The Indicator 解説：血液・ヘリウム・水の不足──3つの資源危機とその背景（2026年8月4日）

▶ 元エピソード: https://www.npr.org/2026/08/04/nx-s1-5918636/why-were-short-on-blood-water-and-helium

2026年8月4日

概要

NPRの経済ポッドキャストThe Indicatorの今回のエピソードでは、現在世界的に懸念されている3つの資源不足、すなわち血液、ヘリウム、水について取り上げます。アメリカ赤十字社が2度目となる国家的な血液供給危機を宣言した背景には、夏場の需要増加と気候変動に伴う供給減少があります。ヘリウムは、AIブームによる需要増と、イランによる攻撃でカタールの供給が途絶えているという地政学的リスクに直面しています。そして米国西部の水不足は、コロラド川流域の貯水池が歴史的な低水位に達し、農業用水の過剰消費が根本的な問題として浮かび上がっています。いずれも私たちの生活や医療、産業を支える重要な資源であり、番組ではそれぞれの不足の原因と、解決に向けた取り組みや課題を解説しています。

血液不足：気候変動がもたらす医療の危機

アメリカ赤十字社が国家的な血液供給危機を宣言したのは、パンデミック時に続き今回が史上2度目です。血液不足の背景には、需要と供給の両面での問題が存在します。

夏の時期は人々の外出が増えるため、怪我による輸血需要が高まります。一方で、献血する人の数は減少します。特に若年層は学校で献血することが多いのですが、夏季休暇中はその機会が失われてしまうからです。さらに今年は、極端な暑さや大気質の悪化、食中毒といった環境要因が人々を自宅に留まらせ、献血所に足を運ぶ人をさらに減らしています。番組では、こうした熱波や大気汚染は気候変動と関連しており、その波及効果が血液供給にまで及んでいると指摘しています。

また、血液に代わる良い代替物は存在しないという厳しい現実もあります。輸血が必要になる場面は多岐にわたり、外傷患者だけでなく、心臓手術を受ける人や出産時に合併症を経験する母親もその対象です。医療の現場では、血液はまさに不可欠な存在なのです。

アメリカ赤十字社のコミュニケーション・ディレクターであるJessica Merrill氏は、対応策として最も一般的に輸血されるO型陽性の血液の供給を制限していると述べています。しかし、これは持続可能な解決策ではありません。Merrill氏は「病院に入院する患者の7人に1人が輸血を必要とします。血液は現代医療の静かな屋台骨であり、それがなければ当たり前だと思っている医療の多くが提供できなくなる」と警告しています。今後数日から数週間で献血者が増えなければ、医師は誰に血液を供給し、誰を待たせるかという難しい選択を迫られることになります。

幸いなことに、この不足は個人の行動で改善できる種類のものです。A型、B型、O型を問わず、あらゆる種類の献血が血液供給の強化に役立ちます。もっとも、誰もが献血できるわけではありません。番組のホストの一人は、ヘモグロビン値が低く貧血に関連する症状があるため献血ができず、過去に妊娠中に輸血を受けた経験があると語りました。自分が必要とする側だったからこそ、献血の大切さを痛感しているといいます。

ヘリウム不足：地政学リスクとAI需要

ヘリウムは、世界が長年にわたって不足を経験してきた資源です。超低温でも液体を保つなど独特の特性を持ち、天然ガスから抽出されるため人工的に製造することはできません。パーティーバルーンや声色を変える用途よりもはるかに重要な、MRI装置の稼働や原子炉の冷却、そして半導体の製造に不可欠な元素です。AIブームの現在、半導体需要の高まりがヘリウムの供給をさらに圧迫しています。

供給面での大きな問題は、地政学的なリスクにあります。米国地質調査所によると、カタールは2024年の世界のヘリウム生産量の35%を占めていました。しかし、イランによるドローンとミサイル攻撃でその供給が途絶えています。仮にカタールの生産施設が稼働していたとしても、ホルムズ海峡を経由する輸送がほぼ不可能な状況です。これは世界のヘリウム供給の約3分の1が失われている計算になります。

米国はかつて地下ヘリウム備蓄を持っていましたが、90年代にビル・クリントン大統領の下で民営化され、備蓄は産業ガス会社に売却されました。不足分を米国だけで埋めることは到底できません。現在、供給業者は医療用途と半導体メーカーを優先しており、そのあおりを受けて身近な店舗では風船の販売を中止する動きも出ています。番組ホストの一人は、地元のドルストアで風船を販売できないという張り紙を見たと話していました。ただ番組では、MRIや原子炉に必要なヘリウムに比べれば、パーティーバルーンは優先順位が低いのは仕方ないと締めくくっています。

水不足：コロラド川協定と農業用水の現実

最後に取り上げられたのは水不足です。米国西部の多くの地域は砂漠または半乾燥地帯であり、1世紀以上前に結ばれたコロラド川協定に依存して生き延びてきました。この協定はコロラドからカリフォルニアに至る7つの州に水を分配するもので、パウエル湖とミード湖という二つの巨大貯水池が潤沢な備えとなっていました。かつてはこれらの貯水池に十分な水があり、西部の州々が自然流入量を上回る水を使い始めても、まだ余裕があったのです。

ユタ州立大学コロラド川研究センターのディレクターであるJack Schmidt氏は、当時の状況を「銀行口座にたっぷりお金がある状態」と例えています。しかし現在、この地域の多くは深刻な干ばつに直面しており、融雪による水供給は数十年にわたって減少しています。その一方で水の過剰消費は続きました。Schmidt氏は「収入は減ったが口座には金があるから支出を減らさないと言ってきたようなものだ」と説明します。

現在、パウエル湖とミード湖の水位は歴史的な低水準にあり、飲料水や農業、電力供給に深刻な影響が懸念されています。連邦政府はカリフォルニア、アリゾナ、ネバダの各州に大規模な水使用削減を求めましたが、各州の足並みは揃っていません。カリフォルニア州は削減を節目と見なしつつ交渉継続を表明し、アリゾナ州とネバダ州は削減が自州に壊滅的な影響を与えると主張しています。

明るい材料としては、ロサンゼルスやデンバー、ラスベガスといった大都市では人口増加にもかかわらず総水使用量を削減できていることです。デンバーではレストランで水を頼む際にリクエストが必要になることに加え、芝生への水やりを減らしたり、芝生そのものをなくしたりといった対策も取られています。

しかし、真に取り組むべき問題は農業用水です。Schmidt氏によれば、コロラド川流域で使用される水の70%が農業用であり、流域全体の水使用量の55%は家畜の飼料となるアルファルファや牧草の栽培に使われています。Schmidt氏は、気温の上昇、水の減少、そして公平性と平等性をめぐる議論が、この水をめぐる経済問題の要素であると指摘します。

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