[旧版2] 秘密の熟成中v004~006：論述問題Ⅰ-2【総合技術監理部門】～技術士第二次試験～《小泉講座：受講生向け》

本記事は旧版です。続編は下記リンクとなりますので、そちらをご覧ください。

【１】 注意事項

★あくまでも、自力で考えることを忘れないでください。

・本記事は技術士第二次試験の小泉講座受講生に無料配布する記事です。
・当受講生以外の方でも、有料で読むことが可能です。

・ただし、タイトルのとおり、記事を「熟成」させながら作り上げていきますので、いつ本記事が完成するかわかりません。
・とは言いつつ、2024年6月中旬には完成させる予定です。

・１回更新毎に購読料を110円upします。（おそらく100回以上更新します）
・つまり、購読料が安いうちは、有料部分は読むほどの価値はないかもしれません。

・【５】以降より、過去問題に対する「解答骨子例」を記載します。その解答内の「プロジェクトまたは業務の『概要』」は、科学技術に関するプロジェクトや業務に拘らず、飲食会のセッティングなど、技術職でない方でもプロジェクトや業務を理解しやすい内容で記載します。

　総合技術監理部門「論述問題Ⅰ-2」の熟成法（対策法）について、以下に私見を述べます。（注）H21～H24年度の問題番号は「Ⅱ-2」です。

【２】 無料面談のご案内 ☆

ここで突然ですが、無料面談のご案内です。

・技術士第二次試験の受験経験のない方
・初受験の方
・何回か受けているが、合格の自信の無い方
・受験対策方法に悩んでいる方
・受験勉強と仕事の両立に悩んでいる方
などなど

私、小泉とオンラインで面談してみませんか？
無料で面談を行います。
時間は40～60分程度です。

Zoom、またはGoogle Meet で行います。
（Googleアカウントがあれば、よりすんなりできますよ(^^♪）

面談をご希望の方は、下記URLからアンケートのご記入をお願いいたします。
追って、私からメールを差し上げます。

https://t.co/g41HjRDfyx

ご応募をお待ちしております！


以下より本題に戻ります(^-^)

【３】 総合技術監理キーワード集2024

「文部科学省」HPに公表されています。そのリンクを上記に示します。注意事項が記載されていますので、各自で確認してください。

上記リンクに示されている当キーワード集pdfファイルを、以下に添付します。下記pdfにも上記リンクと同様の注意事項が記載されていますので、各自で確認してください。

【４】 論述問題Ⅰ-2の過去問題

「日本技術士会」HPに公表されていますので、上記リンクより参照してください。

【５】 H21年度問題および解答骨子例

5.1　H21_問題文

　複雑化し相互依存性の強い現代社会では、一見関係性が少ないと思われがちな事象の発生も、時として前提とされていた事業環境を急速かつ広域に変化させ、事業結果や社会へ多大な影響を与える場合がある。
　このような現代社会において、各種のプロジェクトや業務を遂行するに当たっては、その基盤となる前提（社会動向、社会制度、経済状況、技術革新、自然環境、経営資源など）を適切に考慮し、技術の適用を慎重に行っていく必要がある。
　また、この際、あらかじめ前提や環境の変化を想定し検討しておくことは、考慮する前提や環境の変化は、自らのコントロール下に置けないとしても、次善策への展開などにおいて有益であることを忘れてはならない。
　以上の観点を踏まえて、あなたが経験した、あるいは経験をしなくとも知見を持つプロジェクトや業務を念頭において、総合技術監理の視点から次の（１）～（３）の問いに答えよ。
（それぞれの問いについて、指示された答案用紙の枚数以内にまとめること。）
　ここでいう総合技術監理の視点とは、「経済性管理」、「人的資源管理」、「情報管理」、「安全管理」、「社会環境管理」の５つを言う。

5.2　H21_設問（１）

　あなたが対象とするプロジェクトや業務の中で、不測の事態が発生して多大な影響を与えたもの（下図のＡケース）や、不測の事態が発生したが放置せず対処したので多大な影響に至らなかったもの （下図のＢケース）のどちらか１つを取り上げて、そのプロジェクトや業務の概要と発生事態の具体的内容を答案用紙１枚にまとめよ。
　ここで言う「不測の事態」とは、プロジェクトや業務の開始時点では、「想定できなかった事態」、「想定したが考慮しなかった事態」、「想定したが事前準備できなかった事態」のいずれかを指すものとする。
　さらに、例えば 「環境規制の強化によって事業途上や完了後に不適合となった」、「プロジェクトの前提としていた技術に対抗する革新的な技術の台頭によって技術が競争力を失った」、「想定外の経営資源の不足が発生し、事業に影響を及ぼした」、「事故原因として想定したが組織の対応として不十分なものとなってしまった」 などのようなケースを想定しており、日常業務の小さなトラブルを言うものではない。 但し、小さなトラブルの連鎖や
同時発生によって、思いも拠らない結果に至りうるケースなどは本対象に当てはまる。