AIに「iDeCoとNISA、どっちが得？」と聞いても答えが出ない理由｜損得を計算させる聞き方
はじめに：AIに聞いたのに、結局自分で調べ直していませんか
お金のことで迷ったとき、とりあえずAIに聞いてみる人は多いと思います。「iDeCoとNISA、どっちが得ですか？」と打ち込んで、返ってきた答えを読む。
ところが返ってくるのは、だいたいこういう文章です。「iDeCoは掛金が全額所得控除になる一方、原則60歳まで引き出せません。NISAはいつでも引き出せますが、所得控除はありません。どちらも一長一短ですので、ご自身の状況に合わせて選ぶことが大切です」。
間違ってはいません。でも、知りたかったのはそこではないはずです。自分の場合、どっちがいくら得なのか。その数字が出てこないまま、結局いつもの比較サイトを開き直すことになります。
これはAIの性能の問題ではなく、聞き方の問題です。AIはあなたの年収も、年齢も、勤め先に企業年金があるかどうかも知りません。知らないまま答えようとすれば、誰にでも当てはまる話を書くしかないのです。
この記事では、AIに「自分の場合の損得」を数字で出させるための聞き方を整理します。読み終えると、こうなります。
①なぜAIが一般論しか返さないのか、その仕組みが分かる
②損得を計算させるために、何を渡せばいいのかが分かる
③返ってきた数字が正しいかどうか、自分で確かめられる
制度そのものの比較は「iDeCo vs NISA！老後の資金はどう貯めていく？」に書いているので、あわせて読んでもらえると分かりやすいと思います。この記事は、その判断をAIに手伝わせるための話です。
この記事とあわせて、こちらも判断の参考になります。
第1章 なぜAIは「どっちが得か」に答えられないのか
「一長一短です」が返ってくる仕組み
AIは、質問に対して「もっともらしい文章」を組み立てて返します。「iDeCoとNISA、どっちが得ですか？」という質問には、条件が何もついていません。条件がなければ、あらゆる人に当てはまる答えを書くしかない。結果として、両方のメリットとデメリットを並べ、最後に「ご自身の状況に合わせて」で締める形になります。
これはAIが手を抜いているわけではなく、質問の形がそうさせています。人間の専門家に同じ聞き方をすれば、まず「年収はいくらですか」「お勤め先に企業年金はありますか」と聞き返されるはずです。AIは聞き返さずに、その場で答えを作ってしまう。ここが厄介なところです。
AIは平均的な人に向けて答えている
もう少し具体的に見てみます。iDeCoの一番大きなメリットは、掛金が全額所得控除になること。では、その節税額がいくらになるのかというと、これが年収によって大きく違ってきます。
課税所得が195万円以下なら、所得税率は5%。住民税10%と合わせて15%です。課税所得が330万円を超えて695万円以下なら、所得税率は20%になり、住民税と合わせて30%になります。
同じ月2万円、年24万円を積み立てたとして、前者の節税額は年3万6,000円、後者は年7万2,000円なので、ちょうど倍も違うんですよね。
年収を伝えていない質問に対して、AIが「iDeCoのほうが得です」と答えられるわけがありません。もし答えたとしたら、それは何らかの年収を勝手に仮定しているということです。
第2章 前提を渡すと、答えはどこまで変わるか
答えに数字が入りはじめる分岐点
条件を足して聞くと、どうなるか。たとえば次のような形です。
「会社員、35歳、年収600万円、課税所得は約300万円。勤め先に企業年金はありません。60歳まで25年間、月2万円を積み立てます。この条件で、iDeCoとNISAそれぞれの節税額と、25年後の手取りの差を計算してください」
ここまで渡すと、返ってくる答えの質が変わります。「一長一短」ではなく、iDeCoなら年間いくらの節税で、25年で累計いくらになる、という数字が出てくるようになります。
違いは、渡した情報の量だけ。前の質問と後の質問で、AIの性能は何も変わっていません。むしろ変わったのは、計算に必要な材料が揃ったかどうかのほうです。
AIが黙って置いている「仮定」を見つける
それでも、渡しきれていない条件は必ず残ります。運用利回りを何%で計算したのか、手数料を引いているのか、将来も税制が変わらない前提なのか、といった部分ですね。
AIはこうした仮定を、断りなく置いて計算します。そして多くの場合、その仮定は答えの本文に書かれません。
なので、答えが返ってきたら必ずこう聞き返します。「この計算で置いた仮定を、すべて箇条書きで出してください」。
すると、年利5%で計算していた、手数料は考慮していない、といった前提が出てきます。ここで初めて、その数字を信じていいかどうかを判断できるようになります。
第3章 損得を計算させるために渡す情報
年収と課税所得
最優先はここです。iDeCoの節税額は「掛金×税率」で決まるので、税率が分からなければ計算そのものが成立しません。
正確には、税率を決めるのは年収ではなく課税所得で、簡単にいうと年収から各種控除を引いた後の金額のこと。とはいえ、自分の課税所得をすぐに言える人は少ないと思うので、その場合は「年収600万円、配偶者は扶養に入っています」のように、分かる範囲で伝えればAIがさくっと概算してくれます。とにかく、何も渡さないまま聞くのだけは避けましょう。
年齢と、お金を使う予定の時期
iDeCoは原則60歳まで引き出せません。つまり、そのお金を何歳で使う予定なのかによって、そもそも選択肢に入るかどうかが変わります。
35歳で老後資金として積み立てるなら、引き出せないことは大きな問題にならないはず。ところが、10年後に住宅購入や教育費で使う可能性があるなら、話はまったく別です。だから「いつ使うか」は、必ず伝えておいてください。
今ある資産と、勤め先の制度
生活防衛費がいくらあるか。企業型確定拠出年金や退職金制度があるか。ここも損得を左右します。
特に企業年金の有無は、iDeCoで積み立てられる上限額が変わってくるので外せません。この情報を渡していないと、AIは「企業年金なし」を勝手に仮定して計算していることがあるから。
第4章 それでもAIが間違える3つのパターン
税率を単純化して計算する
よくあるのが、所得税と住民税を合わせて一律20%、といった単純化です。日本の所得税は累進課税なので、課税所得の帯によって税率が変わります。
たとえば課税所得が700万円の人は、700万円すべてに23%がかかるわけではなく、195万円までは5%、330万円までは10%、695万円までは20%、その上が23%、というように段階的にかかるんですね。
この仕組みを無視して計算すると、節税額が実際より大きく出ます。金額が大きいほどズレも大きくなるので、年収が高い人ほど、正直ここは要注意です。
制度改正前の数字を使う
これが一番やっかいです。AIは学習した時点の情報で答えるので、直近の制度改正が反映されていないことがあります。
実際、iDeCoは2026年12月から大きく変わり、会社員の拠出限度額は、企業年金がない場合で月2万3,000円から月6万2,000円へ、企業年金がある場合も企業年金と合算して月6万2,000円までの引き上げ。加入できる年齢の上限も、あわせて上がります。
古い上限額のまま計算されると、「月2万3,000円が上限なので、それ以上は積み立てられません」という前提で答えが返ってきます。前提が違えば、当然、結論も変わります。
対策はシンプルです。制度の数字が出てきたら「その数字の出典と、いつ時点の情報かを教えてください」と聞く。答えられない、あるいは古い日付が返ってきたら、その部分だけは自分で公式サイトを確認します。
手数料を計算に入れ忘れる
iDeCoには、加入時にかかる手数料と、毎月かかる口座管理手数料があります。1回あたりの金額は小さいのですが、20年、30年と積み上がると無視できない額になります。
節税額だけを比べると、手数料の分だけiDeCoが有利に見えてしまいます。「手数料も含めて計算してください」と一言添えるかどうかで、結論が変わることもあります。
第5章 返ってきた答えを検算する手順
数字を1つだけ取り出して、自分で確かめる
全部を検算する必要はありません。1つだけでいいので、自分で計算してみます。
たとえば「年間の節税額は7万2,000円」という数字が出てきたら、掛金の年額24万円に税率30%を掛けてみる。7万2,000円になれば、少なくともその計算は合っています。
確かに、1つ合っていたから残りも大丈夫、とは言えません。でも1つ間違っていれば残りも疑うべきだと分かるので、全体を信じるかどうかの判断材料としては、これで十分。
前提を1つ変えて、聞き直す
仮定を書き出させたら、そのうち1つだけを変えて聞き直してみます。「利回りを3%ではなく1%で計算し直してください」といった形です。
結論が変わらなければ、その判断はどちらに転んでも成り立つということです。逆に、利回りを少し動かしただけで結論がひっくり返るなら、その比較はもともと際どかったということになります。
どちらの場合も、最初の答えだけを見ていたら分からなかったことです。
まとめ：AIに損得を出させるためのチェックリスト
最後に、この記事の要点を並べておきます。AIにお金の相談をするとき、手元に置いて使ってみてください。
条件をつけずに「どっちが得？」と聞かない
年収（または課税所得）、年齢、お金を使う予定の時期を必ず渡す
勤め先の企業年金の有無と、今ある資産も伝える
答えが返ってきたら「置いた仮定を全部書き出して」と聞き返す
制度の数字が出てきたら、出典といつ時点の情報かを確認する
手数料を計算に入れているか確かめる
数字を1つだけ取り出して、自分で検算する
前提を1つ変えて聞き直し、結論がひっくり返らないか見る
AIは、判断を代わりにしてくれる相手ではありません。材料を渡せば、計算を代わりにやってくれる相手です。この線引きさえ押さえておけば、お金の判断にかかる時間はかなり短くなります。
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AIに考えさせる前提を毎回そろえるのが手間なら、その前提ごと仕組みにしてしまえます。
