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デジタルトラストファームを調べた私が、最終的に千羽リサーチへ相談した理由


    👩 大山さん(仮名)
    30代/東京都在住

    2025年2月、「警察官」を名乗る人物から電話がかかってきたことをきっかけに、約400万円の詐欺被害に遭いました。

    まさか自分が詐欺に遭うとは思っていませんでした。

    相手は警察官を名乗り、私の名前なども知っていたため、最初は本当に警察からの連絡だと思ってしまいました。ところが話が進むにつれて送金を求められ、後になって詐欺だったことに気付きました。

    被害に気付いてから一番困ったのは、「どこに相談すればいいのか」ということでした。

    インターネットで調べると、仮想通貨の調査会社、探偵会社、返金支援をうたうサービスなど、たくさんの会社が出てきます。

    私は、いきなり一社に決めるのではなく、気になった会社を一つずつ調べてから相談先を決めることにしました。

    デジタルトラストファームを調べてみた

    最初に、暮らしの相談所の事業者確認リストに掲載されていたデジタルトラストファームについて調べました。


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    公式サイトを確認すると、デジタル資産・暗号資産に関連する調査サービスとして掲載されており、公式サイトを確認しました。

    私が気になったのは、実際に自分の被害の場合に「何を調査してもらえるのか」という点でした。

    詐欺に遭った直後は、とにかくお金を取り戻したいという気持ちになります。

    でも、冷静になって考えると、まず自分がいつ、誰に、どのような経緯で送金したのかを整理しなければいけません。


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    そこで、私はデジタルトラストファームだけで決めず、他の調査会社についても調べました。

    調査会社を調べて分かったこと

    調べてみると、会社によってサービスの説明がかなり違いました。

    ブロックチェーン解析を前面に出している会社もあれば、無料の一次調査を案内している会社、探偵業として幅広い調査を扱っている会社、料金を具体的に掲載している会社もありました。

    私は「どこが一番良いのか」を決めるというより、自分の場合に何が必要なのかを考えるようになりました。

    私が必要だと思ったのは、

    ・送金履歴やTXIDを整理すること
    ・送金先アドレスを確認すること
    ・資金がどのように移動したのかを確認すること
    ・残っている証拠を整理すること
    ・警察などに相談するときに説明できる資料を整えること

    でした。

    その中で千羽リサーチも調べました

    いくつかの会社を調べている中で、千羽リサーチについても確認しました。


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    千羽リサーチについても、最初から依頼すると決めていたわけではありません。

    他社と同じように、まずサービス内容や相談の流れを確認しました。

    私が確認したかったのは、「自分の被害状況をきちんと整理して相談できるか」ということでした。


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    最終的に千羽リサーチへ相談することにしました

    デジタルトラストファームを含め、複数の会社を調べたうえで、私は最終的に千羽リサーチへ相談することにしました。

    決め手になったのは、単純に「返金できる」と言われたからではありません。

    私の場合は、まず自分の被害状況を整理して、送金情報や残っている資料を確認し、調査によって何が分かるのかを知りたかったからです。


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    400万円を失った直後は、どうしても「取り戻したい」という気持ちばかりになってしまいます。

    でも、今回いろいろな会社を調べてみて、最初にやるべきなのは、焦って契約することではなく、自分の被害状況を整理して相談先を比較することだと感じました。

    デジタルトラストファームについても調べましたし、他にもいくつもの会社を確認しました。

    そのうえで、私は千羽リサーチに相談することにしました。

    同じように悩んでいる方へ

    詐欺被害に遭った直後は、何をすればいいのか分からなくなると思います。

    私自身もそうでした。

    だからこそ、いきなり一社に決めるのではなく、公式サイトを確認して、サービス内容や料金、調査範囲などを比較してみることにしました。

    そして、自分が何を知りたいのか、何を整理したいのかを考えてから相談先を決めました。

    私の場合、その結果として選んだのが千羽リサーチでした。

    この記事が、同じように相談先を探している方の参考になればと思います。

    ※本記事は個人情報保護のため氏名等を仮名として掲載しています。各社の記載内容は公式サイト等で確認できる情報をもとにした比較材料であり、契約条件・料金・対応範囲については各社への確認が必要です。

     
     
    2026年、仮想通貨詐欺で400万円の被害に遭いました。 警察への被害届、資金追跡、海外取引所・海外警察への申告を継続中。 同じ被害で困っている方の参考になるよう、「被害後、実際に何をしてどうなったのか」を記録しています。

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