海外大学奨学金のハードル（進学先は海の向こう④)

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〈奨学金を得られずに留学を断念〉

　華々しいルートのように見える海外大学への挑戦ですが、ここまでさんざん留学生の学費負担はそう軽くないということをお伝えしてきました。

（例１）
UCLAに進学の年間の学費目安（＄1＝145円と仮定）
州内生：約＄14,000～＄17000（2,030,000円～2,465,000円）
州外生・留学生：約＄45,000～＄50,000（6,525,000円～7,250,000円）
※州内生、州外生、留学生ともに学費のみです。

（例２）スタンフォードの年間目安（全学生共通）
学費　　　　　　約＄67000（9,715,000円）
その他費用　　　約＄2,000～3,000
寮費・食費　　　約＄22,000
年間総費用　　　約＄92,000（13,340,000円）

（例３）MITの年間の学費目安
学費　　　　　　約＄61,990（8,988,550円）
諸経費　　　　　約＄24,000
年間総費用　　　約＄86,000（12,470,000円）

　これで１年です。4年間となると、気が遠くなります。日本の私立大学の負担なんてかわいらしく見えてきそうですし、奨学金が取れなければ、よっぽどの富裕層でないと到底無理な金額です。

　そして、これは学費だけ。UCLAの金額に生活費（食費や寮費）が加わったら、スタンフォードやMITと遜色ない額にまでなります。

　実際に、せっかくUCサンディエゴやUCデイビスに合格したものの、奨学金が取れずに海外大学への進学を断念し、浪人して一浪で日本の大学に入学された人も知っています。
　留学の資金計画は、日本の一般的な会社員家庭であれば、避けては通れない問題なのです。

〈奨学金の種類〉

　日本人の学生が海外の大学に正攻法で学部留学するならば、基本は最も高額な枠になることは、これまでの内容で説明してきました。
　金額は、公立大学ですら日本の私立大学が安く感じるほど、非常に高いです。自己資金で到底払えないならば、どうやって学費を調達するのか？

　『奨学金』です。

　ひとことに奨学金と言っても、様々な種類があります。まず、どこが運営している奨学金か、という観点から見てみます。

・大学による奨学金
・留学先の国もしくは機関の奨学金
・日本の国の機関などの奨学金
・日本の民間財団よる奨学金

　そして、奨学金には、返済が必要な「貸与型」と返済不要な「給付型」があります。給付型は将来的に負担はありませんが、貸与型は返済が必要です。

〈大学による奨学金制度〉

　最初に、志望する大学のウェブサイトにある「Financial Aid（学資援助）」や「Scholarships（奨学金）」のセクションを詳しく確認しましょう。留学生向けの奨学金情報が記載されていることが多いです。

メリット型奨学金

　アメリカの大学では、成績優秀な学生（特に留学生）を対象とした奨学金制度が広く設けられています。これらは一般的に「メリット型奨学金（Merit-based Scholarship）」と呼ばれ、返済不要の給付型奨学金です。

　メリット型奨学金は、学業成績やSAT/ACTなどの標準テストのスコア、スポーツや芸術などの特技、リーダーシップといった、学生の優れた能力や功績に基づいて授与されます。
家庭の経済状況は考慮されず、純粋に学生の優秀さが評価されます。

なぜ大学は留学生に奨学金を与えるのか？
　多くの大学は、優秀な学生を獲得するためにメリット型奨学金を利用します。また、多様な学生が集まることでキャンパスの国際化を推進し、アメリカ人学生に異文化交流の機会を提供することも目的の一つです。

メリット型奨学金を得るための条件と注意点

・出願時の成績
　奨学金は、入学出願時の成績（高校の成績、GPA）やTOEFL/IELTS、SAT/ACTなどのテストスコアに基づいて審査されることがほとんどです。そのため、高いGPAを維持し、これらのテストで高得点を取ることが非常に重要です。
・入学許可と同時に通知
　多くの大学では、入学許可（合格通知）と同時に、奨学金の金額や詳細が提示されます。別途申請が必要な場合もありますが、自動的に審査対象となるケースも少なくありません。
・金額は定額ではない
　奨学金の金額は大学によって大きく異なり、年間数千ドルのものから、授業料の半分以上、場合によっては学費全額や生活費までカバーする「フルライド（Full-ride）」という奨学金もあります。
・入学後も維持が必要
　多くの奨学金は、入学後も一定の成績（GPA）を維持することが支給条件となります。成績が下がると、奨学金が打ち切られる可能性があるので注意が必要です。
・競争率が高い
　特に、アイビーリーグやトップクラスのリベラルアーツカレッジなど、人気のある名門大学の奨学金は競争率が非常に高いです。

　成績優秀者であれば、アメリカの大学から返済不要の奨学金を得ることは十分に可能です。しかし、そのためには、出願前から高い学業成績を維持し、計画的に準備を進めることが不可欠です。

ニード型奨学金

　成績が非常に優秀でなくても、家庭の経済的状況に基づいて奨学金を得ることも可能です。
これは一般的に「ニード型奨学金（Need-based Scholarship）」と呼ばれます。

　ニード型奨学金は、学生やその扶養者の経済的な必要性に基づいて授与される給付型の奨学金です。
メリット型奨学金（成績優秀者向け）が学生の学業や才能を評価するのに対し、ニード型奨学金は「大学の学費を支払う経済的能力があるか」という点に焦点を当てています。
　 大学の出願プロセスの一環として、家庭の収入、資産、負債などの詳細な家計情報を提出し、大学側が学生に必要な経済的援助額を算定します。

留学生がニード型奨学金を得る難しさ

　留学生がニード型奨学金を得るのは、アメリカ国民や永住権保持者に比べて非常に難しいのが現状です。その理由として以下の点が挙げられます。
・提供している大学が限られている
　多くの大学は、ニード型奨学金をアメリカ国民や永住権保持者に限定しています。留学生に対してもニード型奨学金を提供している大学はごく一部です。
・競争率が非常に高い
　留学生にニード型奨学金を提供している大学は、アイビーリーグやトップクラスのリベラルアーツカレッジなど、非常に競争率の高い大学が多いです。これらの大学では、合格すること自体が非常に難しく、また、ニード型奨学金は「入学を許可された学生のうち、経済的援助が必要な者」に提供されるため、必然的に競争は激しくなります。
・経済的必要性の証明
　留学生がニード型奨学金を申請する場合、家庭の経済状況を証明するための複雑な書類（納税証明書、収入証明書など）を提出する必要があり、そのプロセスは煩雑です。

留学生向けのニード型奨学金がある大学の例

　ニード型奨学金に「Need-blind」（家庭の経済状況に関係なく合否を判定する）という方針をとっている大学はごくわずかですが、ハーバード大学、プリンストン大学、エール大学などがその代表例です。これらの大学は、合格した留学生が必要とする経済的援助額を全額カバーすることを公約しています。
　また、これらの大学以外にも、一部の私立大学では「Need-aware」（経済状況を考慮して合否を判定する）の方針をとりつつも、経済的援助が必要な留学生を受け入れているところがあります。

結論とするべきこと

　成績が優秀でなくても、家庭の経済状況に基づいて奨学金を得る道はあります。しかし、留学生がこのタイプの奨学金を得ることは非常に難しく、競争率が高いことを認識しておく必要があります。
・徹底的なリサーチ
　ニード型奨学金を提供している大学を特定し、その出願要件やプロセスを綿密に調べる必要があります。
・成績が重要
　ニード型奨学金は経済的必要性に基づいていますが、出願する学生にはやはり、合格に必要な学業レベルが求められます。成績が平均以下では、そもそも合格すること自体が難しいからです。
・奨学金データベースを活用
　留学生向けの奨学金情報に特化したオンラインデータベース（例：EducationUSA、International Student.comなど）を活用して、ニード型奨学金を探すことも有効です。

　成績が優秀でなくとも、経済的な理由からアメリカ留学を諦める必要はありませんが、成功のためには入念な準備と計画が不可欠です。

メリット型とニード型の比較

　ではどちらの方が、奨学金を取りやすいのか？と思うかもしれません。メリット型とニード型を比較した場合、どちらが難しいかは一概には言えないのです。なぜなら、それぞれ異なる基準で審査され、難易度が変わるからです。

メリット型が難しいケース

　メリット型は、学生の学業成績や才能といった能力に基づいて選考されます。
・競争率
　 非常に優秀な学生が全米、あるいは世界中から応募するため、競争率が極めて高くなります。例えば、大学の看板となるようなトップアスリートや、卓越した研究実績を持つ学生は、莫大な奨学金を得られますが、ごく一部です。
・基準
　GPA（成績平均値）やSAT/ACTのスコア、特定のコンクールでの受賞歴など、明確な基準が設けられていることが多く、これらの基準を達成することが難しい場合があります。

ニード型が難しいケース

　ニード型は、学生の経済的困窮度に基づいて選考されます。
・基準
　 FAFSA（連邦学生援助の申請フォーム）で算出される家庭の支払い能力（EFC: Expected Family Contribution）が主な判断基準となります。EFCが低ければ低いほど、多くの支援が受けられます。この基準を満たすこと自体は、家庭の経済状況に依存するため、学生の努力で変えられるものではありません。
・大学ごとの差
　 ニード型奨学金は、大学が提供する金額に大きな差があります。先述のハーバードやMITのような「Full-Need」を保証する大学は、入学審査が非常に厳しいため、合格すること自体が非常に難しくなります。

結論は「どちらも難しい」

・メリット型: 優秀な才能や功績を持つことが前提となるため、能力や実績がなければ難しいです。
・ニード型: 経済的困窮度が前提となるため、家庭の経済状況によって難易度が決まります。手厚いニード型奨学金があるトップ大学は、合格すること自体が非常に難しいです。

　どちらのタイプも、返済不要の奨学金を得ることは非常に競争率が高く、簡単なことではありません。

〈留学先の機関の奨学金制度〉

　　留学先の国が提供する学部留学のための奨学金は、国によって制度が異なります。ここでは、主要な留学先国が提供する主な奨学金についてあげていきます。

アメリカ

　アメリカには、大学が独自に提供する成績優秀者を対象としたメリット型奨学金が数多く存在しますが、国の機関が直接提供するものは多くはありません。
・フルブライト奨学金（Fulbright Program）
　 アメリカ国務省が運営する、国際的な教育・文化交流プログラムです。通常は大学院生や研究者が対象ですが、一部のプログラムは学部生向けにも提供されています
・エデュケーションUSA (Education USA) の奨学金
エデュケーションUSAは、直接奨学金を提供するわけではありませんが、米国国務省が運営する公式の留学情報センターとして、留学生向けに多様な奨学金情報を提供しています。大学独自の奨学金や民間団体の奨学金を含め、信頼できる情報を網羅的に検索できます。

イギリス

　イギリス政府が直接提供する奨学金は、学部生よりも大学院生向けのものが多いですが、一部に学部生も対象となるプログラムがあります。
・チーヴニング奨学金（Chevening Scholarship）
　英国外務・英連邦・開発省が提供する奨学金で、主に大学院生や将来のリーダー候補が対象です。学部生が応募できるプログラムは限られていますが、分野によっては対象となることがあります。
・スコットランドSaltire奨学金
　スコットランド政府が提供する奨学金で、スコットランドの大学で学ぶ留学生を対象としています。学費の一部が免除されるプログラムです。

カナダ

　カナダ政府が提供する奨学金は、特定の大学や研究分野に限定されていることが多いです。
・カナダ政府国際奨学金プログラム（International Scholarships Program）
　カナダ政府が特定の国との学術交流を促進するために提供する奨学金です。日本の大学に在籍する学生を対象としたものが含まれることもあります。

オーストラリア

　オーストラリア政府は、開発途上国を対象とした奨学金が中心ですが、優秀な留学生向けに奨学金を提供している場合もあります。
・オーストラリア政府奨学金（Australia Awards Scholarships）
　主に発展途上国からの学生を対象としていますが、一部のプログラムは日本からの学生も対象となることがあります。
・大学独自の奨学金多くの大学が、成績優秀な留学生を対象とした奨学金を提供しており、学費の一部が免除されることが多いです。

ドイツ

　ドイツの大学は、公立大学であれば学費が無料、または非常に安価（※）なことが多いです。そのため、奨学金は主に生活費を支援するものが中心となります。
・DAAD（ドイツ学術交流会）
　ドイツ政府の支援を受け、ドイツへの留学を希望する学生に様々な奨学金を提供しています。学部生向けの奨学金も用意されています。

フランス

　フランスも、公立大学の学費は比較的安価（※）です。フランス政府は留学生向けに奨学金制度を設けています。
・フランス政府奨学金（Bourses du gouvernement français）
　在日フランス大使館が、日仏の学術交流を促進するために、優秀な日本人学生に提供する奨学金です。修士・博士課程の学生が主な対象ですが、学部留学向けのプログラムも存在します。

　これらの制度は、単に経済的困難を支援するだけでなく、国や財団が定める特定の目的（国際交流、将来のリーダー育成など）に合致する優秀な学生が選ばれます。

（※）フランスとドイツの公立大学では、日本からの留学生も基本的に現地の学生と同じように、学費が無料または非常に安価になります。これは、教育が市民の権利であり、国が責任を持って提供すべきものだという考えに基づいています。
　ただし、どちらの国も学費が安価である一方で、生活費（寮などの住居費、食費、交通費など）は学生が自己負担する必要があります。また、学費が無料でも、入学要件として高い語学力（フランス語やドイツ語）が求められることがほとんどです。
　制度は常に変化をしてるので、留学を検討する際は大学のウェブサイトで確認することが重要です。

〈日本の国の機関からの奨学金〉

　できるならば、日本国内で奨学金が準備できれば、最も安心できるような気がするのは、私だけでしょうか。まずはその中の、国もしくは国の機関からの奨学金を出している団体です。

日本学生支援機構（JASSO）

日本学生支援機構（Japan Student Services Organization）の略称で、日本の文部科学省が所管する独立行政法人です。
　留学先や期間に応じて、返済不要の給付型奨学金や低金利の貸与型奨学金を提供しています。
　特に「海外留学支援制度（協定派遣）」は、日本の大学と海外の大学との間で結ばれた協定に基づく交換留学に参加する学生を対象に、留学費用を支援します。

トビタテ！留学JAPAN 日本代表プログラム

　文部科学省が民間企業や大学と協力して実施する、官民協働の留学促進キャンペーンです。JASSOが運営する「海外留学支援制度」とは別の制度であり、単なる経済的支援にとどまらず、留学前の研修や留学中の活動、帰国後のネットワーク構築など、総合的な支援を提供する点が特徴です。
　日本の高校生や大学生・大学院生。学部留学も対象で返済不要の給付型奨学金や、留学準備金、授業料支援などが含まれます。

〈民間財団の奨学金〉

　日本の民間財団が提供している、海外の大学へ進学する日本人向けの奨学金には、以下のようなものがあります。これらの奨学金は、いずれも返済不要の給付型が主流です。

1. 柳井正財団海外奨学金
概要: ファーストリテイリング創業者の柳井正氏が設立した財団による奨学金です。
対象: 世界のトップレベルの大学（主にアメリカとイギリス）への進学を志す、高い志を持つ高校生。
特徴: 学費や寮費、渡航費、生活費など、大学卒業までの4年間を上限に、年間最大9万5千ドル（約1,400万円）を支給する、非常に手厚いプログラムです。

2. 本庄国際奨学財団
概要: 経済的支援を必要とする優秀な学生を支援する財団です。
対象: 海外の大学院への留学を目指す日本人学生。学部留学は原則対象外です。
特徴: 月額20万円など、留学先の国や期間に応じて奨学金が支給されます。

3. 中島記念国際交流財団
概要: 国際社会で活躍する人材の育成を目的とした財団です。
対象: 海外の大学院（修士課程・博士課程）へ留学する日本人学生。
特徴: 奨学金（月額30万円）に加え、授業料（年間300万円以内）、支度金なども支給されます。

4. 笹川平和財団
概要: 国際社会の課題解決に貢献するリーダーの育成を目的としています。
対象: 社会課題解決に意欲があり、海外で学ぶことを希望する学生。年齢や年収の制限がありません。
特徴: 授業料・寮費などを実費で支援するほか、定額の奨学金も支給されます。　

5. その他の財団
・船井情報科学振興財団
　 科学・技術系分野を専攻する日本人学生の海外大学への学部留学を支援しています。
・伊藤国際教育交流財団
　 海外の大学等の修士課程に留学する日本人を対象としています。
・渡邉利三国際奨学金
　科学・技術・医療分野で研究を行う大学院生や研究者を対象としています。
・グルー・バンクロフト奨学金
　公益財団法人グルー・バンクロフト基金が運営する、アメリカのリベラルアーツ・カレッジへの留学を支援するための奨学金制度です。

〈民間財団の奨学金難易度〉

　日本の民間財団が提供する海外大学進学向けの奨学金は、総じて選考の難易度が高い傾向にあります。特に、返済不要の「給付型」奨学金は競争率が高く、厳格な審査が行われます。
　選考の難易度は、財団の規模や目的、支給額、対象とする大学などによって大きく異なりますが、一般的な傾向としては以下のようになります。

1. 非常に難易度が高い奨学金

対象
米英のトップ大学（アイビーリーグ、オックスフォード、ケンブリッジなど）への進学者
選考基準
・ 高い学業成績：高校の成績（GPA）が5段階評価で4.5以上など、非常に高い水準が求められます。
 ・突出した語学力：TOEFL iBT 100点以上、IELTS 7.0以上など、留学先の授業についていけるだけでなく、高いレベルの議論に参加できる英語力が必須となります。
 ・独自のエッセイ、面接：なぜその大学で学びたいのか、その経験を将来どのように活かしたいのかという明確なビジョンと、それを論理的に説明する能力が問われます。
 ・課外活動、実績：学業以外でのリーダーシップ経験、ボランティア活動、研究、国際交流などのユニークな実績も重要視されます。
代表例：
 ・ 柳井正財団 海外奨学金：米英のトップ大学への進学を対象とし、年間最大約8万米ドルを給付する極めて競争率の高いプログラムです。
 ・グルー・バンクロフト基金：アメリカの特定のリベラルアーツ・カレッジへの留学を支援しており、筆記試験や面接など多岐にわたる選考があります。

2. 難易度が高い奨学金

対象：様々な海外大学への進学者
選考基準：
 ・ 明確な留学計画：なぜ海外で学ぶ必要があるのか、留学を通じて何を達成したいのかという目的意識が重視されます。
  ・人物評価：学力だけでなく、人間性、積極性、将来への意欲などが総合的に評価されます。
  ・倍率：応募者数が多いため、倍率は3～5倍程度となることが一般的です。
代表例：
 ・ トビタテ！留学JAPAN 日本代表プログラム：文部科学省と民間企業が連携して提供する奨学金で、高校生・大学生向けに多様なプログラムがあります。留学計画の独自性や、帰国後の社会貢献への意欲が問われます。

3. その他

特定の分野や地域を対象とする奨学金：
  特定の専門分野（芸術、音楽、研究など）や、出身地を限定した奨学金もあります。
 これらの奨学金は、一般的な学力よりも、専門分野での才能や実績が重視されるため、競争相手は限られますが、その分専門的なスキルが厳しく評価されます。

まとめ

　民間財団の奨学金は、給付型（返済不要）であること、そして支給額が充実していることから、非常に人気が高く、選考の難易度は高いと言えます。
　特に海外のトップ大学を目指す場合は、学業成績、語学力、課外活動、そして明確な将来のビジョンなど、多岐にわたる要素をバランス良く備えていることが求められます。
　奨学金の獲得を目指す場合は、早期から準備を始め、自身の強みを最大限にアピールできるような留学計画を立てることが重要です。奨学金が得られず、もし合格できたとしても、進学を諦めなくてはならないこともあるからです。
　海外大学の費用は、親や扶養者が頑張ればどうにかなる金額ではないのです。

〈情報をどこから集めるか〉

　ここまで読んできて、情報収集と準備の大切さを感じていただけたでしょうか。
　日本の大学を見学に行ったり学部を調べたりするより、はるかに膨大な手間と情熱が必要になってくるのです。しかし、学校も行きつつ、勉強もしつつ、エッセイに書ための活動もしつつ、SATやTOEFLもしくはIELTSの勉強をしつつこなすのは、どれだけ睡眠を削って時間を充てても
なかなか難しいように感じます。

　そこで頼るのが、海外進学を謳った塾や留学エージェントです。その付き合い方について、次回はまとめていきます。

次回【海外進学塾の狙い】↓

このシリーズは次のマガジンに収録しています。