仮想通貨GMT（ステップン／STEPN）は本当に「オワコン」なのか 〜4月に国内初上場、IEO価格を下回った。作り直した新トークンは-99.99%。今後と将来性を3層検証〜

こんにちは、ウマキです。

2026年4月20日の夕方5時、国内の暗号資産取引所OKJが、GMTという銘柄の取り扱いを始めました。日本の取引所としては初めての上場で、これでOKJの取扱銘柄は51種類になりました。

GMTは、歩いたり走ったりするだけで暗号資産がもらえるスマホアプリ、STEPN（ステップン）のガバナンストークンです。2022年の春にSNSで爆発的に広がって、1足10万円を超えるNFTスニーカーを買う人が続出した、あのアプリだと言えば思い出す方も多いと思います。

その銘柄が、4年越しで日本の取引所に並びました。上場した日の終値は1.74円で、記事を書いている時点では1.05円です。上場から3か月半で、円建てでは4割近く目減りしました。

いまSTEPNについて語られる言葉は、だいたい「オワコン」か「稼げない」のどちらかです。一方で運営会社は2026年に入ってからも新しいプロダクトを次々に出していて、アディダスとの提携も続いています。

止まっているのか、動いているのか。数字を並べていくと、この銘柄はかなり珍しい形をしていました。

GMTがいま立っている場所

まずは、いくら値段が付いているのかという話から始めます。感想や評判ではなく、板に出ている数字から入ります。

1年で84.6%下げたチャート

価格 $0.0066（約1.05円） / 時価総額 約2,060万ドル / 時価総額ランク 774位 / 1Y変動 -84.6%

直近1年の値動きです。昨年8月におよそ0.045ドルだった価格が、そのまま右肩下がりに0.0066ドルまで来ました。途中に反発らしい反発はほとんど見当たらず、5月に一度だけ小さく戻したあとは、また同じ角度で下げ続けています。

期間ごとに区切ると、1か月で17.28%、6か月で50.37%、年初来で55.33%のマイナスになります。半年で半値、1年で7分の1という下がり方をしていて、下落が特定の月に集中したわけではありません。じわじわと、しかし一度も反転せずに削られてきたのがこの1年でした。

時価総額は約2,060万ドル、日本円にしておよそ32億5,000万円です。日本の上場企業でいえば、時価総額ランキングの下から数えたほうが早い規模の会社と同じくらいの大きさになります。かつて世界中で話題になったアプリの基軸トークンが、いまはその水準にいます。

時価総額ランクは774位です。国内で買えるようになった今年4月の時点では400番台にいたので、3か月半で300以上も順位を落としたことになります。下げているのは価格だけでなく、他の銘柄と比べたときの相対的な位置も同じように下がっています。

全期間で見たときの落ち方

同じ銘柄を、上場した2022年3月からの全期間で表示するとこうなります。左端に垂直に近い線が立っていて、あとはほぼ横ばいに見えます。

最高値は2022年4月27日の4.11ドルでした。そこから現在の0.0066ドルまで、全期間の変動率はマイナス99.83%です。1万円分を高値で買っていたら、いま17円になっている計算になります。

ここで注意したいのは、このチャートの形が「暴落」ではないという点です。暴落は普通、急落したあとにどこかで底を打って横ばいになります。GMTの場合は2022年に急落したあと、2023年、2024年、2025年、2026年と、毎年少しずつ切り下がり続けています。

チャートの右半分をよく見ると、線は横ばいではなく、わずかに右下がりのままです。すでに99%下げた銘柄が、そこからさらに1年で84.6%下げるというのは、そういう形をしています。

2022年3月の売り出し価格を下回る現在値

ここがこの銘柄のいちばん特徴的なところです。

GMTは2022年3月9日、バイナンスのローンチパッドという仕組みで一般に売り出されました。そのときの販売価格は1GMTあたり0.01ドルです。総発行枚数60億枚のうち、6億枚が最初に流通する設計でスタートしました。

現在の価格は0.00662ドルです。つまり、4年以上前の売り出し価格を、いま33.8%下回っています。

これは、かなり珍しい状態だと言えます。暗号資産の多くは、上場直後の熱狂で売り出し価格の何倍にもなり、その後どれだけ下げても、初期に買った人だけは含み益が残るという形になりがちです。ところがGMTの場合、いちばん安く買えたはずの人たちも、いま含み損を抱えています。

もう少し具体的に見てみます。2022年3月の売り出しで10万円分を買った人は、4月末の高値では4,100万円になっていました。その同じ10万円が、いまは6万6,200円です。

途中で最高値の411倍を経験しておきながら、最終的には元本を割っています。この往復の激しさが、STEPNというプロジェクトが辿った道のりをそのまま表しています。

日本で買えるようになったタイミング

日本の取引所に並んだ日付も、あわせて押さえておきます。

OKJがGMTの取り扱いを発表したのが2026年4月10日、実際に取引が始まったのが4月20日の17時です。対応ネットワークはソラナとポリゴンの2つで、販売所、取引所、積立、入出金のすべてに対応しました。

上場日の価格は0.010955ドル、円建てで1.74円でした。記事執筆時点の1.046円と比べると、円建てで39.6%のマイナスです。上場をきっかけにこの銘柄を知って買った人は、3か月半でおよそ4割を失った計算になります。

ここで一つ気づくことがあります。上場日の0.010955ドルという価格は、2022年の売り出し価格0.01ドルとほぼ同じ水準でした。日本の投資家がようやく買えるようになったとき、価格はちょうど4年前の振り出しに戻っていて、そこからさらに下に抜けたわけです。

なお、GMTを扱っている国内の取引所はいまのところOKJの1社だけです。ビットバンクにもコインチェックにも、GMTの取り扱いはありません。日本語で普通に売買できる場所は、この1か所しかないという状態が続いています。

「歩いて稼ぐ」に起きたこと

値段の話はここまでにして、次はその値段になった理由を分解していきます。ここが今回いちばん書きたかった部分です。

2022年に起きたことの大きさ

まず、落ちる前の高さを確認しておきます。ここを押さえないと、いまの数字の意味が伝わりません。

STEPNは2021年12月にソラナ上でパブリックベータを始めて、2022年の春に爆発しました。月間アクティブユーザーは70万人を超え、2022年6月2日には登録ユーザーが100万人に到達しています。

収益も本物でした。運営元のFind Satoshi Lab（FSL）は、2022年第2四半期に1億2,250万ドルの利益を計上しています。当時のレートで150億円以上を、スマホアプリ1本が3か月で稼いだことになります。

ただし、そこがピークでした。同じ年の第3四半期の利益は、前四半期比で90%減まで落ちています。3か月で10分の1です。

ユーザー数も同じ経路をたどりました。ピーク時に70万人を超えていた月間アクティブユーザーは、2023年2月には4万人台まで減っています。

この崩れ方には理由があります。STEPNの仕組みは、新しく入ってきた人がNFTスニーカーを買うお金が、先に入っていた人の報酬の原資になるという構造を持っていました。新規流入が止まった瞬間に、報酬として配られるトークンの買い手がいなくなります。

つまり、値段が下がったから人が減ったのではなく、人が減ったから値段が下がり、値段が下がったからさらに人が減るという回り方をしました。この順番は、あとの話にも関わってきます。

最初に配られたトークンの現在地

STEPNには2種類のトークンがあります。ガバナンス用のGMTと、歩いて直接もらえるGST（グリーンサトシトークン）です。

このGSTの現在地を見ると、構造がよく分かります。

GSTの最高値は2022年4月28日の8.51ドルでした。現在は0.00094ドルで、全期間の変動率はマイナス99.99%です。時価総額は約108万ドル、日本円で1億7,000万円ほどしかなく、時価総額ランクは2,778位まで落ちています。

GSTがここまで落ちたのは、設計上ほぼ避けられませんでした。GSTには発行上限がありません。誰かが歩けば新しく発行され、その人がすぐに売る前提の通貨だからです。

実際にソラナのチェーン上で発行済み数量を直接読むと、約49億2,000万枚が存在します。歩いた人に配り続けた結果が、この枚数です。

ここで大事なのは、GSTがマイナス99.99%になったこと自体は、失敗というより仕様に近いという点になります。使い切られる前提の消耗品トークンなので、価格が上がり続けるほうがむしろ不自然でした。問題は、この設計をそのまま次に持ち越したかどうかです。

作り直したアプリで、もう一度同じことが起きた

FSLは2024年6月、STEPN GOという新しいアプリを出しました。既存のSTEPNとは別アプリで、スニーカーの貸し借りができたり、メールアドレスだけで始められたりと、初心者が入りやすい作りになっています。

このとき、稼ぐためのトークンも新しく作り直しました。GGT（Go Game Token）です。GSTがソラナ中心だったのに対し、GGTはポリゴンだけで動きます。

つまりFSLは、崩れた仕組みをそのまま使い続けたわけではなく、アプリもトークンも新品に入れ替えて再挑戦しました。ここは正当に評価していい部分です。

問題は、その結果です。

GGTの最高値は2024年9月11日の11.23ドルでした。現在の価格は0.00053418ドルで、最高値からの変動率はマイナス99.995%になります。

GSTがマイナス99.99%に至るまで4年かかったのに対して、GGTは2年でそれを追い抜きました。しかも到達地点はGSTより下です。直近の最安値は2026年6月25日に付けたばかりで、いまはそのすぐ上にいます。

流動性はさらに厳しい状態にあります。GGTを取り扱っている取引所を数えると、1か所しかありません。しかもその1か所は、FSL自身が運営する分散型取引所のDOOARです。

そこでの24時間の売買代金は、63ドルでした。1万円弱です。会社の主力アプリで稼げるトークンが、自社のDEXで1日1万円しか動いていないことになります。

新しいアプリを作り、新しいトークンを発行し、2年かけて、前より速く、前より深いところまで落ちた。この事実は、「STEPN GOが軌道に乗ればGMTも戻る」という見立てに対する、いちばん強い反証になります。

アプリの大きさを数字で測る

では、アプリそのものはどのくらいの規模で動いているのか。ここは公開されている数字で測れます。

FSLの公式サイトには、プロダクトごとの実績が掲示されています。そこに出ている数字を並べると、次のようになります。

• STEPN（元祖）：登録ユーザー570万人以上、累計走行距離3億4,700万km

• STEPN GO（新作）：累計走行距離65万9,000km以上

• MARATHOn（2026年の新規プロダクト）：ロックされたGGUSD 11万5,000以上、表示利回り60%

元祖の累計走行距離3億4,700万kmに対して、新作は65万9,000kmです。比率にすると0.19%、およそ527分の1になります。運営が自分で出している数字が、そのまま新旧の差を表しています。

アプリストアの数字も同じ方向を向いています。グーグルプレイの表示では、元祖STEPNが100万以上のダウンロードとレビュー3万8,600件、STEPN GOが5万以上のダウンロードとレビュー2,005件です。評価はどちらも5点満点の4.3で、作りが悪いから嫌われたわけではありません。

最終更新日は、STEPNが2026年4月22日、STEPN GOが2026年5月26日でした。開発が完全に止まっているわけではありませんが、モバイルゲームとしては更新間隔が空いています。

規模感をまとめると、こうなります。元祖は数百万人が触った本物のヒットで、新作はその20分の1のダウンロード、500分の1の走行距離にとどまっています。

2026年1月の半減期が効かなかった理由

供給側の対策も打たれています。

FSLは2026年1月1日から、GMTの獲得量を半分に減らしました。アプリを使って新しく発行されるGMTの量を50%カットする、いわゆる半減期です。もともと半減期は導入しない方針だと説明していたものを、方針転換して実施しました。

新規供給が半分になれば、理屈のうえでは価格を支える力が働きます。ビットコインの半減期が相場のテーマになるのも、同じ理屈です。

ところが実際の値動きは逆でした。半減期を実施した2026年1月1日以降、GMTの年初来変動率はマイナス55.33%です。供給を半分に絞ってなお、7か月で半値以下になりました。

ここから読み取れることは、はっきりしています。この銘柄の下落は、新規発行が多すぎることが原因ではないということです。供給を絞っても止まらないのであれば、足りていないのは需要のほうになります。

歩いてGMTをもらう人が減り、もらったGMTを使う場所も限られていて、外から新しく買いに来る人もいません。その状態では、蛇口を半分に閉めても水位は上がりません。

半減期は、需要が生きている銘柄には効きます。効かなかったという事実そのものが、需要側の答え合わせになっています。

焼却の約束と、実際に集まった票

供給を減らすもう一つの試みが、大規模なトークン焼却でした。これは経緯を追う価値があります。

FSLは投資家とアドバイザーが保有していたGMTを1億ドルで買い戻し、6億枚をGMT DAOに無償で移管しました。そのうえで2024年11月21日から2025年1月20日までの60日間、この6億枚をどう処分するかをコミュニティ投票にかけています。

投票は専用サイトで行われ、GMTをロックした量に応じて焼却量が決まる階段式になっていました。公開されている条件は次の通りです。

• 1億枚がロックされたら、6,000万枚を焼却

• 5億枚がロックされたら、2億3,000万枚を焼却

• 9億枚がロックされたら、6億枚を焼却

「最大6億枚の焼却」という見出しでニュースになったのは、いちばん下の条件です。9億枚がロックされることが前提でした。

そのサイトにいま表示されている最終的なロック総量は、4億12万5,049.93枚です。9億枚どころか、5億枚の段にも届いていません。

トークン全体で見ると、発行上限60億枚に対して現在の総供給量は50億7,385万枚なので、これまでの累計で約9億2,600万枚が焼かれた計算になります。焼却自体は実際に行われてきました。ただ、大々的に告知された6億枚という数字は、その条件が満たされないまま終わっています。

この一件が示しているのは、焼却の規模というより、参加の薄さのほうです。ロックすれば報酬のGMTがもらえる設計で、60日間という十分な期間があって、それでも目標の半分以下しか集まりませんでした。

会社のほうは止まっていない

ここまでの数字だけを並べると、もう畳んだ会社の話に見えます。ただ、それは事実と違います。ここは公平に見ておく必要があります。

マスターカードにつながった決済機能

FSLは2025年4月、GMT Payという決済サービスを始めました。マスターカードと組んだ仕組みで、アプリの中で貯めたトークンを、実店舗やネットショップの支払いに使えるようにするものです。

このGMT Payは2026年7月に、過去最大とされる改修を受けています。内容は次の通りです。

• 25ドルの新しいカード区分を追加

• GGUSD、POL、BNBでの支払いに対応

• 対応チェーンを4種類に拡大

• ジェネシススニーカーのNFT保有者には手数料を30%割引

暗号資産を実際の買い物に使えるようにする取り組みは、口先だけでは実現できません。カード発行の枠組みを持つ相手と組み、規制対応を通す必要があります。この部分は素直に前進だと言えます。

アディダスとの提携とギネス記録

ブランド面でも実績が残っています。

FSLはアディダスと2024年4月に最初のジェネシススニーカーを出し、その後も提携を続けています。第2弾では1,000足限定のコラボNFTスニーカーを配布し、さらに実物のランニングシューズにも展開しました。アディダスのウルトラブースト5をベースにした限定1,200足が、NFT保有者向けに用意されています。

STEPN GOの公式サイトには、ギネス世界記録の保持者であることも掲示されています。世界的なスポーツブランドと組み続けられている点は、単なる草コインとは違う立ち位置を示しています。

歩いて稼ぐから、米国債で稼ぐへ

2025年以降のFSLで、いちばん大きな方針転換がここです。

FSLは2025年6月18日、GGUSDという独自のステーブルコインを立ち上げました。Agoraという発行基盤と組んだドル連動型で、米国債を裏付けにしています。FSL IDというウォレットで保有しているだけで報酬が自動的に付く設計で、ステーキングもロックも要りません。

そして2026年には、このGGUSDを預けて利回りを得るMARATHOnというプロダクトが動き始めています。

つまり、歩いて草トークンをもらう会社から、米国債の利息を配る会社へ、収益の出どころを差し替えつつあるということです。これは合理的な判断だと思います。ユーザーに配る原資が、他人の新規入金ではなく国債の利息になるなら、前の構造よりはるかに持続します。

ただし、規模はまだ小さいままです。FSLの公式サイトに出ているMARATHOnの実績は、ロックされたGGUSDが11万5,000以上で、表示利回りは60%、まだラウンド1と書かれています。日本円にしておよそ1,800万円です。

利回り60%という数字も、米国債の利回りから出せる水準ではありません。差額はGMTなどの自社トークンやポイントで埋めている形になります。米国債という裏付けが効いているのは元本部分であって、上乗せの利回りまで国債で説明できるわけではない点は、押さえておいたほうがいいところです。

なお2026年7月20日には、GGUSDをポリゴンからソラナとBNBチェーンへ渡す機能が停止されています。逆方向と両替は残っていますが、対応範囲を広げる局面ではなくなっているようにも見えます。

日本での地上戦

日本市場に対しては、かなり地道な取り組みが続いています。

FSLはSTEPN BOOSTという企画で、日本各地のマラソン大会と連携しています。2026年に入ってからの分だけでも、枚方ハーフマラソン、京都マラソン、大阪マラソン、東京マラソン、名古屋ウィメンズマラソン、ふくい桜マラソンが対象になりました。

暗号資産のプロジェクトが、日本のリアルな市民マラソンにここまで名前を出している例は多くありません。日本語コミュニティの運営も続いていて、OKJへの上場もこの流れの延長線上にあると考えるのが自然です。

アプリ内のイベントも動いています。2026年7月14日から31日にかけて行われた企画では、参加者が消費するエネルギーの目標値20万に対して、実績が45万を超えました。目標の2倍以上です。7月22日には130万GMTの賞金枠が用意され、別のイベントでも50万GMTが配られています。

2026年8月3日、つまり昨日からは、マラソンチャレンジのシーズン3の登録が始まりました。運営は今日も普通に動いています。

日本の板で起きていること

会社の話と、板の話は別です。ここからは国内で実際に売買されている量を測ります。日本の投資家にとっては、ここがいちばん実務的な部分になります。

国内唯一の市場に出ている数字

OKJの公開APIから、GMT/JPYの取引状況をそのまま取得しました。記事執筆時点の数字は次の通りです。

直近値 1.0485円 / 最良買値 1.0466円 / 最良売値 1.0497円 / 24時間出来高 195,471枚（約20万4,970円）

日本で唯一GMTを売買できる市場の、1日の売買代金が20万円台です。個人が1人で1日に売買する金額としても、そこまで大きくない水準になります。

世界全体と比べてみます。83か所の取引ペアを合計したGMTの24時間売買代金は約376万ドル、日本円でおよそ5億9,000万円でした。このうちOKJの取り分は約1,299ドルで、世界全体の0.035%です。

もう一つ、世界の売買代金の中身にも触れておきます。全体の37.45%を占めている取引所は、スプレッドが5.5%と極端に広く、価格の上下2%圏内の板の厚みがゼロと報告されています。出来高だけが大きくて板が無いという状態で、この数字をそのまま流動性として受け取るのは危険です。

実質的にまともな板がある場所は、バイナンスをはじめとするいくつかの取引所に限られます。世界全体の出来高376万ドルという数字も、額面通りには読めません。

板の厚みを実測する

出来高よりも、実際に売れるかどうかのほうが大事です。OKJの板をすべて取得して、成行で売ったときにいくらで約定するかを計算しました。

まず板の全体像です。買い板は31本で合計42万1,497円、売り板は49本で合計323万1,308円でした。買い注文をすべて合計しても、42万円しかありません。

直近値から2%以内に置かれている買い注文は37万1,372円分、5%以内でも40万6,822円分です。つまり、値段が付いていると言える範囲の買い板は、40万円程度で打ち止めになります。

この板に対して、成行で売ったときの結果が次の通りです。

• 5万枚（約5万2,000円分）を売る：平均1.0446円、直近値比マイナス0.4%

• 10万枚（約10万4,000円分）を売る：平均1.0437円、マイナス0.5%

• 20万枚（約20万8,000円分）を売る：平均1.0425円、マイナス0.6%

• 30万枚（約31万2,000円分）を売る：平均1.0411円、マイナス0.7%

• 50万枚（約52万円分）を売る：平均0.8185円、マイナス21.9%

30万枚まではほとんど滑りません。ところが50万枚を超えたところで板が切れて、平均単価が2割以上悪化します。

言い換えると、50万円ぶんを一度に売ろうとすると、日本のGMT市場は2割動くということです。100万円ぶんを売る場合、板を全部食い尽くしてもさばききれません。

これは値段の高低とは別の話になります。いくら安く見えても、まとまった金額を入れたあとに同じ場所で出られないなら、その市場は投資には使えません。10万円以内で出入りするぶんには問題なく機能しますが、金額を上げていくと急に壁にぶつかります。

いまの値段で買えるのか

ここまでで、下げた事実と、その理由と、会社側の反論材料が出そろいました。最後は値段の話に戻します。1.05円という水準が高いのか安いのかを、時価総額から逆算していきます。