
【木野内Pearls】2026年4月24日GW前後は株価の下落に注意。為替介入にも警戒。日経VIとSQ週の株価動向の傾向
前回から始めた、マーケットマスターズ、スズキノチャンネルに毎週登場する大和証券の木野内先生の投資におけるPearlを復習して、投資の力を高めていくのが目的の連載です。
Pearlとは何か?
このサイトで詳しく説明されていますが、医者の世界ではClinical pearlがよく使われています。
Clinical Pearlとは、熟達した医師が多数の患者を診る中で他の患者にも一般化できる共通の特徴や注意点などを一言で表したものである。
良いClinical Pearlの特徴は以下である。
1) ある患者から得られた情報の中で、他の患者に対しても一般化出来るものである。
2) 経験豊富な優れた臨床医から得られるものである。
3) あまり知られていない知識をうまく伝える事が出来る。
4) 注意を惹きインパクトのあることが最も重要であり、簡単で、理解しやすく、覚えやすくあるべきである。
医者の世界では、ローレンス・M・ティアニー(Lawrence M. Tierney Jr.)という診断推論の大家の先生が数多くの有名なパールを世に送り出しているのが有名です。
投資の世界でのローレンス・M・ティアニーと言えば、バフェットさんかもしれませんが、日本においては木野内さんが教えてくれる内容はそれに匹敵するPearlになると思いました。
木野内先生が作り出す理論をPealの形でお届けするのは、自分をはじめとした投資初心者の方にも役立つだろうと考え、この連載を始めました。
第1回と趣旨が変わっていますが、しばらくこのパターンでいこうと思います。
Pearl以外もまとめます。
WTI原油先物は限月間の差で見る
3月末、4月上旬の時点では、4月限月の先物価格と、5月限月以降の先物価格との間に大きな差がありました。
原油先物に投資しているマーケット関係者が5月には中東情勢(主に原油に関して)はある程度おさまっているだろうと考えていることが読み取れていました。
しかし、4月末になると、
限月間の差が小さくなっており、先行きがやや不透明になってきていることがわかります。
原油マーケットが、4月と5月で状況が大きくは変わらないと見ている可能性あり、という解釈で良いと思います。
ただ、5月14日からトランプ大統領が訪中するので、そこまでには自体がある程度良くなっているだろうと予想される、とのことでした。
日本株は夏まで堅調だが5月は一度下がる、4月下旬に利食い検討
「鈴木さんが笑っちゃうグラフ」(米個人税還付額の推移)で毎回紹介されていますが、今年はトランプ減税の影響で税還付が例年より多く、日本株への資金流入も多かった。
ただ、その税還付も5月で終わってしまう。
加えて、日米共にGW後は日本株・米国株ともに一度売られる傾向(季節性)がある。
これらを考えると4月末に一度利食いしておくと良いだろうと
レートチェック水準+1円で介入の可能性
日本銀行は4月の会合での利上げはないことが発表されています。
一方で、FRB(米国)、およびECB(ヨーロッパ)は利上げ回数の予測が引き上がっています。
日米の金利差拡大が意識されるので、当然円安になるだろうと。
円安になると為替介入が意識されます。
去年もGWで為替介入があり、状況も似ているため、連休中に介入はあり得る。
直近のレートチェックは159.23円でしたが、例年の傾向からこの水準を1円以上上回ると介入が入る可能性が高いとのこと。
来週末のドル円推移次第ですが、あり得そうだと思いました。
為替介入があると、日経平均は1割下落
2022年、2024年の為替介入後も大体1割くらい日経平均が下落しています。
今回も介入があると1割は下落する可能性があります。
1割下落となると、53000〜54000円程度までの下落を考えておいた方がよさそうです。
為替介入の後は
内需(小売、食品、陸運)の中でも特に食料品関連株に注目
というのも、為替介入で食品消費税減税の財源ができる可能性があり、恩恵が大きいと考えられるからです。
減税の話がなくても、過去の為替介入後に内需株(小売、食品、陸運株)はアウトパフォームしている。
悪影響が大きいのは
外需の中でも、輸送用機器、電気関連は下落しやすい傾向があるようです。
東京モーターショーの後は悪材料が出やすい
東京モーターショーが終わると、自動車株は1年くらいアンダーパフォームする傾向があるらしいです。
(どうでもいいですが、私は東京モーターショーは毎年開催されるものだと思っていたので、これだと一生下落するじゃん、と思いましたが、隔年開催ということみたいです)
モーターショーが終わると、モーターショーで言えなかったことが解禁になるので、自動車関連株にとって悪い話が出やすい。そうなるとアンダーパフォームしやすいという原理です。
今年はホンダが大きな話題になりましたね。。。
銀行株は厳しいかも
最近、NT倍率がかなり高くなっている、つまり日経平均に比べてTOPIXの伸びが悪いことが話題になっています。
その要因の一つが、上述の自動車株の不調、
もう一つが銀行株の不調です。
4月の会合で利上げが見送りがほぼ決まっているのに加えて
先日発表された日本のCPI
CPI : +1.5% 予想:+1.4% 前回:+1.3%
CPIコア : +1.8% 予想:+1.7% 前回:+1.6%
CPIコアコア :+2.4% 予想:+2.4% 前回:+2.5%

グラフを見ると、どんどん物価の伸びが弱くなっているのがわかる。
利上げ、利上げと言われているが、前回の利上げ以降、物価が下落基調になっている。
このまま下落し続ける可能性もあり、今の段階では利上げは難しいだろうと予想される。
よって、しばらくは銀行株は厳しいかもしれないと予想されます。
利上げできないとなると、為替の安定化はやはり為替介入なのかな?(これは個人の感想です)
日経平均VIが高いとSQ週の月曜に底入れの傾向
/ 日経平均VIが高くないとSQ週に軟化の場合もある
ここの理解が何度聞いても良く分からなかったので、一度整理してみることにしました(正確かどうかわかりませんが)。やや複雑なので面倒な人は結論だけ見てください。
プットオプションの原理
そもそも、オプション取引をしたことがなく、その仕組みすらよくわかっていませんでした。
例えば、株価が6万円の時に56000円のプットオプション(56000円で売る権利)をディーラー(オプションの売り手)から購入したとします。
ディーラーはここで手数料収入を得ます。
①株価が56000円まで下がらなければ、プットオプション購入者は権利を行使しない(6万円なのに56000円で売っても損するだけなので)。権利行使しなければ、手数料分の儲けがディーラーに発生。
②株価が54000円まで下がった場合、プットオプション購入者は権利を行使する。そうすると差額の2000円分、ディーラーが損することになってしまいます。
②の場合、株価が下落基調の場合、ディーラーは先物を売って利益を得ることで損失を相殺しようとします
これにより、株価の下落圧力が強まるという理論です。
今の状況は?
54000~56000円あたりでプットオプションの権利を持っている人が多い局面のようです。
GWのアノマリー・為替介入などで、この水準まで株価が下落した場合、ディーラーによる先物のショート→株価下落が加速する可能性あり。
という理解ですが、合っているかよく分かりません。
というか、オプション取引って結構良いのでは?と思ってしまいました。どの程度、手数料を取られるのかにもよりますが。
「日経平均VIが高いとSQ週の月曜に底入れの傾向」の原理
日経平均VIが高い状況では、下の値段でのプットオプションが多量に買われている
ディーラーはヘッジのために、先物をショートする→株価は下落
SQ週になりSQが近づくにつれ、プットオプションの価値が減ります(タイムディケイ)
株価も下がっているので、プットオプションを持っている投資家は週前半で利益確定をしやすい。
プットオプションが利益確定され、かつ、タイムディケイでこれ以上プットオプションを買う人も少ない状況になる。
そうなると株価の下落圧力が減るため、ディーラーはショートカバーを開始→株価が反転→その他の投資家も買いに向かう→株価は上昇
結果的にSQ週の月曜〜水曜あたりが底だったということが多くなる。
「日経平均VIが高くないとSQ週に軟化の可能性」の原理
日経平均VIが高くないということは、ディーラーがヘッジでショートポジションをあまり持っていない状態といえます。
そんな中で、SQ週に株価が下落基調になった場合、ディーラーは徐々にヘッジポジションを増やし始める。
特に、現在54000-56000円あたりでプットポジションを持っている人が多い状況なので、日経平均がSQ週にこの辺りの水準に近づくと、ディーラーが慌ててショートポジションを多量に確保する可能性が出てきます。
そうなると当然株価は下落基調になるわけです。
あくまで可能性ではありますが、SQ週に軟化あるいはSQ週の前の週やSQ週の前半あたりが天井になる傾向はあるのかもしれませんね。
今日はここまでです。
日経平均は最高値を更新していますが、持ち株はパッとしない動きで、なんともいえない気持ちです。。。
個別株より日経平均レバとか持ってた方が儲かっただろうな。。。
【免責事項】
本記事は、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。 筆者の独自の分析に基づく情報提供を目的としており、情報の正確性や完全性を保証するものではありません。 実際の投資判断にあたっては、最新の決算資料等をご自身で確認の上、自己責任で行ってください。 本記事の内容に基づいて生じた損害について、筆者は一切の責任を負いません。