人文系大学院に進学すべきではない

構造的縮小、党派性、人生を損なうリスク

私は、人文系の大学院、とりわけ大学教員になることを目指して博士課程に進むことには、強く反対しています。

学問を否定したいわけではありません。人文学そのものには価値がありますし、私自身、今も研究を続けています。しかし、人文学に価値があることと、現在の大学制度のもとで、それを職業として目指すことが合理的であるかどうかは、分けて考える必要があります。

長い年月と学費をかけ、研究成果を積み上げても、生活の見通しが立つとは限りません。その間に、指導や人間関係、学会の権力構造によって、研究する意欲そのものを損なわれる可能性もあります。

問題は、単に就職先が少ないということではありません。雇用の仕組み、評価の制度、指導の質、組織の文化、経済感覚まで含めて、研究を志す若者の時間と人生を損ないやすい構造になっていると感じています。

以下では、公開された統計や制度資料から確認できることと、私自身の経験、私のもとに寄せられた情報、それらを踏まえた評価を区別しながら、この問題を考えます。

縮小する研究者養成

人文系の縮小は、漠然とした将来不安ではありません。文部科学省の資料「各分野における大学院教育の現状について」によれば、人文科学の博士課程入学者は、2003年の1,648人から2024年の930人へ、約44％減少しています。社会科学でも、同じ期間に1,700人から902人へ、約47％減少しています。博士課程全体の減少率は約14％ですから、人文社会系の減少は、全体よりも大きいことがわかります。

修士課程でも、人文科学の入学者は、2003年の5,382人から2024年の4,365人へ約19％、社会科学は9,510人から6,778人へ約29％減っています。一方、修士課程全体の入学者は、同期間に約4％増加しています。大学院全体が一様に縮小しているのではなく、そのなかで人文社会系の入口が細くなっています。

ただし、入学者が減った割合だけ、教員ポストも減ったといえるわけではありません。この統計から直接確認できるのは、研究者養成の入口が長期的に縮小しているということです。

それでも、次の世代が入り、育ち、研究を職業として継続する経路が細くなっていることは、重い問題です。私が「再生産できなくなった業界」と表現するとき、念頭にあるのは、研究分野そのものが消滅するという話だけではありません。若い人が生活を維持しながら研究を引き継ぐ経路が、十分に機能しなくなっているということです。

消える科目と採用枠

私が現場でより切実に感じるのは、教養科目や第二外国語の授業が見直され、若手が仕事を得る入口そのものが失われていくことです。

大学のポストは、在職者を解雇しなくても減らせます。退職した教員の後任を採らなければよいのです。授業を非常勤に振り分け、残った教員に分担させ、あるいは科目自体をなくす。在職者の雇用を維持したまま、次の世代の採用機会だけを減らすことができます。

この縮小は、内側にいる人と、これから入ろうとする人とで、まったく違う姿を見せます。在職者には職場の再編でも、若手には就職先の消滅です。既存の教員が守られていることを、その職業をこれから目指す人の安全性と取り違えてはなりません。

私立大学では、教養科目の専任ポストが補充されず、非常勤へと置き換えられていく印象があります。第二外国語の科目削減の話も耳にします。科目ごとなくなる形で、現実に仕事が失われています。

しかも、専任から非常勤への置き換えが進めば、その分だけ若手の仕事が増えるとも限りません。授業数そのものが減れば、専任と非常勤の両方で働く場所が失われます。安定した仕事が不安定な仕事に変わり、その不安定な仕事さえ、次の段階ではなくなる可能性があります。

人文系では、専任の職を得るまで、語学や教養科目の非常勤で生活をつなぐ経路がありました。ところが、科目ごと削られれば、その仕事もなくなります。実際、私より下の世代は、語学の非常勤のコマをあまり持っていない印象があります。

専任の採用枠が減るだけでなく、採用を待ちながら研究を続けるための足場まで失われていきます。これは、単に競争が厳しくなるという話ではありません。競争に参加し続ける条件そのものが崩れていくということです。

進学から就職までは長い時間がかかります。入学した時点で存在する授業や採用枠が、博士号を取るころにも残っているとは限りません。現在の教員が歩んだ経路を、そのまま自分も歩めると考えることは危険です。

制度改正と大学再編

制度上も、従来の専任教員配置だけが選択肢ではなくなっています。

2022年の大学設置基準改正では、基幹教員の仕組みが導入されました。大学設置基準では、必要な基幹教員数の4分の3以上を、その大学の教育研究に専ら従事する教員とする一方、一定の条件のもとで、複数の大学や学部に同じ教員を算入できる仕組みが設けられています。その算入には年間8単位以上の授業担当などの条件があり、人数にも4分の1という上限があります。

授業だけを担当する非常勤講師を、無条件に必要教員数へ入れられるわけではありません。教育課程の編成や学部運営について責任を担うことなども求められます。ただし、文部科学省の公式Q&Aでは、任期付き教員や非常勤講師も、要件を満たせば基幹教員になれるとされています。基幹教員間で、労働条件や職務内容を必ず同一にする必要もないと説明されています。

設置基準上の教員として数えられることと、安定した常勤雇用や待遇が保証されることは、同じではありません。各大学がそれぞれ専任教員を採用する以外の方法で、必要な教員数を確保できる余地が広がったことは、若手の進路を考えるうえで重要です。

文部科学省は、この制度を人員削減のために導入したのではなく、成長分野での人材確保などを目的としていると説明しています。制度の目的と、そのもとで各大学がどのような人員配置を選べるかは、分けて考える必要があります。大学側の運営の柔軟性が、そのまま若手の安定雇用につながるわけではありません。

教職課程をめぐる変化もあります。2025年には、日本国憲法、体育、外国語コミュニケーション、情報機器の操作などを定める、教育職員免許法施行規則第66条の6の見直しが議論されました。その後の教員養成部会の議事録では、必要な内容を教職課程の中へ位置付け直す方向性などが確認できます。

これは、すべての科目が一律に廃止されたという意味ではありません。しかし、従来の独立した必修科目の枠組みが、そのまま維持されることを前提にはできません。教員免許取得に伴う履修需要に支えられてきた科目では、再編の影響を考える必要があります。

人文系の研究者の仕事は、その専門分野の授業だけで成り立っているわけではありません。語学や教養、教職課程に関わる授業が、雇用を支えてきました。その需要が制度上見直されれば、専門研究の評価とは別のところで、働ける場所が変わっていきます。

少子化による長期的な縮小圧力もあります。文部科学省が2026年4月に提出した資料では、大学進学者数は、2024年の約63万人から、2040年には約46万人へ減少すると推計されています。約17万人、率にして約27％の減少です。

これは将来推計であり、個々の大学や学部の閉鎖を直接予告するものではありません。それでも、現在と同じ規模で学生を受け入れ続けるという前提は、置きにくくなっています。これから研究者を目指す人は、この再編が進む時期に雇用市場へ入ることになります。

一方で、直近の改善も省くべきではありません。私学事業団の2026年度調査では、集計対象595大学のうち定員割れは275校、46.2％で、2025年度の316校、53.2％から改善しています。人文科学系学部の入学定員充足率も104.62％です。2026年度の数値は速報値ですが、現在の人文系学部全体で学生が集まらなくなっているとはいえません。

ただし、人文科学系では、2025年度から2026年度にかけて、入学定員が68,294人から66,556人へ減る一方、入学者は69,513人から69,630人へ微増しています。充足率の改善と、受け入れ規模の縮小が同時に起きています。

定員割れが直ちに経営悪化を意味するわけでも、充足率が高ければ研究者の採用が増えるわけでもありません。学部の学生募集、大学院の研究者養成、若手の雇用市場は、区別して見る必要があります。

私は、文系私大で学生が負担する学費と、提供される授業の価値が釣り合っているのかにも疑問を持っています。比較的低い維持コストで学費収入を得られる構造が、学生の学びより組織の維持を優先させていないでしょうか。文系学部の利益率や理系シフトの程度は大学ごとの検証が必要ですが、学問を守るという理念だけで、現在の組織規模を維持することは正当化できないと思います。

修了の長期化と不安定な出口

博士課程の負担を考えるときには、標準修業年限だけで生活設計ができないことも重要です。

文部科学省の「各分野における大学院教育の現状について」では、人文社会科学の博士課程修了者のうち、標準修業年限で修了した人の割合は、2003年3月の40％から、2024年3月には20％へ低下しています。これは修了者を対象とした集計であり、入学者の修了率ではありません。それでも、修了までに標準年限を超えるケースが多いことは確認できます。

同資料では、人文社会科学の博士課程修了者について、就職でも進学でもない区分が、なお半数以上を占めると説明されています。この区分には就職活動中の人や1年未満の短期雇用などが含まれるため、半数以上が無職という意味ではありません。しかし、修了時点で、統計上の就職や進学に分類されない人が多いことは、出口の不安定さを示しています。

博士課程に入ること、修了すること、研究に関わる仕事を得ること、安定した雇用を得ることは、それぞれ別の段階です。学位を取得したという事実だけで、その後の生活が保証されるわけではありません。

文部科学省も2026年5月の博士人材追跡調査の公表に際し、若手研究者の安定的なポストの不足やキャリアパスの多様性の欠如を、博士課程への進学率や研究者の魅力が低下する一因として挙げています。人文系だけを対象とした指摘ではありませんが、雇用と進路の問題は、政策上も認識されています。

何年で修了し、その後いつ安定した仕事に就けるのかが読みにくいこと自体が、大きなリスクです。研究が好きであることによって、この不確実性が小さくなるわけではありません。

専任職の変質と若者の不在

仮に専任教員になれたとしても、以前ほど安定した到達点とはいえないと感じます。会議や委員会、学生対応などの業務があり、その立場のメリットは目減りしています。経営や組織再編の影響も考えれば、専任になれば一生安心だと見込むことはできません。

研究に使える時間にも制約があります。文部科学省の2023年度調査では、大学等教員の職務時間に占める研究活動の割合は32.2％で、2002年度調査の46.5％から低下しています。ただし、これは大学等教員全体の値です。人文社会科学に限ると33.3％で、2018年度の32.7％からは、わずかに増加しています。

したがって、人文系の研究時間が直近でも一貫して減り続けているとはいえません。それでも、研究活動に充てられる割合が職務時間の約3分の1であることは、進路を考えるうえで重要です。同調査では、研究時間を制約する業務として、教授会などの大学運営業務が最も多く挙げられ、過重な教育負担がそれに続いています。

この統計は、教員の研究意欲を測るものではありません。研究時間の少なさを、そのまま個々の教員の怠慢の証拠にはできません。しかし、研究をしたい人に、制度が十分な時間を保障しているのかを問う根拠にはなります。

国立大学では「事務が無限に降ってくる」という声も聞きます。さらに授業負担が増えれば、専任になってからも研究時間を確保しにくくなります。その授業を専任が引き受けることで非常勤が削られれば、専任を目指す若手の生活にも影響します。

長い不安定な期間を耐え抜いた先に、十分な研究時間と安定した生活が待っているのであれば、まだ一つの見通しになります。しかし、その到達点でも研究以外の業務が膨らむのであれば、何のためにその道を進むのかを問い直さざるを得ません。

一般の就職や賃金の動向は時期や業種によって違いますが、ほかに仕事を得る選択肢があるなかで、あえて縮小する市場に長い年月を投じることには慎重であるべきです。私には、自ら就職氷河期に飛び込むような選択に見えます。物価が上昇するなかで、10年以上にわたり低収入で生活することは、きわめて過酷です。

最大の問題は、就職難そのもの以上に、貴重な20代を、次の世代が入る経路の細くなった業界に捧げてよいのかという点にあります。

若い人が入ってこない業界では、議論も人間関係も固定化しやすくなります。いつも同じ顔ぶれが集まり、同じ序列のもとで評価し合う。その環境に長く身を置くことが、自分の知的な可能性を広げることになるのか、考えてしまいます。

私が参加してきた学会では、懇親会に壮年男性の研究者が多い光景が印象に残っています。業界全体の年齢構成を示す統計ではありませんが、私には世代交代の乏しさを象徴する光景でした。中高年の男性ばかりの場は、単純に面白さを感じにくく、ハラスメントを受けなくても強い疎外感を覚えることがあります。

大学院への幻想と現実

大学院に進学する前は、同世代には優秀な人が集まり、熾烈な知的競争があり、大学教員は雲の上のような存在なのだろうと思っていました。しかし、内部に入ってみると、その多くは幻想でした。そこにいたのは、私自身も含めて、あまりにも人間的な、普通の人たちでした。