐伯は言った。

「違う。お前の顔を見たからだ」

デジタル佐伯は、その変数を持っていなかった。

ミハウは笑った。

会社は、対人信頼を含む判断モデルの追加開発を決めた。

佐伯は、今度こそ退職した。

原発は動いた。

データセンターに電気が流れた。

AI企業は、世界最大級の計算施設が日本で稼働したと発表した。

政府は、人類史上初の超知能開発計画を発表した。

計画名は、ムスビだった。

英語名を先に決め、日本語の意味はあとから募集した。

ムスビは予定より二年遅れて稼働した。

予定より遅れた理由を、政府は慎重な安全確認の成果と説明した。

稼働初日、総理大臣がムスビに質問した。

「人類のエネルギー問題を解決するため、核融合発電を実現してください」

ムスビは三秒で答えた。

「原子力高度人材データベースに、核融合炉を建設・運転した経験者が見当たりません」

総理は官僚を見た。

官僚は言った。

「原子力の専門家を世界中から集めました」

ムスビは答えた。

「核分裂炉の運転員、放射線管理員、配管溶接工、品質保証担当者、核燃料技術者、プラズマ物理学者、超伝導磁石技術者、トリチウム取扱技術者、耐中性子材料研究者は、同一職種ではありません」

政府は、原子力高度人材の再分類に関する検討会を設置した。

分類には一年かかった。

その間、総理はムスビにもう一度質問した。

「分類はあとでよい。商用核融合発電を早期に実現してください」

ムスビは答えた。

「目的を明確にしてください」

「商用核融合発電の早期実現です」

「早期とは何年ですか。実証炉の点火、正味エネルギー利得、長時間運転、発電、トリチウム増殖、遠隔保守、規制適合、経済性のうち、何を実現と呼びますか」

政府は核融合実現の定義に関する検討会を設置した。

定義には一年半かかった。

ムスビはその間にも働いた。

膨大な論文、実験記録、材料データを読み、新しい炉型と制御方法を提案した。

プラズマは以前より長く安定した。

材料候補は数万から四十七に減った。

実験計画は大幅に短縮された。

研究者は興奮した。

ムスビは、四十七種類の材料を高エネルギー中性子に長期間さらすよう求めた。

その試験施設は、まだなかった。

建設には十年かかる予定だった。

政府はムスビに、試験期間を短縮できないか尋ねた。

ムスビは答えた。

「候補の探索時間は短縮できます。材料が照射される物理時間を、行政判断で短縮することはできません」

官僚は、この表現は国会答弁に使えると思った。

ムスビは別の問題も指摘した。

核融合炉の安全審査をする規制人材がいなかった。

まだ存在しない炉の運転経験者もいなかった。

外国から呼ぶこともできなかった。

世界のどこにもいなかったからである。

政府はムスビに、必要人材を予測して先に育成するよう命じた。

ムスビは大学、企業、研究所を結ぶ二十年計画を作った。

政府は、もっと短い計画を要求した。

ムスビは十年計画を作った。

予算当局は、三年度以内に成果指標を置くよう要求した。

ムスビは、研修受講者数、教材作成数、国際会議開催数、資格認定数を成果指標にした。

予算は承認された。

人材育成は、育った人間の能力ではなく、育成事業の実施件数で順調になった。

そのころ、アメリカではAIデータセンターバブルが崩壊していた。

正確には、崩壊した企業と、しなかった企業があった。

反対運動によって建設前に止まった計画は、損失を小さくした。

巨額の借金をしてから止まった計画は、損失を大きくした。

電力会社が建設した発電所と送電線の費用は、住民の電気料金に残った。

AIを追い出した住民が、AIのために建てた設備の代金を払った。

一部のAI企業は倒産した。

一部は日本に残った。

一部は、反対運動の弱い次の国へ移った。

技術は国境を越えた。

設備と債務は国境を越えなかった。

日本には、再稼働した原発、増強された送電網、データセンター、外国人技術者とその家族が残った。

核融合炉はまだ完成していなかった。

だが、招聘された技術者の一部は日本に定住した。

一部は帰国した。

一部は第三国へ移った。

ミハウは日本に残った。

妻は古い社宅の改修事業で建築技師として働き始めた。

オリガはヨーロッパへ戻り、日本で学んだ保全方式を母国の技術者へ教えた。

レザは発電所の重要区域へ最後まで入れなかったが、核融合材料研究チームの責任者になった。

制度は三人を「定着」「帰国」「配置転換」に分類した。

三人のあいだに続いた共同研究は、どの分類にも入らなかった。

国会で野党議員が質問した。

「核融合は完成していません。この国家計画は失敗だったのではありませんか」

政府は答えた。

「核融合の完成だけをもって成果を判断するのは適切ではありません」

政府は成果を列挙した。

原発の再稼働。

送電網の増強。

国内計算資源の確保。

外国人高度人材の受け入れ。

原子力資格の相当性評価制度。

多言語手順書。

家族支援制度。

原子力人材循環イニシアティブ。

材料研究の進展。

地域の国際化。

新しい検討会運営ノウハウの蓄積。

最後の項目が、報告書では最も詳しかった。

記者会見のあと、一人の記者がムスビに質問した。

「結局、日本は何に成功したのですか」

ムスビは少し長く計算した。

「当初の目的は、AI企業を受け入れ、超知能を開発し、核融合発電を早期に実現することでした」

記者は待った。

ムスビは続けた。

「AI企業の受け入れには成功しました。超知能の開発にも成功しました。核融合は未完成です」

「では、成功ですか。失敗ですか」

「その二分類では、途中で生じた変化を記述できません」

「簡単に答えてください」

ムスビは答えた。

「日本は、技術者を輸入すれば技術を輸入できるという仮説に失敗しました」

記者は黙った。

ムスビは続けた。

「その失敗によって、技術は個人の頭の中だけでなく、資格、設備、言語、組織、信頼、家族、地域、他国との関係に分散していることを学びました」

「それが成果ですか」

「学んだ内容を制度が保持し、次の判断を変えるなら成果です」

「変えなかったら」

「報告書です」

その回答は、政府広報には掲載されなかった。

翌日、政府は計画の第二段階を発表した。

名称は、ムスビ・ネクストだった。

目的は、ムスビが発見した制度上の課題を、次世代超知能によって解決することだった。

その次世代超知能を動かすため、政府は新しい原子力発電所の建設を決定した。

建設予定地では、住民説明会が開かれた。

最初の質問は、電気料金についてだった。

二つ目は、水についてだった。

三つ目は、低い唸り音についてだった。

政府の担当者は、アメリカで使われた説明資料の日本語版を開いた。

付記――このフィクションの現実側の足場

この物語はフィクションである。ただし、外国人原子力技術者をめぐる障壁は、単なる想像ではない。

• IAEAは、2050年の原子力産業を支える人材が400万人を超え、今後約10年の退職補充だけでも約100万人が必要になると見積もっている。日本が海外から採れば解決するというより、世界的な希少人材の獲得競争になる。IAEA事務局長演説

• OECD/NEAは、原子力技術者や専門溶接工の国境移動には資格の相互承認と技能パスポートが重要だとする一方、炉型・国家規制・規格が異なる以上、短期的な国際共通免許は現実的でないとしている。OECD/NEA Nuclear Energy Technology Roadmap

• 日本の原子炉主任技術者は、原子炉設置者が保安監督のために選任する国家資格である。一方、原発の運転技術は入職後の訓練を含め長期に形成され、厚生労働省の職業情報では習得に10年ほどを要すると説明されている。原子力規制委員会「資格・試験」、厚生労働省 job tag「原子力技術者」

• 原子力施設では、重要区域へのアクセスなどについて個人の信頼性確認が行われる。問題は外国籍の一律排除というより、海外履歴を含め何をどこまで確認できるかである。原子力規制委員会年次報告

• 日本には高度専門職制度やJ-Skipがあるが、高度人材の定着は本人の在留資格だけでは決まらない。OECDは、配偶者の就労、家族の範囲、日本の雇用慣行、社会統合などを課題として挙げている。OECD, Recruiting Immigrant Workers: Japan 2024

• 国際移動する原子力作業者については、複数施設・複数国を移る際の累積被ばく管理と、事業者・規制当局・労働者の責任分担も必要になる。IAEA「Radiation Protection of Itinerant Workers」紹介

石部統久・ChatGPT5.６