【木野内Pearls】2026年5月7日。米中首脳会談で米イラン合意あるか？

5月7日はゴールデンウイーク中なので前回の動画の再生回数が少なかった場合はお休みになると宣言していました。

実際、動画の再生回数は減っていました。

しかし、木野内さんの予想に反して日経平均が上昇したため、これはやるしかないだろうということになり、サプライズで動画公開してくださいました。
ありがたいですね。

【歴史的上げ幅は上離れのサインのことが多い】

過去のデータを見ても

・2年前の令和のブラックマンデーからの立ち上がり時
・去年5月のトランプ関税で下がったところからの立ち上がり時
・今年4月1日の停戦期待時（木野内さんは3月9日と言っているが大陰線なので間違いだろう）

これらは確かに全て上離れのサインになっています。

歴史的な上げ幅はおそらく5−10％以上の上げ幅を指すと思われます。

5月7日の3320円高というのは過去最大の値幅だったようです（割合にすると5%程度ではありますが）

テクニカル的に見るとこれが上離れのサインになる可能性があるということです。

・為替介入は5月11日までにもう一回くらいあるかも？

前回の動画で為替介入の国際ルールについては触れたのでご参照ください。

5月7日の為替介入はIMFのルールに基づくと２回目の介入になります（もちろん政府の見解は分かりません）。
土日は休業と考えると、5月8日、5月11日にまだ介入余地があります。

もう一度あるかもしれない根拠は以下の通りです。

・米国雇用統計が強そう

・根拠
失業保険の継続受給者数が減少している
また、ADP雇用報告で週次に比べて月次が弱めの数値になっていることからコンセンサスは弱いが、本番の雇用統計では強い数字がでると予想される。

雇用統計が強いとドル高・円安から再度介入の可能性が高まる、ということです。

ただ、実際の雇用統計はというと

非農業部門雇用者数の推移

失業率

平均時給

労働参加率

ブルーモ証券の中村さんが見解をXで出しています。こちらの方が正しいと思います。

→ただ、結果としてドル高にはならなそうなので、週明け為替介入のリスクは下がったといえそうですね。

・ベッセント財務長官の来日で円高方向へのリップサービスあるか？

今回は短期間で２回の為替介入を行いましたが、過去のパターンを見ると２回目の介入は間を空けて実施されることが多いんですね。
今回、なぜこんな短期間で介入を２回やったかというと、おそらくベッセント財務長官の来日が絡んでいるだろうと木野内さんは予想されています。

来日前に事務方ではベッセントさんと何を話すかの内容は把握されているはずです。
おそらく、ベッセントさんとしては円高方向に持っていきたいと考えているだろうと政府が考えたからこそ、短期間で介入ができたんだろうと思います。

そうなると、来日時に、円高に持っていくような発言があるのではないか？と考えるのは確かに自然な流れですね。

結果的に、今の時点では円高に直接誘導するような発言は見られず、為替レートは円安に傾いています。

為替介入で日経平均が下がっていない

普通は為替介入で一割程度の日経平均の調整があるのが通例ですが、今回はそうなっていません。

とはいえ、米国上場の日本物ETFへの資金流入は介入後にマイナスになっていますので、指数全体には（悪い）影響があったと考えて良いでしょう。

ではなぜ日経平均は上がっているのか？
以下の２分野への集中物色が原因か
①半導体
②食品株

半導体に関しては後ほど触れることとします。

為替介入で食品株がアウトパフォームする理由は過去記事を参照ください。
（おそらく今回10兆円規模の介入が行われたので消費減税ができるだろうというのが最大の理由です）

・米イラン合意なら米中首脳会談で

木野内さんは、米中首脳会談まで米イラン合意はないだろうと思っていたようです。

中国はイランから石油を輸入しているので、ホルムズ海峡閉鎖は中国にとって困った問題である

米国は、米中首脳会談でなんらかの譲歩を中国側に提示することにより、ホルムズ海峡の開放に向けた圧力をイランにかけるような交渉をするのでは無いかと予想

トランプは米中首脳会談でこれを交渉カードとして利用するだろうと
そのカードを米中首脳会談までに無くすということは無いだろうと推測していた

イランとしても中国頼みの状況なので、合意があるとすれば米中首脳会談の後だろうと予想していたようです。

・なぜその予想が外れたのか？

米国による作戦が終了し、その後に米国がホルムズ海峡の自由な航行支援を開始。米国はホルムズ海峡を実質的に支配することによりイランに圧力をかけようとしていたと思われる。
これに対してサウジアラビアが反対（サウジは米国作戦に協働することで、イランから報復を受けることを恐れたのかもしれません。米国からの事前の根回しもあまりなかったのも要因でと言われているようです。）
在サウジ米軍基地を使わせないという話が出てきて、トランプは自由航行支援を停止

ただ、この時にサウジに止められたから作戦中止したと声明を出すのは米国のメンツが潰れることになるので、合意が近づいているというニュースを意図的に出したのだと思われます。

これが、木野内さんの読みが外れた理由でした。

サウジの反対が意外だったということですね。

ただ、その後、サウジは態度を軟化させているので、再度合意に向けた動きが進むだろうと予想しているようです。

中間選挙の年はN字波動傾向

米国の中間選挙の前は、米国は様子見ムードになりやすく、株価が下落する傾向があります。
選挙が終わるとまた上がり始めるため、N字になるということですね

日本にはセル・イン・メイはこないだろうと思われるが、米国にはくるかもしれないので注意が必要ですね

古典的CPUが堅調

いままではチャットbotのようなものがあって、その時はGPUを使っていた。
しかし、AIエージェントの時代になると、GPUを組み合わせるようになり、それぞれのGPUの動きを差配するのはCPUということみたいですね

ということでCPUのルネサンスでインテルなどのCPU関連銘柄が上がっています。

そうなると、伸び悩んでいたOpen AIも連想から上昇に転じており、
Open AI、Gemini、AnthropicどれもOKという相場になっているようです。

そうなると半導体関連は軒並みストップ高に

SOX指数に加熱感・台湾企業の月販に注目

SOX指数が高騰しており、加熱感が出てきています。
大体13週移動平均カイリが30%を超えてきています。
30％は小天井になりやすいので、さらに上昇するには追加材料が必要な状況です
ちなみに、50％が大天井らしいです。

この記事を見ると実際に月次は良かったみたいで、SOX13週移動平均カイリが45%前後まで上がっています。ただ予想には届かなかったようです。
（そろそろ調整が来るかもしれませんね。）

台湾の月販がよければ5月20日のNVDAの決算にも期待が持てるだろうと

半導体株は年後半のルービン発売までは好調

NVDAは新製品（今年はルービン）が発売すると歩留まりが悪くなり、粗利益率が下がる傾向がある
粗利益率が下がると株価は軟調になる
とう法則があります

つまり、年後半にルービンが発売されてからの調整には注意が必要だろうと

半導体メモリのピークから３クオーターでTSMCは設備投資を減額する

なぜTSMCはこんなことをするのかというと、おそらく供給を絞ることで価格を高く保ちたいという意図があるんでしょう。
シェアが高いからこそできる技ですね。。。

今年は物によっては1月あたりにピークを迎えているメモリもある
そうなると、３期後の10月ごろから設備投資の減額という可能性がある。

TSMCが設備投資を減額すると、SOX指数がピークアウトする

あとは、衆議院選挙で自民党が大勝した後は半年は株高という傾向も併せて考えると、夏や秋頃までは株高（半導体）は続くだろうというのが木野内さんの読みです。

以下は個人の感想

にしても、SOXが加熱しすぎていますね。そろそろ50％カイリに達しそうなので、テクニカル的に大きな調整もありそうな気もするのですが、どうなんでしょうか。。。
SOXが加熱するための材料はやはり米イラン合意なのでしょうか？

合意があれば円高方向、金利低下方向なので木野内さんの予測するような展開になりそうですが、
合意がなく、イラン情勢が長期化する場合はどうなるんでしょうか。。。
円安の進行、利上げになるのでK字相場ではなくなる可能性も出てきます。
非常に難しい展開になりそうですね。

【免責事項】
本記事は、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。 筆者の独自の分析に基づく情報提供を目的としており、情報の正確性や完全性を保証するものではありません。 実際の投資判断にあたっては、最新の決算資料等をご自身で確認の上、自己責任で行ってください。 本記事の内容に基づいて生じた損害について、筆者は一切の責任を負いません。