デジタル教科書や生成AIは子どもや先生を"劣化"させるのか？

今回は佐藤学先生が寄稿された「なぜ、デジタル教科書と生成AIは教育に浸透するのか」について書いてみます。

上記の寄稿を知ったのは豊福先生の以下のnoteから。自分は週1回が限度ですが、豊福先生は毎日投稿以上のペース。恐ろしや…。

佐藤学先生は、20年前に以下の書籍を読んで自分なりに学校のこと考えるベースの1つになった方でもあります。

そんな佐藤先生が「デジタル教科書と生成AIは、学習者と教師の思考力と創造性と想像力を劣化させ続けるだろう」とかなり強い言葉で警告しています。この辺りについて、自分なりの考えも書いてみます。

佐藤先生の主張を整理してみる

寄稿の論旨をまとめると、こんな構造です。

前提：コロナ前、日本の学校のICT活用は世界最低レベルだった。それがGIGAスクール構想で世界トップに躍り出て、デジタル教科書と生成AIの導入が現実化している。

なぜ浸透するのか：IT・EdTech市場の急拡大（生成AI教育市場は年39%成長）、GIGAで整った導入環境、そして「使うか使わないか」の議論ではもう止まらない不可逆性。教育は「ビッグビジネス」になり、その勢いは誰も止められない。

警告：科学的調査では、紙の本の方が思考・創造性・想像力の育成に有効な面がある。便利さだけで使うと、学習者と教師の思考力を弱める恐れがある。

結び：EdTech市場の膨張を誰も止められない以上、教育関係者にできることは対応の仕方を熟慮すること。経済の論理ではなく教育の論理をどう守るか、ぎりぎりの抵抗を教室で継続するしかない。

教育の市場化への警戒

豊福先生は佐藤先生の寄稿に対し、「問題は市場化であって、デジタルそのものではない」という整理をしています。市場化への警戒は正しいが、それがデジタル環境そのものへの不信に横滑りしてはいけない。佐藤先生も述べているようにデジタルの浸透は不可逆なのだから、公共性・包摂・協同を軸に公的に制御するべきだ、と。

ちなみに自分の読みでは、佐藤先生も「コンピュータは道具だから使い方次第」「対応の仕方を熟慮すること」と書かれていて、「デジタルから遠ざかれ」とまでは言っていないように見えます。

つまりはお二人とも同じ方向性。対処法として、佐藤先生は「教室でのぎりぎりの抵抗」とし、豊福先生はまさに佐藤先生の専門領域である「教育学」を標とした「公的な制御」ではないか、という主張に見えます。

では、お二人ともが警戒している「市場化」とは何か。国内外で市場の論理が教育に入った例を見てみます。

教育が市場化するとどうなるのか

効率・競争・収益・数値化という市場の論理が学校・政策・教材に反映されると、「選ばれる学校」「売れるサービス」が有利になります。その結果、起きやすいことが歴史的に観察されています。

教育格差が広がる：スウェーデンの学校選択改革（1992〜）では、教育格差が拡大。お金・情報・時間のある家庭ほど有利になった。

テスト偏重になる：米国のNCLB法（2001〜）では、測りやすい点数が最優先になり、芸術・探究・対話・読書が後回しに。

学校が「顧客獲得」志向になる：チリのバウチャー制度では、学校間競争と社会的分断が問題化。「育てる」より「選ばれる」が先行した。

市場と教育の、構造的な相性の悪さ

抽象化すると、こういう構造だと捉えています。

市場は、人間の本能的欲求を増幅しやすい。便利なもの、気持ちいいもの、すぐ結果が出るものが取引される。一方、教育は、その欲求を理性・倫理・公共性へと編み直す営み。すぐに結果が出ないことに取り組むこともあり、回り道でも自分なりに試行錯誤し、自分と違う他者と折り合う力を育てる。

市場は欲求に寄り添う方向へ、教育は欲求を編み直す方向へ。ベクトルが逆になりがち。自ずと相性の悪さがある。

自分は市場化の全てが悪だとは思っていません。教育現場が立ち遅れている点があるのも事実です。
一方で、政策立案者側は安易に市場経済の理論を入れがちで、紹介した通り国内外で失敗例が多い。それは公教育分野は短期かつ単一尺度ではなく、中長期かつ複数尺度での合理性を狙う必要があるためです（本当は概ね全ての事象がそうなのですが）。

構造には、構造で対処する

では、この構造にどう対処するか。佐藤先生の処方箋は「教室でのぎりぎりの抵抗」でした。
ただ、自分は率直には現場での対応には限界があると考えています。人は構造には抗えない。
品質管理の父と呼ばれ、戦後日本の製造業を育てたデミングも、こんな言葉を残しています。

「悪いシステムは、良い人間に必ず勝つ」
A bad system will beat a good person every time（デミング研究所）

EdTechやAIが学校教育に浸透する流れは、佐藤先生自身が分析されている通り不可逆です。経済の論理が教室を上書きすることに、現場の頑張りだけで対抗し続けるのは難しいのでは、と。

だとすれば、構造には構造で対処するべきではないか。

ヒントは、警戒する対象である市場の中にもあります。
たとえばESG投資。

環境・社会・ガバナンスへの配慮を投資判断に組み込む仕組みが広がったことで、企業は「儲かるか」だけでなく「望ましいか」でも評価されるようになり、行動が変わりました。市場の内側に「望ましさ」を評価する構造を埋め込んだわけです。

「望ましさ」を北極星に置くP-EBP

教育でも、同じことができるはずです。（一社）ScTNが提唱するP-EBP（哲学原理とエビデンスに基づいた実践／政策）はまさにそういった概念の1つだと思っています。

従来のEBPMは「効果があるかどうか」は示せても、「そもそも望ましいかどうか」は対象外のことが多い。もし誤った方向に対して「科学的に効果がある施策」が実行されれば目も当てられません。P-EBPは「よい教育とは何か」という哲学原理を底に敷いたうえで、エビデンスと現場の状況を統合する考え方。

こうした概念が広がれば、プロダクトをつくる側には「望ましさを踏まえた設計」が、購買・導入する側には「望ましさに基づく選定」が、構造として促されるようになる。教室での個々の抵抗に頼らずに、市場メカニズムの内側に教育の論理を組み込めるはずです。

おわりに

ちなみに自分がプロダクトオーナーであるまなびポケットでは『誰もが自分らしく学べる社会』というビジョンを掲げています。これは自分にとって、機能や売上より上位にある「望ましさ」＝哲学です。
佐藤先生は「学びにおいては機械の奴隷になってはいけない」と仰っていましたが、自分はこのビジョンの奴隷ですｗ

一方で事業をやっていると、正直、市場の論理に引っ張られそうになる瞬間は何度もあります。使われる機能、売れる提案、目を引く打ち出し。それ自体は悪ではないけれど、「それは『誰もが自分らしく学べる社会』に近づくためなのか」という問いを手放した瞬間に、"劣化"への道が始まるのだと思います。

つくる側の一人として、ビジョンをブラさずに。そして、望ましさが評価される構造づくりにも、関わっていきたいと思います。

ではまたー。