近視抑制治療の最大の目的と、早期介入の必須性【視能訓練士向け】
本記事では、
小児に対する近視抑制治療を提案する「目的」について、疫学的・眼科学的な観点から整理します。
1. 近視人口の増加（世界・アジア・日本）
近視人口は世界的に爆発的な増加傾向にあります。Holdenらのメタ解析（2016年）によれば、
2050年には世界人口の約半分（約50億人）が近視になり、約10%が強度近視になると予測されています。（※１）
中でもアジア圏の有病率は極めて高く、お隣の国々である韓国、香港、台湾、シンガポールでは成人した方の80%以上が近視と報告されています。（※2）
日本においても文部科学省の学校保健統計調査などで小学生の視力低下（裸眼視力1.0未満の割合増加）が顕著に示されています。（※3）
裸眼視力が1.0未満の割合は小学生36.07%、中学生59.35%、高校生71.51%と右肩上がりに推移し、高校生は過去最高。
2. 近視発症予防の重要性
近視および眼軸長の延長は非可逆的です。
進行を抑える以前に、まずは近視の発症自体を遅らせる予防的アプローチ（屋外活動の推奨など）が不可欠です。
軽度遠視や正視眼は前近視（pre-myopia）と近視予備軍に該当します。近視化させないためにできる予防法は1つだけです。
「1日2時間以上の屋外活動」しかありません！
※予防の具体策については、こちらの記事をご参照ください。
（→学校検診「裸眼視力で様子見」は不十分! 前近視（Pre-myopia）への生活指導【視能訓練士向け】）
3. 近視が最も進行するタイミング
近視進行（眼軸長の過剰延長）が最も著しいのは、小学校低学年（7〜9歳頃）です。（※4）
小学校低学年は黒板の文字や教科書の文字も複雑ではないため、裸眼視力が低くても困らないため、自覚していないことが多いです。
中等度近視ぐらいまで進行してしまった近視の子供を検査して、
「もっと早く受診して！」「今更 近視抑制しても、、、」
と思う視能訓練士の方も多いと思います。
いざ親の立場に立ってみると不満を言われないと気付かないものです。
そのためにも早期からの近視対策は必要であります。
近視抑制治療は、
・軽度近視（近視なり始め）の内に！
・小学校低学年の内に！
が基本です。
4. 強度近視による眼疾患リスクの増大
なぜ近視抑制治療が必要か？
近視抑制の最大の目的は、将来の視覚機能障害を招く「病的近視」への移行を防ぐことです。
Flitcroftの報告（2012年）などで示される通り、近視度数が強くなるほど、また眼軸長が延長するほど、緑内障、網膜剥離、近視性黄斑症などの罹患リスクは指数関数的に上昇します。（※5）
近視において「安全な度数」という閾値は存在しません。
5. まとめ
眼軸長が延長しきってからでは手遅れです。
近視の進行が早い学童期（小学校低学年）にこそ、効果的な近視抑制治療を当てる必要があります。
視能訓練士は、この介入の最適なタイミングを逃さぬよう、保護者への適切な情報提供を行う責任があります。
具体的な近視抑制の治療法やアプローチについては、次回の記事で詳しく解説します。
参考文献
Holden BA, et al. Ophthalmology. 2016;123(5):1036-42.
Morgan IG, et al. Lancet. 2012;379(9827):1739-48.
文部科学省. 学校保健統計調査報告書.
Donovan L, et al. Optom Vis Sci. 2012;89(1):27-32.
Flitcroft DI. Prog Retin Eye Res. 2012;31(6):622-60.
