佐藤学氏のデジタル教科書批判は何を見落としているのか
― 市場化批判と学びの共同体のあいだ ―
市場化への警戒は現実を見ている
俵万智氏の論考が、紙で学び、紙で教え、子どものスマホ利用を案じる生活実感に根ざしていたとすれば、佐藤学氏の論考は性格を異にします。佐藤氏が見ているのは、紙かデジタルかという好みの問題ではありません。教育が市場化され、学びがデータと効率の論理に包み込まれていく危うさです。
この問題提起は、決して非現実的ではありません。教育データの利活用は、すでに国の政策課題として進んでいます。学習履歴、校務情報、教材・端末の利用記録、学習eポータル、校務支援システム。これらが相互に接続されれば、学校の学びは大きく変わります。子ども一人ひとりの支援に使える可能性がある一方で、予測・分類・管理・評価・商品化へと流れる危険もあります。
教育DXは公教育だけで完結しません。プラットフォーム、教材、校務支援、分析ツール、生成AI、クラウド環境と、多くの民間サービスが学校に入ってきます。企業の論理が入り込むこと自体は避けられません。問題は、その論理が教育の目的を上書きしてしまうことです。
佐藤氏の批判が重いのは、まさにここを見ているからです。EdTech企業のサービス設計が授業や教材のあり方を左右する。学習履歴データが、子どもの成長を支える記録ではなく、管理・予測・分類の材料として使われる。生成AIが、問いを立て、迷い、他者と考える時間を短絡させる。教師の専門性が、教材配信や学習管理システムに置き換えられていく。いずれも単なる想像ではありません。
デジタル・シティズンシップの観点からも、この警戒は妥当です。子どもは、データを取られ、最適化され、管理される対象ではありません。デジタル社会に参加し、判断し、表現し、権利を持つ主体です。教育データの利活用を語るなら、効率化や個別最適化の前に、児童生徒の尊厳、プライバシー、説明を受ける権利、異議を唱える可能性、データによって不利益を受けない条件を問わなければなりません。市場化批判は、ここで正当性を持ちます。
問題は、その正しい警戒が、デジタル環境そのものへの不信へと横滑りする点です。批判すべきは、市場化・データによる管理・教師の専門性を奪う導入の仕方であって、それはデジタルを学校から遠ざけることと同じではありません。
問題は市場化であってデジタルそのものではない
EdTech企業による教育支配への警戒は必要です。学習履歴データの扱い、個人情報保護、アルゴリズムによる分類、教材やプラットフォームへの依存、自治体調達の透明性。いずれも公教育が真剣に考えるべき課題です。
しかし、そこから「デジタル教科書は不要だ」「学校はデジタルから距離を置くべきだ」と結論づけるのは早すぎます。問われているのは、デジタルを使うか使わないかではなく、誰が、どの目的で、どの条件のもとで使うのかです。
紙の教科書も市場の外にあるわけではありません。出版社があり、検定があり、採択があり、流通があり、教材産業があります。紙は公共的でデジタルは市場的だという分け方は、現実を単純化しすぎています。
ただし、紙の教材市場とデジタル教育市場を同列に扱うこともできません。デジタルは、子どもの行動や学習過程をデータとして残し、接続し、分析し、再利用できます。教材を売るだけでなく、学習過程そのものをサービス化し、継続的な利用関係に組み込む力を持つ。デジタル特有の危うさはここにあります。
必要なのは、デジタルの否定ではなく、公的な歯止めです。教材の選定、データの取得範囲、保存期間、二次利用の制限、保護者と子どもへの説明、アクセス権限、アルゴリズムの透明性、自治体調達の公開性、教員研修、第三者評価。これらの条件を欠いた教育DXは、市場化の危険を高めます。
佐藤氏の批判の弱点も見えてきます。市場化の危険を鋭く見ていながら、それを制御する制度設計へ踏み込む前に、議論がデジタル環境そのものへの警戒へと置き換わってしまう。批判が正しいからこそ、結論は「遠ざける」では足りないのです。
テクノロジーは道徳のない増幅器である
確認しておきたいのは、テクノロジーそのものに教育的な善悪が組み込まれているわけではない、ということです。私がよく使う言い方をすれば、「テクノロジーは道徳のない増幅器」です。
市場の論理に預ければ、効率化、管理、競争、囲い込みを増幅します。デジタル教科書も、学びへの入口ではなく、標準化された教材配信の端末になります。佐藤氏が警戒しているのは、この増幅であり、その警戒は正しい。デジタル技術は教育をよくする魔法の道具ではなく、放っておけば、より強い力を持つ側――企業、行政管理、効率化、競争の論理を増幅します。
同じ力は、別の方向にも働きます。公教育が目的と歯止めを持って引き受ければ、読みづらさを抱えた子どものアクセス、発言しにくい子どもの表現、協同編集による対話、学びの記録への応答、教室の外の聞き手との接続を増幅することもできます。
毒にも薬にもなる力を前にして必要なのは、距離を置くだけの教育学ではありません。何を増幅させ、何を増幅させないのかを決める教育学です。佐藤氏の市場化批判も、この発想に立てば、デジタルを拒む根拠ではなく公共的に制御する根拠になります。危ない力だから遠ざけるのではなく、危ない力だから教育の価値に従わせる。そこまで踏み込まなければ、すでにインフラとなったデジタル環境に対し、公教育は主導権を持てません。
学びの共同体はデジタルで壊れるだけなのか
佐藤氏の論考で気になるのは、デジタル環境が「学びの共同体」と対立するものとして描かれやすい点です。
佐藤氏は長年、一斉教授や知識注入型の教育を批判し、子ども同士が聴き合い、支え合い、探究する学びを重視してきました。学びの共同体とは、子どもが孤立して課題を処理する場ではなく、他者の声に出会い、自分の考えを揺さぶられ、教師の専門性に支えられながら学びを深める場です。
ここから見れば、デジタル環境には危険があります。一人ひとりが画面に向かい、教材が自動配信され、正誤が即時判定され、学習履歴が蓄積される。そうした使い方が中心になれば、学びは個別処理へ縮みます。教室に子どもが集まっていても、実際には別々の画面に閉じ込められる――佐藤氏が警戒するに値する事態です。
だが、使い方はそれだけではありません。1993年、佐藤氏は佐伯胖氏、苅宿俊文氏、NHK取材班とともに『教室にやってきた未来―コンピュータ学習実践記録』に名を連ね、コンピュータを効率化の機械ではなく、教室の学びを揺さぶるメディアとして位置づけました。インターネット以前のこの実践では、写真や音声で学びの過程を記録し、気付きを発表し合うといった、現代のGIGAスクールにも通じるエピソードが語られています。学びの共同体を支える実践として、30年以上を経た今も色あせていません。
佐藤氏自身の教育思想から考えても、問うべきは紙かデジタルかではないはずです。子ども同士の聴き合い、協同、探究、ケアを、どのような環境が支えるのか。そう問うなら、共同性を壊すデジタル利用と、共同性を支えるデジタル利用を分けて論じる必要があります。
教師の専門性とは判断を手放さないことである
生成AIやEdTechをめぐる佐藤氏の警戒も重要です。生成AIが教師の代替物として導入されるなら、それは危険です。
教材作成、個別指導、評価、学習相談、校務処理――これらをAIに任せれば効率化できる、という語りはすでに広がっています。その先に「教師は不要になる」「教師の役割は学習状況の管理だ」という発想が出てくれば、教育は大きく損なわれます。
教師の専門性は、教材を配り正解を示すことだけにあるのではありません。子どもの表情を読む。問いを立てる。沈黙の意味を受け止める。発言の背後にある迷いを拾う。関係を見ながら授業の流れを変える。評価を通じて次の学びをひらく。いずれも単なる情報処理ではありません。AIがこの判断を奪う方向で使われるなら、教師の専門性は効率化の名のもとに削られていく――佐藤氏の危機感は正しいと思います。
ただし、専門性を守ることは、すべてを手作業に戻すことではありません。授業案のたたき台をつくる。教材文の難易度を調整する。保護者向け文書を下書きする。こうした使い方は専門性を奪うとは限りません。教師が本来向き合うべき判断へ時間を戻すこともあります。
もちろん、その可能性も自動的には実現しません。生成AIはもっともらしい誤りを出し、偏りもあります。著作権、個人情報、評価の公正性、子どもへの説明責任もつきまといます。教師が判断を手放してはいけないのは、このためです。
本当の論点は、教師が不要になるかどうかではありません。教師がどの判断を手放し、どの判断を引き受けるのか、です。AIか教師かという二択にすると、専門性を守る議論はかえって浅くなります。
デジタル教科書を「紙の劣化版」として見ていないか
デジタル教科書論争が混乱する一因は、それを「紙の教科書を画面に置き換えたもの」としてだけ見てしまうことです。
その見方に立てば、論点は読みやすさ、目の疲れ、書き込みやすさ、一覧性、記憶への残り方になります。紙のほうが読みやすい、集中できる、身体になじむ――その実感には、たしかに根拠があります。
しかし、紙の劣化版としてだけ見ると、見落とされる子どもがいます。文字を拡大しなければ読みにくい子ども。日本語支援を必要とする子ども、病気や不登校で教室に常時いられない子ども、家庭に十分な学習資源がない子ども。こうした子どもにとって、デジタルの機能は単なる便利機能ではなく、学びへの入口になりえます。
ただし、機能があるだけでは足りません。教師が使い方を設計してはじめて、学びへの入口になります。問うべきは、教材の性能ではありません。どの子どもが、どの学びに参加できるようになるのか、です。デジタル教科書を紙の代替物として見るか、学びへの参加条件として見るか。論争の分かれ目はそこにあります。
公教育はデジタルを歯止めをもって制する
佐藤氏の批判には、受け止めるべき重さがあります。教育の市場化、EdTech企業の影響力、学習データの管理、生成AIによる効率化、教師の専門性の弱体化――どれも軽視できません。とりわけ教育データの利活用では、児童生徒の尊厳や権利を守る発想が効率化や利便性の語りに押し流されないよう、強い歯止めが要ります。
しかし、だからデジタルから手を引く、という結論には進めません。デジタルはすでに、子どもの生活と学びのインフラです。学校が距離を置いても、子どもがデジタル社会から離れて生きるわけではありません。学校が引き受けなければ、子どもは商業プラットフォーム、家庭環境の差、自己流の使い方のなかで、デジタルとの関わり方を覚えていく。公教育がもっとも避けるべき事態です。
市場化が危険だからこそ、公教育はデジタルを手放してはなりません。無条件に推進するのでも、危険だから遠ざけるのでもなく、公共性、包摂、協同、子どもの権利、教師の専門性を軸に、その力を公的に制御することです。
テクノロジーは道徳のない増幅器です。では、公教育は何を増幅させるのか。子ども同士が聴き合うこと。学びに入りにくい子どもが参加できること。自分の考えを表現し、他者から応答を受け取ること。教師が学びを読み取り、次の問いを設計すること。そして学校が、商業プラットフォーム任せではない公共的なデジタル環境をつくること。佐藤氏の市場化批判は、この問いへ向かうなら大きな意味を持ちます。デジタル環境そのものへの不信に閉じれば、学びの共同体を支える道まで閉ざしてしまうでしょう。
俵万智氏の生活実感に根ざすデジタル不安にも、佐藤学氏の市場化批判にも、受け止めるべき警戒があります。しかし、その警戒が「子どもをデジタル社会から遠ざける」方向に流れるとき、紙だけでは学びに参加しにくい子ども、デジタル社会との関わり方を学校で学ぶ必要のある子ども、デジタルを通じて協同や表現を広げる子どもが、見えにくくなります。
紙を守ることと、子どもの学びを守ることは、同じではありません。子どもの学びを守るとは、紙の価値を残しながら、デジタル社会のなかで参加し、判断し、協同し、表現する力を育てる条件を整えることです。佐藤氏の批判を本当に生かす道は、デジタルを遠ざける論理ではなく、デジタルを公的に制する教育学にあります。
参考文献
活字の学びを考える懇談会／公益財団法人文字・活字文化推進機構（編）（2026）冊子『「デジタル教科書」を問い直す ～危ぶまれる子どもたちの思考力～』
佐藤学（2006）『学校の挑戦―学びの共同体を創る』小学館
佐伯胖・佐藤学・苅宿俊文・NHK取材班（1993）『教室にやってきた未来―コンピュータ学習実践記録』日本放送出版協会
デジタル庁・総務省・文部科学省・経済産業省（2022）「教育データ利活用ロードマップ」
デジタル庁・総務省・文部科学省・経済産業省（2025）「教育DXロードマップ」
文部科学省「教育データの利活用に係る留意事項について」
デジタル庁「教育DXサービスマップ」
文部科学省「学習者用デジタル教科書について」
Council of Europe. Digital Citizenship Education Handbook.
