DXスキルのある新入社員に仕事を奪われる｜DXしない人や組織に起こる3つの怖い話③
こんにちは！フォネットの長田（おさだ）です。このページでは、当社が学校や行政、自社を含む企業の組織DXをサポートする中で得たノウハウを、記事にまとめてお届けしております。
怖い話シリーズ、3回目です。
なぜDXをしなければならないのか、そもそもの話をさせていただいております。
DXとは、デジタルで課題解決をすることが日常化している組織になるための変革（プロセス）である、と筆者は認識しています。
「仕事が増えるからやりたくない」
「なんでやらなきゃいけないの？」
そんな声があなたの組織で聞こえてきたら、是非この記事をシェアしていただければ…という思いを込めて！
ポイントは、世の中の動きを捉えて危機感をもつことです。
この記事を読んでほしい人
全社会人
このシリーズは、下記の構成で投稿します。
あと5年もすれば、（教育DXにより）DXスキルのある新入社員に仕事を奪われる（本編）
3. あと5年もすれば、（教育DXにより）DXスキルのある新入社員に仕事を奪われる
学校現場では、文科省主導の”教育DX”が起きている
社会人の皆様、いま教育現場で何が起きているか、ご存知ですか？
普通、知らないと思います。
日本では、学校は学校、社会は社会と、伝統的に断絶されてきたからです。
GIGAスクール構想の実現へ（文部科学省）に書かれているとおり、ここ4～5年で次のような取り組みが重点的に行われています。
通信ネットワークの整備、児童生徒1人1台PCの配備
汎用型SaaSプラットフォーム（Microsoft 365 / Google Workspace）を活用した授業
基礎スキル（タイピングやプログラミングなど）の育成
課題解決のためのデジタルツールを開発する授業（総合的な学習/探究の時間）
なぜ筆者がこんなことを知っているのか？
それは、小中高特別支援学校のICT/DX支援を、ここ4～5年ほど事業としてやっているからです。
▼学校DX分野は、筆者のチームメンバー：大橋が記事を書いています。
令和7年度共通テスト（旧センター試験）から「情報Ⅰ」が追加
PCの活用が多くの学校・クラスで日常化していますが、課題解決のためのデジタルツール開発は日常化しているとは言えません。
とはいえ、公教育として▼下記のような取り組みも拡大してきています。
▼2025年1月に実施される令和7年度共通テスト（旧センター試験）から「情報Ⅰ」が追加され、多くの国公立大学で必須科目として課されるとされているからです。
つまり、あと5年もすれば、共通テスト「情報Ⅰ」を突破した大学生が、新卒として入社してくるわけです。
パソコンが使えない若手社員
これも枚挙にいとまがない話題です。
GIGAスクール構想以前の公教育の影響や、スマートフォンの普及により自宅にパソコンがない（買わない・買えない）といった家庭環境の変化により、スマホやタブレットは使えるけどパソコンが使えない学生が増えました。
その学生たちが現在、若手社員として組織の現場に配属されています。
スマホやタブレットは閲覧用のデバイスです。
いくら使いこなしても、「スマホユーザー」の域を出ません。
ユーザーであるということは、消費者であるということ。
私たちはこれから、自社のビジネスモデルのDXをし、生き残りのために競争力をUPしなければならないはず。
「スマホユーザー」に甘んじている場合ではないのです。
むしろ、「スマホユーザー」から課金してもらえるようなビジネスを作らねばなりません。
このままで、本当に大丈夫なのでしょうか？
新入社員に仕事を奪われる未来
パソコンスキルやタイピングスキルのみならず、プログラミングスキルや課題解決のためのツール開発スキルをもった学生が新入社員として入ってきたら？
しかも彼らは、公教育として小学校～大学で汎用型SaaS（Microsoft 365 / Google Workspace）を日常的に使っている。
※”公教育”ていうのが、怖いポイントなんですよ。
GIGAスクール構想以前は、”私教育”…つまり習い事の範囲内だったので、「プログラミングできる人もいれば、できない人もいる。できる人はIT企業に就職する」
っていう状態でした。
でもこれからは、
「みんなプログラミングできる。
（もちろんMicrosoft 365やGoogle Workspaceは当たり前に使える。）
その中でも、めっちゃできる人がIT企業に就職して、普通にできる人は一般企業に就職する」のです。
一方、GIGAスクール構想以前の教育を受けた入社組は、デジタルスキルが万全とは言えない状態。
これから、恐ろしい予言をしますね。（怖）
[202X年] わが社でもバックオフィス業務のDXは整ってきた。
次はビジネスモデルのDXだ。
プロジェクトメンバーの選出には慎重にならねば。
社長。取り急ぎ、全社員のデジタルスキルや、
デジタルツール開発の実績をヒアリングしました。
こちらをご覧ください。
ふーむ……。
ここ数年で入社した若手は、学生時代すでに基礎的なデジタルスキルを習得し、課題解決の実績がある者が何名もいるな。
よし、彼らをプロジェクトメンバーの中心に置こう。
社長、中堅メンバーはいかがいたしますか？
若手だけで構成し、彼らを入れないとなると、
示しがつかなくなる可能性がありますが…。
ヒアリング結果を見てみなさい。
中堅メンバーはプログラミングはおろかタイピングスキルもない。
ましてや課題解決のためのツール開発の経験もないじゃないか。
これはわが社の社運を賭けたプロジェクトなのだよ？
恐ろしいですね！
企業というのは合理的な生き物ですから、極めて合理的な判断をします。
社内の（出世）競争においても、「#DX」タグが付いていない個人は、かなり不利になることが予想できます。
あなたは大丈夫ですか？
以上、怖い話③でした！
危機感がない＝情報がない ということだと、筆者は考えます。
ですが、ここまで読んでいただいた読者様は、情報を得ている状態です。
あとは、対策をするだけ！
次回は、どのように「#DX」タグをつければよいか、具体的な方法をお届けします。
お楽しみに！！
※感想や、扱ってほしいテーマなど、コメントいただけると嬉しいです！
