【歴史】古代日本における皇后制の誕生―東アジアの動情と皇位継承の変容

はじめに

　古代日本の歴史を振り返るとき、天皇の傍らに立つ皇后の存在は、単なる宮廷の装飾でもなければ、婚姻関係による権力の仲介者にとどまるものでもありません。国家の骨格が急速に形作られた7世紀から8世紀にかけて、どのような法的根拠と歴史的背景をもって「皇后」という制度が立ち現れたのかという問題は、日本古代の王権の本質を突きつける重要な問いを含んでいます。
　中国に由来する律令体制を受け入れる過程で、なぜこの国は独自の后妃制度を必要としたのでしょうか。律令国家の形成期における后妃のあり方に光をあて、その背後に隠された東アジア世界とのつながりと政治的試みをたどってみたいと思います。

１．「大后」像の再検討と古代日本の后妃観

　古代日本における皇后の起源を尋ねる際、従来の歴史学において長く前提とされてきたのは、律令制以前に存在したとされる「大后（オホキサキ）」という地位でした。近代以降の歴史学、特に岸俊男氏らの研究においては、大化前代から存在する大后が制度的発展を遂げた姿こそが律令制下の皇后であると位置づけられていました。『日本書紀』朱鳥元年（686）7月条には、病床に伏した天武天皇が「天下の事大小を問はず、悉く皇后および皇太子に啓せ」と命じた記述が存在します。こうした史料に基づき、推古天皇から持統天皇に至る女性君主の系譜を背景としながら、皇后は古くから皇太子と肩を並べる国政の共同統治者であり、潜在的な皇位継承資格を保持する特別な存在であったと説明されてきました。また小林敏男氏が唱えた共同統治者説のように、大后の伝統を引くがゆえに皇后の座は一貫して高貴な皇族女性によって占められるべきであるという観念が形成されたと考えられてきたのです。
　しかし、近年の古代史研究においては、こうした「大后＝皇后の前身」とする捉え方に対して強い疑問が示されるようになっています。大平聡氏や遠藤みどり氏の研究が明らかなように、『日本書紀』に見える「皇后」という語を、後世の律令制における法的な皇后と同義としてそのまま読み替える手法には慎重でなければなりません。7世紀における「大后」という呼称は、固定化された法的な身分や官職に対応するものではなく、王族の自立と確立の過程で創出された尊称に過ぎなかった可能性が高いからです。桜田真理絵氏らの指摘もふまえると、律令制下の皇后という厳密な制度的地位と、それ以前の伝統的な大后のあり方との間には、明確な制度的断絶が存在したと捉え直す必要があります。
　では、律令制以前の日本社会において、王の配偶者たちはどのように認識されていたのでしょうか。その実像を端的に示す史料として、推古天皇の時代に制作されたと推測される「天寿国繍帳」の銘文が挙げられます。この銘文の系譜記述を詳細に観察すると、欽明天皇のキサキである堅塩媛には「大后」、同じく欽明天皇のキサキで堅塩媛の妹である小姉君には「后」の語が用いられています。さらに注目すべきは、天皇ではない厩戸皇子（聖徳太子）の配偶者である橘大郎女に対しても「后」という語が充てられている点です。
　この事実は、7世紀前半の段階における「后」という言葉が、中国の律令礼制が規定するような「皇帝の唯一の正妻（嫡妻）」という意味合いで厳格に運用されていたわけではないことを物語っています。中国の儒教的礼説において「后」は一人のみに限定される絶対的な存在ですが、当時の倭国においては、皇族と婚姻関係を結んだ高貴な女性全般を指し示す広義の尊称として「后」が用いられていたと考えられます。
　こうした中国側の概念との乖離は、当時の外交記録からも確認することができます。中国側の史料である『隋書』倭国伝によると、推古天皇8年（600）の第1回遣隋使の際、隋の官人から王の妻の称号を問われた倭国の使者は、高貴な人物に呼びかける際の日常的な尊称である「キミ」という言葉しか答えることができませんでした。制度としての王妻の法的地位や、対外的に説明し得る統一された后妃の称号が未だ確立していなかったことを、この外交上のやり取りは如実に伝えています。
　同様の現象は、同時代の朝鮮半島の諸国家においても確認されます。『三国史記』高句麗本紀によると、山上王（在位197〜227）の時代には「王后」と「少后」という2人の「后」が併存して記されています。また安原王（在位531〜545）の条では、3人の配偶者がそれぞれ正夫人・中夫人・小夫人と表記されており、中国由来の語彙を摂取しつつも、自国の伝統的な後宮構造に合わせて独自の用法で運用していた様子がうかがえます。
　さらに、律令制下の皇后が「皇族出身者に限られる」という従来の通説についても再検討が必要です。後宮の職員配置や身分を規定した『後宮職員令』の条文を読み解くと、第1条相当の規定には天皇の配偶者として「妃」「夫人」「嬪」などの階層が並び、それぞれ皇族である内親王や臣下の娘といった出自の制限が明記されています。しかし、驚くべきことに「皇后」そのものの出身要件については法文上に一切の限定規定が存在しません。水野柳太郎氏や関根淳氏が指摘するように、律令制における皇后は通常の位階や品位の体系を超越した絶対的な存在として設計されていたため、はじめから特定の身分規定を必要としなかったのです。
　このように、7世紀前半までの日本においては、中国的な意味での「唯一の嫡妻としての皇后」という概念は未成熟であり、伝統的な「大后」や「后」の存在から自然発生的に律令皇后制が立ち現れたとする旧来の理解は修正を迫られています。飛鳥浄御原令の制定に向けた過程の中で、なぜ改めて中国流の「皇后」という制度を意図的に受容し、構築しなければならなかったのかという新たな問いが、ここから浮かび上がってくるのです。

２．7世紀の東アジア情勢と新羅を通じた制度の受容

　概念としての「后」が未成熟であった7世紀の日本において、明確な法的定義をもった「皇后」が姿を現す画期となったのは、持統天皇3年（689）に公布・施行された飛鳥浄御原令でした。青木和夫氏の研究が明らかにしたように、制度としての皇后はこの令制の成立をもって初めて法的淵源を得ることになります。これに先立つ天武天皇8年（679）の吉野の盟約において、次期皇位継承者の地位を補強する意図のもと「皇后が生んだ子が次の天皇となる」という構想が立ち現れており、遠藤みどり氏が指摘するように、皇位継承構造の改変と連動する形で皇后制の創出が進められていました。しかし、この画期的な制度改革は、単なる国内の政治的思惑だけで完結したものではありません。その背景には、当時の東アジア情勢に伴う外圧と、朝鮮半島を経由した情報伝達の存在がありました。
　7世紀後半の日本は、天智天皇2年（663）の白村江の戦いを経て唐との直接的な外交交渉が一時中断し、対外関係の主軸を朝鮮半島の新羅に置いていました。廣瀬憲雄氏の研究が示す通り、7世紀末にかけて唐の影響力が相対的に低下するなかで、天武・持統朝の倭国は頻繁に行き交う遣新羅使や新羅使を通じて、最新の制度や知識を吸収していたのです。李成市氏や鈴木靖民氏が強調するように、新羅における律令制の受容と国家改編のあり方は、当時の日本にとって事実上唯一の参照モデルでした。さらに東野治之氏や岸俊男氏らの業績によると、太政官に置かれた大納言や中納言といった官制、あるいは文書の年紀記載様式には、新羅を媒介として中国の南北朝期や北周の古代的制度が色濃く反映されていたことが知られています。日本の律令国家建設は、単に同時代の唐制を直接模倣したのではなく、新羅というフィルターを通して選択的に古代東アジアの国制を摂取する作業でもありました。
　この国際的な文脈において極めて興味深いのは、新羅における后妃制度の受容プロセスと、日本の皇后制成立との間に見られる顕著な類似性です。李炳鎬氏による朝鮮半島后妃制の研究によれば、新羅では中央集権化と王権強化が本格化する中代（654〜780）において、まず「王后」という称号が導入されました。この段階で王后と称することが許されたのは、国王の正式な配偶者ただ一人のみであり、その他の側室たちとは明確に一線を画する存在として規定されたのです。そして時代が下った下代（780〜935）に入って初めて、王后の下に妃や夫人といった多段階の後宮階層秩序が整えられていきました。
　日本における制度の受容も、これとまったく同じ軌跡を描いています。大宝元年（701）の大宝令制定以前のあり方を伝える史料を検討すると、文武天皇元年（697）の文武天皇の即位に際して配偶者となった藤原宮子らは、後世の記録では「夫人」などと表記分けされているものの、遠藤みどり氏の分析によれば当時は一様に「妃」と称されていた可能性が高いとされます。つまり飛鳥浄御原令の段階では、中国唐代のような複雑な四等官的后妃体系がそのまま輸入されたのではなく、「唯一の正妃としての皇后」と「それ以外のキサキ（妃）」という極めてシンプルな二層構造から出発していたのです。
　中国の儒教的礼制や多段階の後宮制度を一括して採用する前に、まず中央集権化を推進する絶対的な権威として「唯一の嫡妻」の地位を法的・対外的に打ち立てるという手順は、日本と新羅の双方に共通する現象でした。東アジアの激動期において、国家の統一と王権の集中を急ぐ両国にとって、後宮の精緻な身分秩序を構築すること以上に、王の唯一の正配としての「皇后（王后）」を確立させることが政治的に急務であったことがわかります。

３．中央集権化と直系継承の創出―なぜ「皇后」が必要だったのか

　東アジアの国際秩序と連動しながら外来の制度を選択的に摂取した古代日本において、皇后制の導入を決定づけた最大の内部要因は、国内における政治体制の集中と直系による皇位継承構造の創出にありました。中央集権化の進展と皇后制の受容がなぜ同時期に重なるのかという問いは、古代王権の正統性をいかに構築するかという切実な政治的課題へと行き着きます。
　6世紀における欽明天皇の即位以降、王位の継承範囲は欽明系へと集約され、それまでの多角的な大王家から単一の世襲王権へと収斂していく道を歩み始めました。大平聡氏や仁藤敦史氏の研究が明らかなように、この時期を境として王権の世襲化が急速に進行します。それ以前の日本においては、天皇一族の内部で婚姻を繰り返す内婚化が進む一方で、豪族層をはじめとする母方親族の基盤に大きく依存する政治構造が続いていました。吉田孝氏の指摘通り、母方の勢力に左右される不安定さを克服するため、王族は独自の父系出自集団としての自立を図る必要に迫られていたのです。水谷千秋氏らの見解を待つまでもなく、王家が他の豪族から超越した絶対的な存在へと脱皮する過程において、婚姻関係のあり方そのものを再構築することが不可欠でした。
　関根淳氏の分析にもあるように、推古朝における欽明王系と蘇我氏の連携は、新たな王族の枠組みを創出する試みでもありました。やがて舒明天皇の系統が確立すると、王権の一元化はさらに激しさを増していきます。上宮王家の滅亡や蘇我本宗家の討滅といった一連の政治的激変は、皇位継承の資格をもつ範囲を舒明系という極めて限られた王統へと絞り込む過程にほかなりませんでした。

　権力を一元化し、王位を特定の直系（父から子へ）で継承させようとするとき、最大の障壁となったのは、従来の多妻制のもとで生じる母方の出自の格差や、異母兄弟間での皇位継承争いでした。誰の産んだ子が正統な継承者であるかを明瞭に示すためには、数あるキサキの中から唯一絶対の「嫡妻」を法的に定義し、その所生子に圧倒的な正統性を付与する仕組みが決定的に重要となったのです。直系継承という新たな原理を創出するために生み出された政治装置こそが、制度としての皇后でした。
　この「皇后」という称号の選択自体にも、当時の日本の対外意識が象徴的に現れています。推古朝の末年頃に制作された「天寿国繍帳」の存在からもわかるように、日本は7世紀前半の段階ですでに「皇后」という語彙や概念を情報として獲得していました。新羅などの朝鮮半島の諸国家は、中国王朝との冊封関係のもとで「王」の配偶者として「王后」の称号を用いざるを得ませんでした。これに対して、中国皇帝との従属的な冊封関係を結ばず独立した国家像を模索していた日本は、自らの君主を「天皇」と称すると同時に、その正妻に対しても最高位の権威を示す「皇后」の号を自由に採用することが可能だったのです。
　律令制の整備とともに構築された皇后制は、父系直系継承の正統性を裏付ける揺るぎない礎石として、古代国家の中枢に据えられました。母方の身分にかかわらず、皇后の所生であるという事実そのものが次代の君主としての最大の資格となる構造がここに成立したのです。

おわりに

　7世紀から8世紀にかけての激動の時代、古代日本が受容した皇后制は、単なる中国律令の模倣にとどまらない、国家の骨格を規定する政治的決断の産物でした。旧来の通説が描いてきた「伝統的な大后から律令皇后へ」という滑らかな連続性の陰には、東アジアの波乱に富んだ情勢と、国内における王権の一元化、そして直系継承の創出という極めて冷徹な政治的意志が働いていました。
　律令国家という巨大な枠組みが形作られていく中で、法廷の最高位に配された皇后という存在は、天皇の権力を補強し、次代への継承を保証する不可欠の要として機能し続けることになります。一度は導入された中国流の律令制が、日本の伝統的な婚姻観や王権の構造と摩擦を起こしながらも、どのような変容を遂げていったのか。制度の条文を丹念に読み解き、同時代の東アジア世界との比較をさらに深めていく作業の先に、古代国家の真の実像が浮かび上がってくるはずです。