最も近い存在に薄情でいられる人間の心理

人間は、最も身近な存在を、必ずしも最も大切に扱うわけではない。家族が病に倒れ、障害や衰弱によって日常生活が困難になっていても、その苦痛を他人事として扱う人間がいる。必要な援助を求められても協力せず、相手が限界に達していても自分の生活を変えようとしない。しかし、この問題を単なる愛情の欠如や共感性の乏しさだけで説明することはできない。問われるべきなのは、その人間の生活が、それまで誰の労働、忍耐、時間、健康、そして人生の選択によって支えられてきたのかということである。家族の間で負担が偏っているだけでは、搾取とはいえない。互いの合意や事情、援助する能力、過去の関係性も考慮する必要がある。しかし、一方が長年にわたり過大な負担を引き受け、自由に拒否することも難しく、もう一方がその負担から利益を得ながら、相手の苦痛を知っても改善しようとしないのであれば、そこには搾取的な関係が生じている可能性がある。

社会心理学者 Albert Bandura（アルバート・バンデューラ）が研究した道徳的離脱（Moral Disengagement／モラル・ディスエンゲージメント）は、他者に不利益を与える行動がどのように正当化され得るのかを理解する手がかりとなる。人間は、自分の行動が他者を傷つけていても、責任を転嫁し、被害を過小評価することがある。この理論は主として有害な行為の正当化を説明するものであり、家族への援助の不履行を直接検証したものではない。しかし、「本人が何とかするだろう」「自分にも生活がある」といった説明が、正当な事情なのか、責任回避なのかを考えるうえで参考になる。また、心理学者 Richard S. Lazarus（リチャード・S・ラザルス）と Susan Folkman（スーザン・フォークマン）のストレス対処研究からは、家族の病気や衰弱に直面した不安が、回避的な対応につながる可能性も考えられる。ただし、認知機能の低下、精神的・身体的な不調、過去の虐待経験などによって、本人が担える責任の範囲が変わる場合もある。重要なのは、心理的な動機を決めつけることではなく、何を知り、何が可能で、実際にどのような行動を取ったのかを確かめることである。

他者の犠牲によって成り立つ生活を考えるうえで、見落としてはならないのが、家庭内の労働と負担の偏りである。社会心理学者 Margaret S. Clark（マーガレット・S・クラーク）と Judson Mills（ジャドソン・ミルズ）は、親密な関係において相手の必要に応じて援助する共同体的関係（Communal Relationships／コミューナル・リレーションシップ）を研究した。親密な関係では、援助のたびに見返りを計算するとは限らないが、それは一方が無制限に負担を引き受けることを意味しない。また、組織心理学者 Adam Grant（アダム・グラント）は、受け取る利益を優先するテイカー（Taker）、他者への貢献を重視するギバー（Giver）、与えることと受け取ることの均衡を重視するマッチャー（Matcher）という対人関係の傾向を整理した。この枠組みは主に職場や組織を対象としており、家庭内の搾取を直接証明するものではない。さらに、心理学者 Martin Pinquart（マルティン・ピンクヴァルト）と心理学研究者 Silvia Sörensen（シルヴィア・ソレンセン）による2003年のメタ分析では、介護者は非介護者に比べ、平均的にストレスや抑うつの程度が高く、主観的幸福感が低いことが報告されている。ただし、この研究は支えられる側の利益や搾取の存在を示したものではない。家庭内で一方が家事、育児、介護、経済的支援、精神的な支えを長年担うことで、もう一方が仕事や趣味、休息、資産形成などに時間や資源を使えていた場合、支える側が失った機会と、支えられる側が得た利益を同じ関係の中で検討する必要がある。その貢献が十分に認識されなければ、受け取る側は自分の努力だけで生活を築いてきたかのように捉える可能性もある。もっとも、ギバーであることは搾取されることと同義ではなく、テイカー的な行動が必ず意識的な搾取を意味するわけでもない。

では、他者の犠牲を知りながら、なぜその不均衡を改めようとしない人間がいるのだろうか。社会心理学者 W. Keith Campbell（W・キース・キャンベル）らが研究した心理的権利意識（Psychological Entitlement／サイコロジカル・エンタイトルメント）は、自分が特別な扱いを受ける資格があると感じる心理的傾向を示している。この傾向は対人関係における利己的な態度などとの関連が研究されており、他者からの支援を当然視する心理を考える手がかりになる。また、心理学者 June Price Tangney（ジューン・プライス・タングニー）らが研究した罪悪感（Guilt／ギルト）と羞恥（Shame／シェイム）の違いも重要である。自分の具体的な行動を問題として認識することは謝罪や修復につながる場合がある一方、自己全体を否定されたと感じることは防衛的な反応を引き起こす場合がある。ただし、これらの研究から、家族に冷淡な人間が必ず強い権利意識を持ち、反省を避けていると断定することはできない。それでも、相手の苦痛を知り、負担を軽減できるにもかかわらず支援を拒み続けるのであれば、不均衡が改善されていないという事実は残る。重要なのは反省の言葉だけでなく、相手の負担を減らすために何を変えたのかである。

自分の人生を大切にし、幸福を追求することは、誰にとっても正当な権利である。しかし、その幸福が誰かの継続的な犠牲によって維持され、相手が健康や時間、人生の選択を失っているにもかかわらず、自分の快適さだけを守ろうとするなら、それは単なる自己尊重ではない。家族であるという理由だけで無制限の献身を要求することはできない。病気を治すことはできなくても、苦痛に耳を傾け、可能な範囲で負担を分担し、必要な支援につなぐことはできる場合がある。心理的な背景を理解することは、責任を免除することではない。同時に、関係を見直す責任を、犠牲を強いられてきた側だけに負わせてはならない。経済的な依存、病気、住居、介護などの事情によって、すぐに負担を手放すことが難しい場合もある。そのような状況では、家族の外に相談し、利用できる支援を確かめながら現実的な選択肢を探すことが重要になる。相手の理解や反省を待つことが、回復の条件であってはならない。自分の苦痛を訴え、助けを求め、これまでの役割を見直すことに、誰かの許可は必要ない。他者の生活を支えるために、自分の人生を失う必要はない。過大な負担を手放し、自分の健康と生活を守ることは、誰かへの裏切りではない。それは、自分自身の人生を取り戻すための正当な選択である。