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【米国株】Coherent Corp. (COHR) 2025年Q4決算説明会【要約版】

    ネイトです。米国株投資を 2024 年 2 月から 2,000 ドルで開始。10 年以内に 100 万ドル達成を目指して 10 倍になる銘柄を探しています。2025年5月に10万ドル達成、2025年8月から投資方針を変更して引き続き 100 万ドル達成を目指しています。

    2025年8月13日に開催された Coherent Corp. の Earnings Call の日本語要約を作成しました。前回分は以下をご参照ください。

    尚、本記事は、特定の銘柄や金融商品の購入や売却等を推奨するものではありません。投資に関する最終的な意思決定は、読者ご自身の判断と責任において行っていただきますようお願い申し上げます。

    3行要約

    • 【数字】Q4売上$1.53B(前年比+16%・過去最高)、非GAAP EPS $1.00。通期FY25売上$5.81B(+23%)、粗利率37.9%(+358bp)、EPS $3.53(+191%)。Q1 FY26ガイダンス:売上$1.46–$1.60B、粗利率37.5–39.5%、EPS $0.93–$1.13。

    • 【Why】成長の主因はAIデータセンター/通信(FY25+51%)。800Gの継続増に加え1.6Tトランシーバーと光回路スイッチ(OCS)の出荷開始。InP能力3倍&テキサスで世界初の6インチInP量産開始、Apple向けVCSELの複数年契約。コスト削減と価格最適化が粗利を押し上げる一方、Q4は為替が逆風。

    • 【So What】FY26も成長基調。A&D事業$4億売却で負債圧縮・EPS押し上げへ。注目は1.6T/OCSの立ち上がり、800GとDCIの伸長、粗利が長期目標(>42%)へ近づくか。短期は産業向けの慎重見通しと為替がリスク。 


    主なハイライト

    会社全体・財務

    • 通期FY25:売上$5.81B(+23%)、非GAAP粗利率37.9%(+358bp)、非GAAP営業利益率17.8%(+472bp)、非GAAP EPS $3.53(+191%)。

    • Q4 FY25:売上$1.53B(前四半期比+2%、前年比+16%)、非GAAP粗利率38.1%(前期比▲43bp、前年比+220bp)、非GAAP営業費用$307M(R&D中心に増)。非GAAP EPS $1.00。

    • 資本:FY25に$437Mの債務返済(Q4は$51M)。レバレッジ比率は2.0x(2024年末2.5xから改善)。

    セグメント・製品

    • データセンター&通信:FY25売上+51%。Q4は前期比+5%、前年比+39%。

      • データセンター:FY25+61%。Q4は前期比+3%、前年比+38%、過去最高。

      • トランシーバー:800Gが今期・来期も拡大見通し。1.6TはQ4に初出荷、今後カレンダー’25後半に量が増え、’26年に寄与拡大。3.2Tの技術開発も進展(400G/レーンEMLが基盤)。

      • CPO関連:鍵部材のCWレーザーをQ4に前期比/前年比で大幅増産、今後も急速に拡大予定。

      • OCS(光回路スイッチ):Q4に初出荷。非機械式のデジタル液晶方式を採用し、信頼性が高い点を訴求。TAM約$2Bの事業機会、’25年残りで増加、’26年に本格寄与見込み。

      • 通信(テレコム+DCI):FY25+23%。Q4は前期比+11%、前年比+42%。100G/400G/800GのZR/ZR+が伸長、DCI向け新製品の寄与が拡大。

    • 産業関連:FY25▲2%。Q4は前期比▲2%、前年比▲8%。

      • 産業用レーザー:製品とサービスの両方が増加(サービスの伸びがより高く、粗利に追い風)。ディスプレイ装置(OLED増設)と半導体製造装置向けが牽引。

      • SiC(炭化ケイ素):FY25は需要減で逆風だったが、直近は安定化。FY26の逆風にはならない見通し。デバイス/モジュール投資は停止し、基板/epiに集中。

    • 材料・製造基盤:

      • InP(インジウムリン)能力を前年比3倍に拡張。テキサス州シャーマンで世界初の6インチInP量産ラインを8月に生産開始(コスト低減と容量拡大、供給網強靭化に寄与)。

      • VCSEL:Appleと複数年契約(iPhone/iPad向け新世代)。’26年下期から売上寄与。製造はシャーマン拠点。

      • ベトナムで新拠点を開所(材料系ビジネス、SiC含む)—柔軟性・容量・コスト面の強化。

    ポートフォリオ最適化・見通し

    • A&D事業の売却:$400Mで売却合意。今四半期にクローズ見込み。売却益は負債返済に充当し、EPSにプラス(アクレティブ)。

      • 影響:10サイトの退出、約550名がA&D側へ。過去4四半期のA&D売上は四半期平均$50Mで、同社平均より低粗利。

    • 関税環境:今期への影響は限定的の見方。半導体関税の追加発表については、自社の米国製造フットプリントと一部免除が競争優位になり得るとの認識。

    • Q1 FY26ガイダンス(A&Dのクローズ後に発生する約$20Mの売上は除外):

      • 売上$1.46–$1.60B、非GAAP粗利率37.5–39.5%、非GAAP OPEX $290–$310M、税率18–22%、非GAAP EPS $0.93–$1.13。

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    成長を見ることから

    質疑応答のポイント

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