アントニオ猪木とは何者だったのか――タバスコ、アリ、イラク、六ヶ所村、そして戦後日本の「権力の回路」

プロローグ――中心にいなかった男が、なぜすべてにつながるのか

2022年10月1日、アントニオ猪木、本名・猪木寛至が79歳で死去した。

晩年に公表されていた病名は、国の指定難病である全身性トランスサイレチンアミロイドーシス。最終的には心不全により、その生涯を閉じた。

訃報が報じられると、日本中が「燃える闘魂」を回顧した。

モハメド・アリとの異種格闘技戦。

「元気ですか！」

「1、2、3、ダーッ！」

昭和から平成にかけてプロレス界を牽引した、国民的スターとしての猪木である。

だが、アントニオ猪木という存在を「プロレスラー」という一つの言葉に閉じ込めようとすると、途端に説明できないものが増えていく。

彼はプロレス団体の創業者であると同時に貿易商でもあった。

辛味調味料タバスコの日本での普及に関わり、ブラジルでは農業副産物の資源化事業に巨額の資金を投入した。

1989年にはスポーツ平和党を結成して参議院議員となり、1990年の湾岸危機ではバグダッドへ入り、人質問題に独自の方法で介入した。

1995年には北朝鮮・平壌で、主催者発表二日間38万人という巨大プロレス興行を開催した。

その一方、猪木の周囲には常に金銭問題がつきまとった。

事業失敗による多額の負債。

東京佐川急便との関係。

1991年東京都知事選の突然の出馬断念。

森喜朗からの資金提供をめぐる元秘書の証言。

そして1991年青森県知事選を舞台に、電気事業連合会からスポーツ平和党側へ1億円規模の資金が迂回提供されたとする告発。

ただし、これらをすべて「猪木の闇」と一括りにすることはできない。

確認できる事実と、関係者の証言と、後世に膨らんだ伝説は分けなければならない。

本稿では、この三層を意識的に区別する。

第一に、官報、国会会議録、公的統計、行政資料などによって裏づけられる事実。

第二に、当事者の著書や報道で語られているものの、司法判断や独立資料によって確定していない証言。

第三に、猪木人気の中で膨張した神話や誇張。

この三つを混ぜない。

その上でなお残る猪木とは何者だったのか。

私は猪木を、戦後日本の構造を浮かび上がらせる「トレーサー」、すなわち追跡子として捉えてみたい。

猪木自身が権力の中心だったという意味ではない。

彼は首相でも、大企業の総帥でも、高級官僚でも、外交官でもなかった。

ところが、その足跡を追うと、自民党、巨大企業、電力業界、原子力政策、テレビ、興行、フィクサー、イラク、北朝鮮といった、本来なら別々に存在しているはずの世界が次々と接続されていく。

猪木自身がその回路を支配していたのではない。

彼という異物が制度の境界を何度も越えたことで、普段は見えにくい接続面が露出したのである。

第1章　商人の生態学

――アントン・トレーディングとタバスコ神話の検証

ブラジル移民という原点

猪木は1943年、横浜市鶴見区に生まれた。

1957年、13歳のとき、一家はブラジルへの移住を決断する。

猪木少年は母や兄弟らとともに移民船「さんとす丸」に乗った。

この移住をめぐっては、後年、いくつもの伝説が生まれている。

とりわけ注意が必要なのが祖父の死である。

猪木の祖父はブラジル到着後、過酷な農場労働によって亡くなったと語られることがあるが、確認されている資料では、祖父はブラジル到着前、航海途中のパナマ通過後に腸閉塞を発症し、船上で死亡したとされる。

一家は身内を失った状態でブラジルへ渡った。

到着後に待っていた生活も楽ではなかった。

農園などでの肉体労働に従事し、猪木は同時に陸上競技にも取り組んだ。

砲丸投げや円盤投げで実績を残し、その体格と身体能力は現地の日本人社会でも知られるようになった。

そして1960年、力道山と出会う。

ここでも「陸上競技大会で砲丸投げをする猪木を力道山が偶然見つけ、その場でスカウトした」という劇的な物語が流布している。

しかし、当時資料や関係者証言からは、力道山がサンパウロ滞在中、猪木が働いていた青果市場を訪れ、そこで接触したという経緯の方が有力である。

つまり、力道山が競技場で無名の少年を偶然発見したというより、現地ですでに身体能力の高い青年として知られていた猪木の存在を知り、接触したと考える方が慎重だろう。

この違いは小さいようで大きい。

猪木の人生は、本人の行動だけでなく、後世の語りによっても劇的に編集されてきたからである。

タバスコ神話

猪木について最も有名なビジネス伝説の一つが、

「タバスコを初めて日本に持ち込んだのは猪木」

という話である。

これは正確ではない。

タバスコは猪木が扱う以前から日本国内に存在していた。

戦後の進駐軍関係を通じて持ち込まれ、高級ホテルや洋食店、喫茶店などで業務用調味料として使用されていた。

猪木の功績は「初輸入」ではない。

1970年代、猪木のアントン・トレーディングが日本国内でタバスコを扱い、プロレスラーとしての知名度や新日本プロレスの興行網を販売促進に利用した点にある。

猪木自身が広告塔となり、新日本プロレスのリング上でタバスコが副賞として登場することもあった。

六本木ではスペアリブ店「アントンリブ」も展開した。

ここに猪木の商人的な感覚が現れている。

リングは試合をする場所である。

しかし猪木は、それを同時に広告媒体としても利用した。

レスラー自身がブランドとなり、テレビ、興行、商品を結びつける。

現代のスポーツ選手によるブランドビジネスやD2Cにも通じる考え方である。

ただし、日本でのタバスコ市場拡大のすべてを猪木一人の功績に帰することも適切ではない。

猪木は「最初の輸入者」ではなく、一般消費者への認知拡大に大きく寄与した人物の一人と位置づけるのが妥当だろう。

アントン・ハイセル

商人・猪木のもう一つの顔が、ブラジルで展開したアントン・ハイセル事業である。

1980年前後、猪木はサトウキビ加工後に残るバガスなどの農業副産物を、飼料や資源として再利用する事業に取り組んだ。

現在の言葉でいえば、バイオマスや循環型資源利用に接近する発想だった。

着眼点には先進性があった。

しかし事業化はうまくいかなかった。

技術開発、現地事業、資金調達などが複雑化し、猪木は多額の資金を投入した。

最終的に事業は頓挫し、新日本プロレスの経営にも重い負担を与えたとされる。

ここで注意すべきなのは、「特殊な微生物」「特殊酵母」「数十億円の損失」といった細部について、資料ごとに記述がかなり異なることである。

したがって、その技術仕様や最終損失額を確定的に記述するのは避ける。

確実に言えるのは、

猪木が大規模な資源利用事業を構想し、多額の資金を投入したが、事業としては成功せず、本人と新日本プロレスの財務に大きな負担を残した

というところまでである。

ここに猪木の事業家としての特徴が現れている。

未来を直感する。

大きな絵を描く。

しかし、それを工程管理、財務管理、組織統治へ落とし込む能力には弱点があった。

この特徴は、後の政治活動にも何度も現れる。

第2章　身体と言語の境界

――新日本プロレスとモハメド・アリ戦

1971年12月、猪木は日本プロレスから追放された。

経営改革を求める動きの中で、経営陣の刷新を図ったことが「会社乗っ取り」と受け止められ、猪木は選手会から除名された。

翌1972年1月13日、新日本プロレスを設立。

3月6日、大田区体育館で旗揚げ興行を行った。

新日本プロレスの特色は、猪木が「プロレスの強さ」を他競技との比較によって証明しようとしたところにある。

ウィレム・ルスカらとの異種格闘技戦。

そして、その頂点にあったのが1976年6月26日のモハメド・アリ戦だった。

「真剣勝負対ショー」では説明できない

この試合については、

「アリ側はショーだと思っていたが、猪木だけが真剣勝負を要求した」

と単純化されることがある。

しかし実際の交渉過程はもっと複雑だった。

試合成立までには、プロレス的な演出を含む複数のシナリオや試合構想が検討されていたとする関係者証言がある。

一方で、実戦性を求める猪木側の意識と、世界ヘビー級王者アリの身体とキャリアを守る必要があるアリ陣営の利害は次第に衝突していった。

その結果、投げ技や関節技、キックなどについて複雑な制限が設けられた。

試合は15ラウンド引き分け。

猪木はマットに身を置きながら、アリの脚を蹴り続けた。

観客の期待とは大きく異なり、当時は「世紀の凡戦」「茶番」と酷評された。

610万ドルと180万ドル

アリ側の契約上のファイトマネーとして報じられた金額は610万ドル。

猪木側は200万ドルとも報じられ、総額25億円規模の興行と宣伝された。

しかし興行は期待通りの収益を上げなかった。

後年の資料では、アリ側への実際の支払いは約180万ドルだったともされる。

つまり、

契約額610万ドルと実際の支払額約180万ドルは分けて考えなければならない。

猪木側には巨額の負債が残った。

正確な最終負債額については諸説ある。

したがって、「10億円」「20億円」と一つの数字に固定するより、多額の負債を抱えたとするのが妥当である。

MMAの先駆という再評価

1990年代以降、UFCやPRIDEなど総合格闘技が台頭すると、猪木対アリ戦は別の角度から見直されるようになった。

異なる競技体系を持つ選手が真剣に対峙したとき、距離と姿勢の問題が生じる。

立ったボクサーと寝たグラップラー。

いわゆる「猪木アリ状態」は、MMAでは現実に発生する構図となった。

その意味で、この試合が後の総合格闘技を先取りしたという評価には一定の根拠がある。

しかし、

「時代を先取りしていたから興行失敗ではなかった」

ということにはならない。

競技史的には先駆的だった。

事業としては失敗した。

この二つは同時に成立する。

それこそが猪木という人物の特徴である。

第3章　「国会に卍固め」

――スポーツ平和党と99万3989票

1989年、猪木はスポーツ平和党を結成した。

キャッチフレーズは、

「国会に卍固め、消費税に延髄斬り」

同年7月23日の参議院選比例区で、スポーツ平和党は99万3989票を獲得。

1議席を得て、名簿1位の猪木が当選した。

史上初のプロレスラー出身国会議員である。

当時の比例代表は厳正拘束名簿式で、候補者名ではなく政党名を書く制度だった。

そのため「アントニオ猪木」と個人名を書いた票が無効になったとする証言や報道がある。

ただし、無効票の内訳を示す公的データは確認できない。

したがって、

「もし現在の制度なら200万票を取った」

「2議席、3議席になった」

とまで推計することは避けるべきである。

99万3989票という確認できる実数だけで、猪木の当時の大衆的人気を示すには十分だ。

本当に「何もしないタレント議員」だったのか

猪木の国会活動については、数字を確認できる。

1989年から1992年までの国会議員白書上の集計区分では、委員会などへの出席53回、発言29回、発言量は約10万字。

ODA、国際協力、環境問題、外交などについて質問している。

ただし、これをもって「平均以上に優秀な国会議員だった」と結論づけることもできない。

重要なのは、少なくとも

「有名人として議席を得ただけで何もしなかった」

という単純な評価は、公的記録とは一致しないということである。

猪木は実際に質問し、委員会活動を行っていた。

それ以上の評価は、内容そのものを読む必要がある。

第4章　私人外交の力学

――湾岸危機とイラク人質問題

1990年8月2日、イラクがクウェートへ侵攻した。

外国人がイラク国内に拘束され、「人間の盾」として軍事施設などへ配置された。

日本人も巻き込まれた。

当時、日本政府の公式外交には大きな制約があった。

その中で猪木は独自にイラクへ向かった。

1990年12月2日から3日、バグダッドのサダム・アリーナで「スポーツと平和の祭典」を開催した。

長州力、マサ斎藤、獣神サンダー・ライガー、馳浩、佐々木健介らが参加。

猪木はサダム・フセインの長男ウダイとも接触した。

12月5日、イラク側は日本人人質の解放を発表。

翌6日にはフセインが外国人全員の出国を認めた。

ここから、

「猪木が日本人人質全員を解放した」

という神話が生まれた。

だが、中東研究者の保坂修司は明確にこれを否定している。

猪木が一部人質の解放に寄与したこと自体は評価しつつ、

「猪木の努力で日本人人質全員が解放された」

という説明は誤りであるとする。

猪木以前に、中曽根康弘元首相の訪問によって邦人の一部は解放されていた。

さらに世界各国の元首・元首相らが相次いでバグダッドへ入り、人質解放を求めていた。

最終的な全面解放は、これら複数の外交圧力とイラク側の戦略判断の結果だった。

だから、

猪木一人が救ったわけではない。

しかし同時に、

猪木の行動が部分的な解放に寄与した可能性まで否定する必要もない。

ここで重要なのは、美談か否定かという二択をやめることである。

チャーター機の裏側

元秘書・佐藤久美子は後に、このイラク渡航についても別の側面を証言している。

チャーター機費用約6500万円を東京佐川急便が負担した。

右翼団体・皇民党の関係者が同行することが条件だった。

さらに石油利権獲得の思惑があった。

こうした内容である。

ただし、費用の出どころや利権目的については佐藤証言への依存度が高く、司法によって確定された事実ではない。

ここでも、

事実と証言を分ける必要がある。

第5章　永田町と裏面社会

――佐藤久美子の告発をどう読むか

1993年、元公設第一秘書の佐藤久美子が『週刊現代』で猪木を告発した。

同年、講談社から

『議員秘書、捨身の告白――永田町のアブナイ常識』

を刊行した。

そこには税金問題、政治資金、東京佐川急便、森喜朗、青森県知事選などについて非常に具体的な記述が並んでいる。

しかし、この本を扱うときには慎重でなければならない。

佐藤は内部事情を知る人物である。

同時に、猪木と激しく対立して離脱した当事者でもある。

さらに内容は商業出版物として発表されている。

したがって、重要な内部証言ではあるが、

本に書かれていることをそのまま確定事実とすることはできない。

一方で、全部を「恨みを持った元秘書の暴露」として切り捨てることもできない。

税金滞納など、後から公的資料で確認できた事項も存在するからである。

佐藤証言の価値は、

真実であると決めつけることでも、虚偽と決めつけることでもなく、一項目ずつ独立資料と突き合わせることにある。

東京佐川急便と17億円

1991年2月7日、猪木は東京都知事選への出馬を表明した。

ところが3月12日、突然撤退する。

その背景として語られてきたのが、東京佐川急便による債務免除疑惑である。

3月4日、東京佐川急便社長・渡辺広康が設けた宴席に、金丸信、小沢一郎、猪木らが集まり、その後猪木が出馬を取りやめたとする報道や証言がある。

猪木側が抱えていた17億円規模ともされる債務が処理されたという疑惑も語られた。

ただし、猪木の都知事選撤退と17億円の債務免除が司法上、一つの取引として認定されたわけではない。

ここは「疑惑」として扱う必要がある。

森喜朗1000万円説

佐藤久美子は、1989年参院選の際、森喜朗が猪木に1000万円を提供したと証言している。

100万円の札束10個だった、という極めて具体的な内容である。

しかし、この件について森本人が公式に認めた一次資料や、司法上の事実認定は確認できない。

したがって、

「森喜朗が猪木に1000万円を渡した」

ではなく、

「佐藤久美子は著書でそのように証言した」

と書くのが適切である。

猪木と森に政治的な交流があったこと自体は別の資料から確認できる。

しかし、

親交の存在は金銭授受の証拠にはならない。

この区別が重要である。

第6章　核燃料サイクルとプロレス

――青森県知事選と電事連「1億円スキーム」

猪木を追っていくと、最も意外な場所の一つへたどり着く。

六ヶ所村の核燃料サイクル施設である。

1984年4月18日、電気事業連合会の平岩外四会長は、ウラン濃縮、使用済み核燃料再処理、低レベル放射性廃棄物処分の三事業を青森県へ立地したいと表明した。

4月20日には青森県側へ正式な立地要請が行われる。

1985年4月、青森県と六ヶ所村が受け入れを表明し、関係各者による基本協定が結ばれた。

そして1991年2月3日、青森県知事選。

核燃料サイクル推進派の現職・北村正哉が4選を果たした。

ここまでは公的記録で追える事実である。

問題は、佐藤久美子の証言である。

佐藤は、この知事選で猪木に北村陣営への応援要請があり、その見返りとして1億円規模の資金提供が提案されたと記している。

しかも現金の直接授受ではなく、

電事連
↓
イベント契約
↓
政治家周辺企業
↓
スポーツ平和党側

という迂回ルートだった、とする。

三塚博周辺の企業名も登場する。

非常に具体的な証言である。

だからこそ、慎重でなければならない。

現時点で、

電事連から三塚系企業を通じてスポーツ平和党側へ1億円が流れたことを証明する独立した一次資料は確認できない。

司法判断によって確定されたわけでもない。

したがって、この話を

「電事連が猪木を1億円で買収した」

と書くことはできない。

後年の電力不祥事は証拠になるか

ここで一つの誘惑がある。

その後の電力業界では、

やらせメール問題、

関西電力幹部の金品受領、

カルテル、

顧客情報の不正閲覧、

など、多くの不祥事が明らかになった。

これらを見ると、佐藤の証言した「第三者や契約を介して目的を達成する」という構図が、後年の電力業界で確認された組織行動と似て見える。

しかし、

似ていることと、1991年の疑惑が事実だったことは別である。

後年に別の不祥事が発覚したからといって、過去の告発の真実性が自動的に高まるわけではない。

ここで言えるのは、より限定的なことだ。

1993年当時には荒唐無稽に聞こえたかもしれない「直接当事者が表に出ず、契約や第三者を介して目的を実現する」という組織行動の形式そのものは、後年の日本企業史の中で未知のものではなかった。

したがって佐藤証言は、

後世の事件によって証明された証言ではなく、後世に確認された組織行動と比較しながら再検討する価値を持つ未確定証言

と位置づけるべきである。

新たな資料が出れば評価が変わる。

反証可能性を残す。

この距離感が必要だ。

第7章　平壌38万人の虚実

――力道山の影と独裁国家

猪木の北朝鮮との関係を考えるとき、力道山の存在を外すことはできない。

力道山、本名・金信洛。

朝鮮半島出身で、日本プロレスの国民的スターとなった人物である。

猪木は力道山に導かれてプロレスラーになった。

1994年、猪木は初めて北朝鮮を訪問する。

その後、生涯に30回を超える訪朝を重ねたとされる。

力道山の家族

北朝鮮側には、力道山の娘とされる金英淑という女性の存在が伝えられており、その夫として北朝鮮の体育行政で要職を務めた朴明哲の名前が知られている。

ただし、ここは慎重に扱う必要がある。

力道山の朝鮮半島側の家族関係には資料上の不確実性があり、日本側の遺族からも血縁関係について慎重な発言がなされている。

したがって、

「力道山の娘・金英淑」

と無条件に断定するより、

「北朝鮮側で力道山の娘とされてきた金英淑」

と記述する方が適切だろう。

猪木がこの家族関係を通じて北朝鮮側との人的ネットワークを形成していったという点は、彼の訪朝史を理解する上で重要である。

1995年平壌興行

1995年4月28日から29日、猪木は平壌の綾羅島メーデースタジアムで「平和のための平壌国際体育・文化祝典」を開催した。

主催者発表では、二日間合計約38万人。

二日目は約19万人。

猪木はリック・フレアーと対戦した。

ただし、この数字を一般的な有料興行の「観客動員」と同一視すべきではない。

観客の多くは、職場や学校などを通じて組織的に動員されたとする参加者証言がある。

その意味で、

「猪木が38万人の北朝鮮国民を熱狂させた」

という表現は誇張になる。

より正確には、

国家的動員によって成立した世界最大級のプロレスイベント

だった。

それでも、19万人規模の巨大スタジアムで日米の著名レスラーが興行を行った歴史的異常性は変わらない。

猪木は利用されたのか

もちろん北朝鮮側には政治的意図があった。

世界的に有名な日本人スポーツスターを平壌へ招けば、

「北朝鮮は孤立していない」

という宣伝になる。

一方、猪木にも意図がある。

誰も行けない場所へ行く。

政府間外交が停止している相手とも会う。

そこに自分自身の存在価値を見いだす。

つまり一方的に利用されたというより、

猪木と北朝鮮体制が、それぞれ別の目的で互いを利用した

と見る方が現実に近い。

第8章　組織の崩壊と再生

――猪木後の新日本プロレス

1998年4月4日。

猪木は東京ドームで引退試合を行った。

主催者発表7万人。

対戦相手はドン・フライ。

最後はグラウンドコブラツイストで勝利した。

引退セレモニーで猪木が朗読したのが、後に彼の代名詞となった「道」である。

ただし、「この道を行けばどうなるものか」という文章自体を猪木本人の創作として扱うべきではない。

猪木が引退セレモニーで朗読し、広く知られるようになった言葉とするのが正確だ。

ユークス、そしてブシロード

2005年11月14日、ゲーム会社ユークスは猪木が保有していた新日本プロレス株式51.5％を取得した。

2012年1月31日、ブシロードグループが新日本プロレスを約5億円で買収した。

その後、新日本プロレスは業績を回復していく。

この再建を、

「猪木を排除したから成功した」

と単純化するのは危険である。

確かに、猪木時代末期の過度な格闘技路線や場当たり的な興行から距離を取ったことは大きかった。

しかし再建には、

棚橋弘至や中邑真輔、オカダ・カズチカら選手の商品化、

興行設計、

マーケティング、

動画配信、

女性ファンの開拓、

スポンサー戦略、

財務管理、

など複数の要因があった。

したがって、

猪木路線からの距離化は再建の重要な要因の一つだった

と評価するのが適切だろう。

一方で、この歴史には象徴的な逆説もある。

新日本プロレスを生み出したのは猪木のカリスマだった。

しかし、その組織を猪木本人がいなくても継続できる企業へ変えるためには、猪木というカリスマへの依存から脱する必要があった。

これは猪木個人の失敗というより、

創業者型組織が制度化されるときに生じる普遍的な問題

でもある。

終章　トレーサーが見せたもの

――突破力と統治のあいだ

アントニオ猪木とは何者だったのか。

英雄か。

山師か。

どちらか一方に決めると、必ず何かがこぼれ落ちる。

アリと闘った。

国会議員になった。

イラクへ行った。

北朝鮮へ行った。

事業に失敗した。

巨額の借金を抱えた。

政界の有力者と付き合った。

スキャンダルに見舞われた。

それらすべてが同じ人物の人生である。

猪木の強さは、制度の境界を越える能力だった。

しかしその能力は同時に、制度を軽視する危険性でもあった。

大きな構想を描く力は、事業を生む。

だがガバナンスがなければ借金になる。

誰も会わない相手と話す能力は、外交の突破口を作る。

しかし公式の統制を離れれば、相手国の宣伝に利用される。

大衆的人気は政治を動かす。

しかし組織統治がなければ、個人政党は崩れる。

つまり猪木の「長所」と「短所」は別のものではない。

同じ能力の表と裏だった。

なぜ「トレーサー」なのか

猪木を追うと、戦後日本の異なる世界が接続されていく。

プロレスを追うとテレビと広告へ行く。

事業を追うと金融と政治人脈へ行く。

都知事選を追うと東京佐川急便へ行く。

青森県知事選を追うと電事連と原子力政策へ行く。

イラクを追うと日本外交の限界へ行く。

北朝鮮を追うと、国家間外交と私人外交の境界へ行く。

ただし、これらを一つの「闇の権力ネットワーク」としてまとめてはいけない。

それぞれ生成メカニズムは違う。

電事連疑惑と東京佐川急便は同じではない。

北朝鮮と自民党政治も同じではない。

猪木が巨大な陰謀の中心人物だったわけでもない。

猪木は中心ではなく、接点だった。

だからトレーサーなのである。

彼を追うことによって、普段なら別々に研究される政治、企業、外交、興行、大衆文化の境界が一瞬見える。

猪木を待望する必要はない

ここで最後に重要なことがある。

現代社会は、猪木が活躍した時代よりコンプライアンスやガバナンスを重視するようになった。

それ自体は進歩である。

情報公開。

会計統制。

政治資金規制。

企業統治。

人権への配慮。

どれも、猪木的な「俺が責任を取るからやる」という個人依存を減らすために必要な仕組みだ。

したがって、

「昔は猪木のような人間がいてよかった。今の社会は窮屈になった」

と単純に結論づけるべきではない。

猪木型の突破力は、ときに巨大な成果を生んだ。

同時に巨大な損失も生んだ。

だから本当に問うべきなのは、

猪木のような人物を復活させることではない。

制度の外へ踏み出す勇気と、

その行動を検証可能にする統治の規律を、

どう両立させるかである。

猪木を懐かしむことと、

猪木を必要とする社会を望むことは同じではない。

むしろアントニオ猪木という人生は、

カリスマだけでは組織は続かないこと、

制度だけでも突破できない局面が存在すること、

そして突破した者こそ、その結果に対して責任を負わなければならないことを、極端な形で示している。

猪木を追いかけていると、いつの間にか猪木だけの話ではなくなる。

そこに現れるのは、

戦後日本の企業。

政治。

外交。

メディア。

大衆。

そして制度と人間の関係である。

その意味においてアントニオ猪木とは、戦後日本を代表する権力者ではなかった。

むしろ、

戦後日本の異なる世界を横切ることで、その接合部を可視化してしまった、巨大なトレーサーだったのである。