これからの教育改革で忘れてはいけないこと〜学習指導要領改訂に向けて〜

「初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について」（令和６年12月25日中央教育審議会諮問）を読み、教育の未来を考えるとき、私たちは何を変えるべきなのかを改めて考えさせられました。文部科学省は約10年ぶりに学習指導要領の改訂をスタートさせました。まずは教育の枠組み（ハード）をしっかりと整えることは重要です。その上で次に僕たちが見逃してはならない大切な視点を改めて感じました。この記事では、教育改革の真の成功のために欠かせない視点について考えていきたいと思います。

整備される新しい教育課程の魅力

今回の諮問で提示された新たな教育課程は、ビジュアル的にもわかりやすくまとめられており、文部科学省の本気と覚悟が強く感じられます。

具体的には、「多様な子供たちを包摂する柔軟な教育課程」が強調されています。例えば、不登校の子どもや特異な才能を持つ子どもに対応するための教育課程の特例制度の活用や、高校教育の柔軟な制度（全日制・定時制・通信制）の改善が示されています。これからの教育は、これまでの「最大多数の幸福」から「最大多様の幸福」へシフトしなければならないと主張していたので、このイメージ図は大変わかりやすく、多くの先生方に届くのではと感じます。

また、「探究的な学びの充実」では、「総合的な学習の時間」や「総合的な探究の時間」の質を高め、情報活用能力の向上と一体的に推進することが明記されています。

さらに「デジタル技術を前提とした学習環境の整備」として、1人1台端末環境を前提に、児童生徒の資質・能力を効果的に育成するための具体的な方法や、学習評価のあり方の改善も挙げられています。これらが実現すれば、子供たちが主体的に人生を設計し、持続可能な社会を担う創り手として活躍することが期待できるでしょう。

制度を生かす「ソフト」の改革とは？

一方で、僕が現場で日々実感するのは、制度や設備（ハード）が整えられたとしても、教育の成果を実現するためにはそれを生かす「ソフト」、すなわち教師のマインドセットやスキルの改革が不可欠だということです。

現行の指導要領でも「主体的・対話的で深い学び」を進めることは可能であり、実際に多くの学校で教師の工夫によって実践されています。しかし、その実践にはまだばらつきがあり、改革の真の定着には教師の意識や能力の向上がさらに求められます。

現在の日本の授業形式は、依然として知識伝達型の一斉教授形式が主流です。文部科学省が行った学習状況調査や国立教育政策研究所の報告などでも、講義形式の授業が多く、生徒の発言や対話の場面が限定的であるという実態が明らかになっています。これでは「主体的・対話的で深い学び」の理念を実現するのが難しく、知識を教える授業から脱却する必要があります。

例えば、探究学習が本来の対話的で深い学びではなく、単なる知識を伝える授業になってしまい、生徒同士の対話や主体的な考えの深化が不十分であるといった現状はどこの学校でも起こりえると思います。

教師のスキルアップこそが本質

「ソフト」の改革の核心は、教師が子どもたちの主体性を引き出し、自ら考える環境をつくる力を高めることにあります。これは新指導要領を待たずして現行指導要領の下でも可能であり、むしろ現場で即座に取り組めるものです。

僕自身が取り組んでいる「教えない授業」の実践でも、子ども一人ひとりの可能性を引き出すには、教師がファシリテーターとしての役割を明確に理解し、スキルを磨くことが何より重要だと感じています。

忘れてはいけない教育改革の本質

制度や枠組み（ハード）の整備は、教育改革の重要な第一歩です。しかし、それを機能させる「ソフト」、つまり教師のマインドセットや指導スキルの改革が伴ってこそ、本当の意味での改革が実現します。今回の諮問に示された新しい教育課程を真に成功させるために、僕たちが決して忘れてはいけないのは、このソフトの充実であると強く感じています。ここは僕ら現場の実践者の腕の見せ所だと思っています。

横浜創英中学・高等学校でも今年度、新しいカリキュラムをスタートさせます。このカリキュラムは、現行の学習指導要領の枠内でも子どもたちの主体性を伸ばす仕組みを具体化したものです。同時に、この仕組みを実現するための教員のスキルアップを目指す試みでもあります。

最近話題になったのは「叱り方」です。授業中のスマホの扱いや、生徒間でのトラブルについて、それを問題ではなく、成長へのチャンスとして捉えていく言葉がけについて、横浜創英の教員は目的をブラさず議論を重ねています。

この小さな対話の積み重ねで、目的を見失わないことで新しいハードに対応するソフトとしての教員のスキルが育っていくと感じます。今年度は先生たちと試行錯誤を重ねながら、このカリキュラムを必ず成功させたいと強く願っています。

※この記事は筆者の個人的な見解であり、特定の教育方法を押し付けるものではありません。

初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について（諮問） 文部科学省