訳者あとがき 【聖なる経済学】
チャールズ・アイゼンスタインが2007年の『人類の上昇』に続いて2011年に発表したのが『聖なる経済学』です。著者が本書の初版を執筆していた当時に起きていたのが2008年のリーマン・ショックで、世界中の経済が大混乱に陥りました。それ以前のアメリカは、若者がローンで気軽に家を買うような時代でしたが、無理な貸付を幾重にも債券化した金融派生商品の価値は、信じることだけに支えられていたので、人々が信頼を失ったとたんに崩壊したのです。そして金融機関は救済され、金利に基づく経済成長という根本欠陥を覆い隠したまま、問題を先送りにしました。経済が「成長」し金融が膨張を続ける限りにおいて社会は表面的に平静を保つことができますが、必ず限界を迎えてクラッシュするのです。
本書では、社会に課されたこの「成長の命令」が、実は私たちの人生を貧しくしているものの正体であって、その根源には利子があること、これが唯一可能な経済のあり方ではないこと、そして、その代替策であるマイナス金利貨幣への移行について掘り下げていきます。
バブル崩壊を経た1990年代以降、日本の経済は衰退を始め、経済刺激策は機能せず、いわゆる「失われた30年」になっているのは、もはや日本に経済成長できる領域がなくなってしまったからです。換金できる自然・社会資本が枯渇し、うまい儲け話が無くなってしまうのが低成長・ゼロ成長の社会です。成長できない、成長しないのが普通なのに、成長しないというだけで資金が回らなくなってしまうのです。すると、成長が無いところには雇用がない、生きられないということになり、過疎化と都市一極集中の流れが止まりません。それが今の日本で起きていることです。
第二次大戦後の焼け野原から立ち直った日本の取った経済政策が、独自の経済を守った成功例として語られます。一方、失われた30年で自民党の取ってきた政策こそ、グローバル経済に国内の富を「大放出」する植民地経済だったことが、本書での議論で露わになります。やって良いことといけないことが分かっていない、わざとやったのなら売国行為です。もはや為政者にとって日本国民は「他者」であり、破壊して搾取した後は、国外に逃亡すれば良いのです。
経済成長が鈍れば緊縮財政が叫ばれ、債務国であればIMFが緊縮財政を強制します。財政赤字削減（プライマリーバランス）論者が主張するのは、要するにお金を必要とする人にお金を回さず、既にお金を持っている人の所に滞留させておくことです。そのときインフレの脅威を煽り立てますが、それを恐れているのが実は富裕層の方である理由は、賃金上昇を伴うインフレは勤労者にとって中立であり、貯蓄の価値を下げるだけだからです。
富める者、資本家がお金を貸し渋り、儲かるところにだけ投資をすることで、富の一極集中が進み、貧富の格差が拡大していく様は、ローカル鉄道路線が次々と廃止に追い込まれる中で、巨額の資金を投じてリニア新幹線の建設が進められている姿に似ています。鉄道は交通手段、お金は交換手段。どちらも経済を回し社会を一つにまとめる役に立っています。どちらもみんなのものだったはずです。しかし採算性という考えで運用するなら一極集中するのが自然の成り行きです。「儲け」、つまり右肩上がりの成長を必然化しているのは利子であり、お金から一極集中の性質を消すには利子を逆転する他ありません。そのことを、20世紀初頭の経済学者シルビオ・ゲゼルは理論化していました。
ゲゼルは第一次世界大戦直後、25年以内に第二次世界大戦が到来することを正確に予言していました（実際には21年後でした）。ゲゼルが見抜いたのは、利子付き貨幣を使う限り、必然的に戦争が起こることです。利子付き貨幣を使う「高利貸しの経済」では、必然的に生産過剰となり、それを処分するために戦争が起きます。第一次大戦と第二次大戦はその典型でしたが、第二次大戦後にも、東西冷戦期、そして冷戦後から現在に至るまで、絶え間ない戦争が続いてきました。いま噴出しているウクライナや中東の戦争も、巨大経済圏の行き詰まりが低レベルの戦争では解消できないほどに高まっている現れなのです。
高度成長期の日本には「一億総中流」という認識があって、不平等は表面上見えなくなっていました。しかし高度成長をスタートさせた本当の原動力は、朝鮮戦争による「特需」、つまり軍用トラックや砲弾などの軍需でした。経済成長が行き止まりになった平成以後、新自由主義政策によって非正規雇用と海外生産移転が激増し、格差社会が誰の目にも明らかになりました。これは財務省と経産省の失策というよりは、換金可能な資本を食い尽くした高利貸し経済の行き着く先だったということが、本書の議論でいっそう鮮やかに浮かび上がります。
日銀は2016年から2024年までマイナスの短期金利でした。これは異常なことだと捉えられていますが、経済成長が不可能になった社会ではマイナス金利の方が「正常」なのです。それを認めたくない政府は躍起になって経済成長のタネを模索し、武器輸出に狙いを定めています。他国の人々の生活を破壊してまで自国の経済を成長させるというのは、まさに経済成長の略奪でしょう。
国政選挙に向けた論戦で繰り返される言葉は「責任ある財政」です。「責任ある」という言葉に隠された意味は、合意された実現可能性の範囲を逸脱しない、ということです。「失われた30年」の中で育った世代にとって、世の中は変えられないものであり、権力に異議申し立てをするのは「痛い」ほどに無益なことだという感覚が多数を占めるようになったのだといいます。その一方で、政権の座にある政治家たちは裏金のような汚いお金に否応なく引き寄せられているように見えます。いったいどうして、お金を中心にして組み立てられた社会が、このように絶望的なものになってしまったのでしょう。なぜそれを私たちは当たり前のものとして諦め、受け入れるようになってしまったのでしょう。
チャールズ・アイゼンスタインの著作に通底するテーマは、「もっと美しい世界」が可能だという私たちの直感には意味があること。現在の文明が直面する様々な危機は、人類にとっての通過儀礼の試練であるということ。そして試練を乗り越えた先に待っている「もっと美しい世界」を選び取るのは私たち自身であることです。
公正で、創造的で、美しい世界を創り出そうとするとき、いつも対立することになるのがお金です。その根本にあるのが、コモンズ（共有財産）を私物化し換金するという働きで、そこには「所有」という概念そのものが絡んできます。これを批判すると、たいていの場合は共産主義だとレッテルを貼られ、旧ソ連のような独裁体制と同一視されます。しかし良く見てみると、旧ソ連の社会主義は生産手段を「国有化」したのであって、所有という概念に手を付けてはいませんでした。人類が太古の昔から培ってきたコモンズという仕組みは、国有化と権力エリート層による中央集権的管理とは全く違う、共同体による分散的共同管理だったのです。
天然資源は本来誰のものでもないコモンズ（公共財）であったはずですが、露天掘り鉱山が地域環境を破壊し住民の健康を脅かしても何のペナルティもなく、それが価格に反映されることはありません。一方、私たちの労働力は、本来自分のものであるはずなのに、それを行使した結果の収入には所得税というペナルティが掛けられます。これは税のあり方として「あべこべ」なのだと、著者は主張します。コモンズはバイオリージョン（生物地域）的なものなので、コモンズを基礎とする地域通貨の発行は、地方自治を取り戻すことに通じます。
人類文明の現地点は、成長するために何でも欲しがる子供の時代を終えて、思春期から大人へと向かう局面にいるのです。現在に折り重なるように起きている様々な危機は、大人になるための試練なのです。大人は愛する人と恋に落ち、自分という枠を拡げ、愛する人に自分が持っているものを捧げ与えたいと願うようになります。
あるいはこれが文明崩壊への道ではなく、人類が新たな存在に生まれ出る「出産」プロセスなのだとしたら、母体を守りながら出産を促す助産師さんのように、経済の相転移を加速することが理にかなったものとなります。日本経済の「衰退」を、必ずしも否定的に捉える必要のない理由がここにあります。現代社会の回し車を走るネズミのような生活を「降りる」という選択をする人が増えることが、この相転移の必然なのです。
現在の経済は必ず破綻し崩壊するでしょう。それまでに今持っているお金を、自分のコミュニティの中に感謝の気持ちを生み出すように使っておくことです。現在の貨幣はハイパーインフレによって無価値になるでしょうが、感謝の貯蓄は経済崩壊後の「来世」にまで持って行くことができ、それがあればコミュニティは復活し、生きていくことができるでしょう。これはギフト文化の中に生きるということです。
和歌山県、那智勝浦町の色川は、およそ半世紀前に有機農法を実践する団体を受け入れたことから始まり、今では移住受け入れの先進地と呼ばれます。私はここに移り住んで８年目になります。ここには都市生活から失われたコミュニティがまだ残っていると感じます。過疎地ゆえに、地域を維持していくためには、神社やお寺の維持、水道の維持、町道の草刈り、共有農地の草刈りなど、「出役」と呼ばれる共同作業が欠かせません。住民がそこに参加することが「必要とされている」のです。それが著者の言う代償です。そのような義務、義理を果たすことによって、地域から認められ繋がりを持って、有形無形の援助を受けられるようになります。ギフトの網に参加するとはこのようなものです。
金銭化された都会の生活ならば、共益費や所得税を支払って義務から自由になる（そして見知らぬ人にお金を払ってやってもらう）のでしょうが、それはフルタイムで雇用され自分の時間をお金と交換に差し出して手に入れる「自由」なのです。時を売って金を得るなら、自由とは時が無いこと、つまり自由を求めて奴隷になってしまうのです。何という矛盾でしょうか。
ギフト文化で重要なのは、無私無欲で気前よく与えるということよりも、「頂くことを拒まない」ということです。私たちが社会生活を送る上で必須の感覚として身に付ける「遠慮」が、ギフト文化の障害になります。受け取って生じる「義理」をコミュニティ全体に対する責任と捉えることが、ギフト文化の核心となります。
2020年代も中盤を過ぎ、世界経済の雲行きが今まで以上に怪しくなってきました。世界中で経済体制維持のためのなりふり構わぬ戦争が同時多発する今、もはや現在の経済体制を維持することは不可能だという現実を直視すべき時が来たのです。戦争を本当に止めるには、現在の経済体制を変革しなければなりません。この危機を今までのような対症療法で乗り切ることは不可能でしょう。大変動と大崩壊の灰の中から、次の社会が生まれます。そのとき何を構想するか、何を選び取るか、私たちは試されています。『聖なる経済学』の重要性が今まで以上に高まっているのを、私は感じています。
