東京の狭い部屋は「新しい豊かさ」なのか――住民の口コミに見えた、家賃10万円時代の現実
東京に引っ越して、家賃は6万3,000円から9万7,000円に上がった。
ところが、以前より部屋は狭くなった。ベッドが部屋の半分を占めているという。
これは、2026年4月に東京23区へ引っ越した会社員が、noteに投稿した体験談である。
出典：東京は、生きているだけでお金がかかる（note・2026年4月21日）
一方、同じ東京23区でも、狭い1Kの部屋を気に入り、8万5,000円の家賃を払いながら暮らす会社員もいる。
こちらは、駅から徒歩5分以内という立地や、部屋の内装に満足している。ただし、もう少し家賃を下げたいという気持ちもあるそうだ。
出典：アラサーOL 今後の目標（note・2026年9月27日）
同じ東京23区の一人暮らしでも、住宅への感じ方はずいぶん違う。
そんな中、2026年10月12日付のNikkei Asiaは、日本とオーストラリアの賃貸住宅に海外投資家が注目していると報じた。
記事では、東京の小さな個室と豪華な共用設備を組み合わせた住宅にも注目している。
投資家にとっては収益が期待できる住宅。入居者にとっては、便利な場所で暮らすための新しい選択肢。
果たして、それは新しい豊かさなのだろうか。
それとも、家賃が高くなりすぎた都市で生まれた、苦肉の策なのだろうか。
今回は、東京23区で暮らす人々の実際の投稿や調査データを通じて、住宅と暮らしの関係を考えてみたい。
1. 東京23区では、家賃10万円でも狭い部屋しか借りられないのか？
まず、東京の家賃がどれほど高くなっているのかを確認しよう。
アットホームが2026年9月28日に公表した調査によると、同年8月の東京23区におけるシングル向け賃貸マンションの平均募集家賃は、11万4,339円だった。
前年同月比10.0%の上昇で、2015年1月の調査開始以来、最高値を更新している。
ここでいうシングル向けとは、専有面積30㎡以下の物件を指す。家賃には管理費・共益費なども含まれる。実際に契約された家賃ではなく、募集されている物件の平均である点にも注意が必要だ。
出典：アットホーム「2026年8月 全国主要都市の賃貸マンション・アパート募集家賃動向」
仮に月11万4,339円を支払うなら、年間では約137万円になる。
手取り月収25万円の会社員なら、家賃が収入の約46%を占める計算だ。
もちろん、実際にはもっと安い物件もある。築年数や立地、設備を妥協すれば、家賃を抑えることは可能だ。
しかし、先ほど紹介した会社員の体験談が示すように、地方から東京へ引っ越すと、家賃が上がっても部屋が狭くなることがある。
同じ投稿では、交通機関の利便性を認めながら、駐輪場代などの負担にも困惑していた。
食費や娯楽費は工夫して減らせても、毎月の家賃を減らすことは難しい。
住宅費は一度契約すると、簡単には変えられない固定費だからである。
では、狭い住宅で暮らす人は、みんな不満を抱えているのだろうか。
実際の声を見ると、そう単純ではない。
