NVIDIAを45倍まで保有した私が売らない理由
NVIDIAの決算が近い。
売上がどうだった。
EPSがどうだった。
ガイダンスがどうだった。
市場予想を上回った、下回った。
株価が時間外で何％動いた。
そんな些事は、ニュースや証券会社のレポートでも見ていただきたい。
もちろん、私も決算資料には目を通す。
ただし、それは売るためではない。
自分の長期仮説が崩れていないかを点検するためである。
正直に言えば、今回の決算数字を見ても、私はNVIDIAを売るつもりはない。そもそも、四半期決算の数字だけで売買するつもりなら、ここまで保有していない。
私はNVIDIAをかなり早い段階から保有し、結果として約45倍まで持ち続けてきた。途中で売る理由はいくらでもあった。高すぎると言われた。
半導体株は景気敏感だと言われた。
仮想通貨バブル崩壊もあった。
米中規制もあった。
AIバブルだとも言われ続けた。
株価が大きく下がる場面も何度もあった。
それでも売らなかったのは、四半期ごとの数字ではなく、NVIDIAの立ち位置そのものを見ていたからである。
NVIDIAをGPUメーカーとして見ていない
NVIDIAを単なるGPUメーカーとして見ると、話はかなり単純になる。
PERが高い。
粗利率が高すぎる。
半導体サイクルが怖い。
競合が出てくる。
大口顧客が内製化する。
中国規制がある。
もちろん、これらは重要な論点である。
軽視してよいとは思わない。
ただ、私はNVIDIAを単なるGPUメーカーとしては見ていない。
NVIDIAは、AIインフラ時代の中核企業になったと考えている。
AIを動かすには計算資源が必要になる。
その計算資源を効率よく動かすには、GPUだけでなく、ネットワーク、メモリ、ソフトウェア、開発環境、データセンター設計、電力、冷却、運用ノウハウまで必要になる。
NVIDIAは、単にチップを売っているだけではない。
GPU、CUDA、ネットワーク、ラック、AIサーバー、AIファクトリー、開発者エコシステム、ロボティクス、自動運転、産業AI。
こうした領域を、一つの巨大なAIインフラ構想として束ねにいっている。
だから私は、NVIDIAを「GPUが売れている会社」としてではなく、「AIインフラの中核企業」として見ている。
ジェンスン・フアンは、AIエコシステムを育てにいっている
NVIDIAやジェンスン・フアンの直近の言動を見ていると、NVIDIA一社の短期利益だけを最大化しようとしているというより、AIエコシステムそのものを育てようとしているように見える。
もちろん、それは慈善ではない。
エコシステムが育てば、その中心にいるNVIDIAは必ず利益で報われる。
そういう確信があるのだと思う。
AIを一部の巨大IT企業だけのものではなく、各国、各産業、各企業が持つべきインフラとして位置づける。
スタートアップ、クラウド、ロボティクス、産業AI、ソフトウェア、半導体サプライチェーン、データセンター、国家レベルのAI基盤にまで関与する。
これは単なる営業活動ではない。
NVIDIAのアーキテクチャ上で、AI産業そのものを育てる戦略である。
私はここに、NVIDIAの強さを感じている。
NVIDIAは、AIブームに乗っているだけの会社ではない。
AIブームが続くように、そしてAIが社会実装されるように、エコシステムそのものへ資本と技術を投じている会社である。
エコシステムが大きくなればなるほど、その中心にいる企業は強くなる。
NVIDIAはその場所を取りにいっている。
だから、私はNVIDIAを単なる半導体株として扱う気になれない。
NVIDIAはAIインフラ全体に入り込んでいる
NVIDIA自身は、AIを5層のケーキのような構造で語っている。
下から順に見ると、Energy、Chips、Infrastructure、Models、Applicationsである。
AIはモデルだけでは動かない。
アプリケーションだけでも成立しない。
その下に、計算インフラがあり、半導体があり、電力がある。
NVIDIAは、このうちChipsだけにとどまっていない。
GPUというチップを起点にしながら、Infrastructureへ広がり、ModelsやApplicationsの発展にも深く関与している。
ここが重要だと思っている。
単にチップが売れている会社なら、半導体サイクルを見て売買するという考え方もある。
しかし、NVIDIAがAIインフラ全体の中核に入り込んでいるなら、話はもう少し長い時間軸になる。
フィジカルAIまで考えると、まだ売る理由が弱い
最近、私はフィジカルAIについて考えている。
生成AIが画面の中の知能だとすれば、フィジカルAIは現実世界に出てくるAIである。
ロボット。自動運転。工場。倉庫。検査工程。医療。物流。建設。農業。
AIが身体を持ち、現実世界で動き始めるなら、必要になる計算資源はさらに増える。私は先日、『フィジカルAIの衝撃』という本を読み、さらに展示会でスマート工場、ロボデックス、ネプコンジャパン、Photonixなどを見てきた。
そこで感じたのは、フィジカルAIは派手なヒューマノイドだけの話ではないということだった。
むしろ、搬送、検査、制御、センサー、画像認識、FA機器、実装装置、半導体、製造装置、産業ソフトウェアのような、かなり地味な現場技術の積み重ねで進む可能性が高い。そして、その背後には必ず計算資源がある。
フィジカルAIが広がるなら、NVIDIAの役割は生成AIだけにとどまらない。ロボティクス、自動運転、デジタルツイン、産業AI、シミュレーション。
これらは、NVIDIAのAIインフラの上で動く。
だから、私はNVIDIAの成長余地を、チャットボットや画像生成AIだけで見ていない。その先にあるフィジカルAIまで考えると、四半期決算の一回のブレで売る理由は弱い。
もちろんリスクはある
ここまで書くと、NVIDIAにリスクがないと言っているように見えるかもしれない。
もちろん、そんなことはない。バリュエーションは高い。
期待も高い。
ハイパースケーラーの設備投資が減速すれば影響を受ける。
AI投資のROIが疑問視されれば、需要は鈍るかもしれない。
中国規制もある。
競合ASICもある。
大口顧客の内製化もある。
サプライチェーン制約もある。
電力やデータセンター建設の制約もある。
ネオクラウドの財務不安もある。
高金利が続けば、AIインフラ投資全体のバリュエーションにも逆風になる。
さらに、NVIDIAがAIエコシステムに深く入り込むほど、依存関係は複雑になる。
NVIDIAが顧客であり、投資家であり、供給者であり、技術基盤の提供者でもある。
この構造は強さでもあるが、過熱局面では危うさにもなる。
したがって、私はNVIDIAを無条件に信仰しているわけではない。
ただし、これらは私にとって「保有を点検すべきリスク」ではあっても、「決算直後に売る理由」ではない。
私が売るとしたら、構造が崩れた時である
私がNVIDIAを売るとしたら、一回の決算ミスではない。
構造が崩れたと判断した時である。
たとえば、CUDAやソフトウェアエコシステムの優位性が明確に崩れる。
ハイパースケーラーがNVIDIA依存を大きく下げ、内製ASICへ本格的に移行する。
NVIDIAのネットワーク、ラック、AIファクトリー戦略が失敗する。
価格支配力と粗利率が構造的に崩れる。
AIインフラ投資のROIが広範に否定される。
フィジカルAIや産業AIへの広がりが見えなくなる。
AIエコシステムの中心がNVIDIAから別の場所へ移る。
そうした変化が見えた時は、さすがに考える。
しかし、売上が市場予想を少し上回ったとか、下回ったとか、ガイダンスがどうだったとか、時間外で株価が動いたとか、そういう話だけでは私の判断は変わらない。
45倍まで持ってきた銘柄を、四半期決算の見出しだけで手放すつもりはない。
決算数字より、見ているものがある
NVIDIAの決算数字は重要である。
それは間違いない。
しかし、私にとってそれは売買判断の中心ではない。
私が見ているのは、四半期の売上ではなく、AIインフラの構造変化である。
私が見ているのは、GPU単体ではなく、AIエコシステム全体である。
私が見ているのは、生成AIだけではなく、その先にあるフィジカルAIである。
もちろん、未来は分からない。
だから決算も読むし、リスクも点検する。
ただ、今回の決算で多少株価が動いても、私はNVIDIAを売らない。
数字はニュースで見ればいい。
私が書きたかったのは、なぜその数字に関係なく、今のところ売る気がないのかという話である。
NVIDIAを45倍まで保有した私が売らない理由は、単純だ。
NVIDIAを、ただのGPUメーカーとして見ていないからである。
📌 この記事を書いている人 会社員(薬剤師)として働きながら、2025年に金融資産1億円に到達した個人投資家です。医療現場の感覚と投資家の視点で、AI時代に何が変わるのかを記録しています。
▼ はじめての方へ：「普通の薬剤師が資産1億円に届くまで」
▼ このnoteについて：「試して、やめて、残ったもの――投資歴15年の現在地」
▼ X: https://x.com/aipharmainvest ／質問箱: https://note.com/qa/tanaka936 この記事の内容に誤りがあれば、コメント欄またはX、あるいは質問箱でお知らせいただけると助かります。確認のうえ、必要に応じて追記・修正します。
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本記事は、筆者個人の投資経験と考え方を整理したものであり、 特定の金融商品・銘柄の購入を推奨するものではありません。 投資判断は、ご自身のリスク許容度、投資目的、資産状況を 踏まえて行ってください。
