緑を増やすシンガポールは、なぜ森を開発するのか｜都市のアルゴリズム

シンガポールといえば、チャンギ国際空港の巨大な屋内滝や、スーパーツリーがそびえ立つガーデンズ・バイ・ザ・ベイなど、人工物と自然が融合した圧倒的な「緑」を誇る都市国家として知られています。この「City in Nature（自然の中にある都市）」を国家戦略として掲げる国において近年、既存の二次林を開発して新たな住宅を建設する計画が議論を呼んでいます。人口の増加に伴って国民の住居が必要である以上、ある程度の自然環境の後退は仕方がない、あるいは環境政策と都市開発が矛盾をきたしているのだと一般的には解釈されます。しかし、これらの説明には拭いきれない違和感が残ります。なぜなら、開発の対象となっている森林は、最近になって突如として切り開かれることが決定したわけではないからです。

第1章｜緑の都市と伐採される森林

シンガポールを訪れた者は、国土の至る所に配置された豊かな緑に目を奪われます。高層ビルの壁面を覆う色鮮やかな植物や、熱帯の木々が立ち並ぶ美しく整備された公園は、国家が主導する強力な緑化政策の賜物です。しかし、この華やかな「緑の都市」の背後で、静かな、しかし重大な議論が進行しています。

例えば、マジュ・フォレスト（Maju Forest）と呼ばれる緑豊かな二次林では、公営住宅の建設に向けた開発計画が進められています。そこには保全上重要な種を含む野生動物が生息し、長い時間をかけて形成された生態系が存在していますが、その一部では公営住宅の建設が計画されています。

「自然の中の都市」を標榜しながら、既存の二次林を切り開いて高密度な住宅を建設する。この一見すると自己矛盾のような現象に対し、市民や環境保護団体からは強い懸念の声が上がっています。美しい人工的な緑を次々と創出する一方で、時間をかけて形成された森林が失われていくという現実は、多くの人々に戸惑いをもたらしています。

第2章｜開発と環境の「避けられない矛盾」という錯覚

この現象に対して、世間では大きく二つの一般的な説明がなされます。
第一に、「人口増加と住宅不足に対応するためには、森林開発もやむを得ない」という不可避論です。シンガポールは東京23区ほどの限られた国土しか持たず、国民に質の高い住居を提供することは国家の最重要課題の一つです。そのため、土地の余裕がまったくない以上、未開発の森林を切り開くのは苦渋の決断であり、必然であるという見方です。

第二に、「環境政策と都市開発が根本的に矛盾している」という批判的な見方です。対外的に環境先進国としてのブランドを強く打ち出しながら、実態としては経済成長とインフラ開発を優先しているため、美辞麗句と現実の政策に綻びが生じているという解釈です。

これらの説明は、現象の表面をなぞる上では非常にわかりやすく、多くの人に支持されています。「自然環境の保護か、人間の生活空間の確保か」という対立軸は、世界中の都市開発において古くから語られてきた普遍的な物語だからです。そのため、私たちはこのシンガポールの事例も、そうした古典的なトレードオフの枠組みに当てはめて理解しようとします。

第3章｜交渉テーブルに乗るもの、乗らないもの

しかし、事実を詳細に観察していくと、この「緑か住宅か」という単純なトレードオフ論では説明しきれない違和感が浮かび上がります。

第一の違和感は、計画の歴史的背景です。マジュ・フォレストは、近年の急激な住宅需要の逼迫を受けて急遽ターゲットにされたわけではありません。対象地の大部分は、1980年の都市計画マスタープランの時点ですでに住宅用途として位置づけられていました。つまり、環境政策と開発の急な矛盾ではなく、何十年も前から存在する土地利用計画の延長線上にある現象なのです。

第二の違和感は、意思決定の権限構造にあります。「City in Nature」を推進し、環境保護を担う行政部門は、驚くべきことに、国家の土地利用そのものを決定する最終的な権限を持っていません。環境政策は、あらかじめ配分された土地の枠組みの中で実行されているに過ぎないのです。

そして最大の違和感は、そもそも何が「交渉対象」になっているかという点です。例えば、国防上必要とされる軍事用地は、住宅需要が存在しても容易には代替候補になりません。一方で、豊かな生態系を持つ二次林は、住宅用地への転用を巡る議論の俎上に載せられます。

問題の本質は、「緑を守るか、住宅を建てるか」という二者択一ではありません。国家の土地利用において、「何が交渉対象として扱われているのか」という、前提となるテーブルの構造自体に決定的な違いがあるのです。

第4章｜都市を最適化する「制約下での選別」

この現象の背後には、絶対的に土地が不足する都市国家が稼働させている、「制約下での選別」と呼ぶべき土地利用のアルゴリズムが見えてきます。

シンガポールにおける土地利用は、すべての用途を同じテーブルに並べ、同じ条件で比較していると考えるだけでは説明できません。むしろ、土地用途には「変更が困難なもの」と「再配分の交渉対象になり得るもの」があり、その違いを前提として残された土地を調整していると考える方が、観測された事実と整合します。

国防上必要とされる土地が容易に代替候補にならない一方で、二次林では住宅需要、生態系価値、市民の反応などを踏まえて開発範囲そのものが調整される。この違いを見ると、「City in Nature」もあらゆる土地用途に優先する絶対目的ではなく、より上位の制約の中で最大化される政策変数として位置づけることができます。

ここで重要なのは、このシステムが「常に自然より開発を優先する」という単純なものではない点です。Dover Forestでは計画変更が行われ、Maju Forestでも市民からの反応を受けて、当初案より多くの緑を残す方向へ計画が調整されています。自然保全は最初から切り捨てられるのではなく、住宅需要や生態系の価値、そして社会的圧力によって配分量が変化する変数として機能しています。

さらに、ここでは「緑の総量」と「生態系の価値」を分けて考える必要があります。既存の二次林が失われても、高層ビルの壁面緑化や人工的な公園を整備すれば、都市に存在する「緑の量」を別の形で確保することはできます。しかし、それによって長い時間をかけて形成された森林の生態系価値まで代替できるとは限りません。希少な土地資源を最適化するうえで、異なる種類の「緑」をどこまで代替可能なものとして扱えるのか。ここに、City in Natureが抱えるもう一つの境界があります。

第5章｜選別と再配分のアルゴリズム

この構造を一般化できるとすれば、その範囲には条件があります。土地が恒常的に不足していること。中央政府が長期的な都市計画能力を持つこと。複数の土地用途を国家レベルで調整できること。そして、高密度化や人工緑化、インフラ投資といった代替手段が存在することです。

こうした条件の下では、環境保護と森林開発の衝突を、単なる「理念の矛盾」や「開発偏重」として見るだけでは構造を捉えきれません。問題になるのは、限られた土地の中で何を変更困難なものとして扱い、何を再配分可能なものとして扱うかです。

シンガポールの特徴は、すべてを守ろうとしていることではありません。土地という絶対的な制約の中で、「何を動かし、何を動かさないか」を選別し、動かせる部分の内部で配分を調整し続けていることにあります。

だから、「緑の都市」で森林開発が起きること自体は、ただちにCity in Natureの破綻を意味しません。同時に、緑の総量が維持されているからといって、生態系価値まで維持されているとも限らない。

都市を見るときに問うべきなのは、理念と現実が一致しているかだけではありません。その都市は、何を固定し、何を交渉可能な変数として扱っているのか。

そこを見ることで、都市計画の本当の優先順位が見えてきます。

土地が恒常的に不足する都市では、すべての土地用途が同じ条件で比較されているわけではありません。重要なのは、何が守られているかではなく、何が最初から動かしにくいものとされ、何が再配分の対象として扱われているのかです。

都市の優先順位は、掲げられた理念よりも、その境界に表れます。

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