【第21回】日本国内のノートパソコンの年間販売台数を推定せよ｜フェルミ推定・ケース面接対策

こんにちは、外資コンサルタントのNickです。

前回（第20回）は「アイスクリームチェーン店の売上向上施策を検討せよ」というケース問題でしたね。「どのセグメントの、どのKPIを動かすか」というターゲティングの精度が評価を分ける問いでした。まだ解いていない方はぜひ復習してみてください。

▼第20回の記事はこちらから

さて今回は、再びフェルミ推定に戻ります。
テーマは「日本国内のノートパソコンの年間販売台数を推定せよ」

「ノートパソコン……人口から考えて、一人一台ならだいたい1億台？それを使用年数で割ればいいか」——そう直感した方、少し待ってください。

確かに発想の方向は悪くない。ですが、この問いの本当の難しさは2つあります。

ひとつは、「誰が買うか」のセグメントが複雑なことです。個人で買う人、会社から支給される人、学校で整備される人——購入者が三者三様で、使用年数もそれぞれ違う。これを一律に処理すると、法人サイクルの速さや教育向け特需を丸ごと見落とします。

もうひとつは、「スマホ普及後の現実」を数字に組み込む必要があることです。かつてはPCが情報端末の中心でしたが、今やスマホで完結してしまう用途は多い。「全世帯がPCを持っている」という前提は、もはや成り立ちません。

この2点を丁寧に処理できるかどうかが、候補者の差になります。

それでは、本日も5ステップで一緒に考えていきましょう。

今日のお題

Step 1：前提確認

まず「何を推定するのか」を整理します。

「ノートパソコン」という言葉は、思った以上に幅広いです。MacBookも含むのか、2-in-1（タブレット兼用型）は対象か、中古市場は含むか——前提によって答えは大きく変わります。

私なら面接官にこう確認します。

さて、面接官から回答をもらい、今回は以下のスコープで進めます。

• 対象機器：新品ノートパソコン（MacBookや2-in-1含む）

• 除外：デスクトップPC、タブレット単体、中古品

• 対象範囲：個人向け・法人向け・教育機関向けをすべて含む

• アウトプット：年間の台数ベース

Step 2：アプローチ設定