「Don't be evil」は本当に取り戻せないのか――メガテック企業と理念の放棄
※本稿は同タイトルの記事として、Zennで2026年06月03日付けで公開されていたものを移行した。移行元は本稿のリンクのみ残し空になっている。
この論考は、実際のGemini・ChatGPT・Claudeとの対話をもとにしたドキュメンタリー版（Substack）から、メタなAI批評の部分を抜き、Google論・メガテック論として再構成したものである。ドキュメンタリー版もAI批評の実際のログとして価値があると思うので、興味のある方は参照されたい。
小さな怒りから始まる
きっかけは些細なことだった。
YT Music
YouTube Music (YT Music)で長時間作業用のキューを結構な時間を掛けて組んでいたところ、誤タップ一発でそれが消えた。警告もなく、確認もなく。別の曲をタップした瞬間、キューに収めた楽曲リストは跡形もなく上書きされた。
誤タップ一発でキューが全消去される問題の根本は、UIの不親切さではなく、アーキテクチャの流用だ。YT Musicは動画プレーヤーの設計思想——「別の動画をタップしたら前の動画の文脈は消える（Watch Next）」——を音楽アプリにそのまま転用している。Spotifyなど音楽専用アプリでは別の曲を割り込ませてもキューを保持するのが標準設計だ。GA4が「ユーザーをデータモデルに合わせろ」という問題なら、YT Musicは「動画の論理を音楽に押しつけている」問題だ。ユーザーの認知モデルより既存システムのアーキテクチャを優先する——両者の構造は同じだ。
GA4
翌日はGoogle Analytics（GA4）の使い方がわからなくてAIに聞いた。なぜこんなに直感に反する設計なのか、と。
GA4の使いにくさも、設計思想の問題というより買収とアーキテクチャの問題だ。GA4はもともとGoogleがFirebaseを買収したことで得たモバイルアプリ計測の設計思想を、Webアナリティクスに逆輸入した産物だ。アプリはページ遷移という概念を持たない。だからすべての行動を「フラットなイベント」として記録するモデルが合理的になる。それをWebページの計測にも適用した結果、「どのページが何回見られたか」という人間にとって自然な問いが、標準レポートから消えた。ユーザーがWebのためのツールだと思って使おうとすると、アプリのために設計されたデータモデルに直面する。ここでもユーザーの認知モデルより買収によって得たアーキテクチャが優先されている。
これは倫理の問題ではなく、工学的制約の問題だ――そう言う人もいるだろう。だが、そこに疑問を感じた。
かつてGoogle、YTmusicとGA4の提供者、は「Don't be evil（邪悪になるな）」と言っていた。
「Don't be evil」は何だったのか
このモットーが生まれた文脈は、今の巨大プラットフォームとはかなり異なる。
1990年代末から2000年代初頭のGoogleにとって、このスローガンは三つの意味を持っていた。
ひとつは、検索広告という「信用が低い産業」への防御だ。検索結果が広告に汚染されるのではないか、という疑念に対して、アルゴリズム的中立性を守るというシグナルとして機能した。
ふたつめは、エンジニア文化の自己拘束ルールだ。「技術的にできることは全部やる」という衝動に対して、ビジネス的誘惑で歪まないための内部規範として働いていた。
そして三つめが重要で――「邪悪」には当時、明確な具体像があった。それはMicrosoftだ。独占的なOS支配、ブラウザ戦争、閉じたプラットフォーム。Googleは「開かれたWebを守る側」として、「閉じた帝国を作る側」との道徳的対立軸を打ち出した。
つまり「Don't be evil」とは、抽象的な道徳宣言ではなく、実在する業界慣行へのラベルであり、特定の敵を想定した企業戦略上の宣誓だった。
Googleは何を捨てたのか
Googleは2015年のAlphabet再編以降、このモットーの存在感を後退させていった。2018年頃には行動規範からの扱い変更が話題になり、事実上の撤退が広く認識された。
なぜか。
よく言われる説明はこうだ。「巨大化・複雑化したため、善悪を単一軸で定義できなくなった。プライバシー・利便性・収益・規制遵守が同時最適化の対象となり、"Don't be evil"は意思決定アルゴリズムとして機能しなくなった」。
これは半分正しく、半分は欺瞞だ。
正しい部分：「Don't be evil」を個別の意思決定の判断基準にすることは、確かに巨大組織では機能しない。GA4の画面設計のたびに「このドロップダウンはevilか？」とは問わない。それは当然だ。
欺瞞の部分：「意思決定アルゴリズムとして機能しない」ことと、「企業理念として維持できない」ことは、全く別の話だ。
国家で考えればわかる。日本国憲法に「国民主権」「基本的人権」「平和主義」が書かれているからといって、個別の行政処分のたびに憲法だけで判断しているわけではない。だからといって「運用できないから削除しよう」とはならない。理念とは、完全には実現できなくても掲げ続けるものだ。むしろ、完全に実現できていないからこそ残しておく意味がある。
Googleが「Don't be evil」を降ろした本当の理由は、もっと単純ではないか。巨大プラットフォーマーとなった自分たちが、かつて批判していたMicrosoftと同じ立場になった。そのとき、かつての宣誓は自縄自縛になる。批判されるたびに「でもお前らがevilって言ったじゃないか」と突かれる。だから降ろした。
これは「守れなくなったから降ろした」のではなく、「守れなくなったことを認めるために降ろした」。
法規制は「上位」にある――資本主義的リアリズムの誤謬
「巨大化したら善悪で動けない、法規制と市場原理で動くしかない」という議論がある。これはテック企業の自己正当化として頻繁に登場するナラティブだ。
しかしこれは因果関係が逆だ。
資本主義の論理が暴走して生じた不都合に対し、市民社会が「邪悪である」と判断して事後的に介入してきたのが法規制の正体だ。
GDPRも独占禁止法も労働法も、資本市場が先に動き、外部性が発生し、社会がそれを問題化し、法が後追いで制御する、という機序で生まれてきた。
法は資本の「制約条件の一部として内部化された」のではない。法は規範として資本の上位にある。企業が法をリスクモデルに組み込んでいるのは事実だが、それは法が資本と「相互依存」しているのではなく、資本が法の支配する枠内で動いているということだ。
この点は重要で、「法上位モデルが破綻する」という議論は成立しない。破綻させたら市民社会自体が破綻することになるからだ。
そして、ここから「Don't be evil」の問題に戻る。
法規制が上位にあり、資本はその枠内で動くのだとすれば、企業が自らの内部に「善悪の原理」を持つことは、法規制の代替ではなく補完として意味を持つ。どれほど複雑な多国籍・多プロダクト企業になろうと、「われわれはevilであってはならない」という憲法的原理を持ち続けることはできる。
「意思決定アルゴリズムにはならない」という事実は、「企業内憲法として無意味だ」という結論を導かない。
問いはGoogle一社ではない
皮肉な構図がある。
Googleが「Don't be evil」を掲げたとき、その主な批判対象はMicrosoftだった。閉じたエコシステム、独占的な市場支配、透明性のないアルゴリズム。それらをevilと呼んだ。
現在のGoogleは何をしているか。検索トラフィックを自社内に囲い込む「回答エンジン」化、YouTube・YT Music・Android・Pixel・Chrome・GA4が一体となった広告最適化基盤、BigQuery誘導による計算コストの外部化。これらは、かつてevilと呼んだものと構造的に同じだ。
そしてMicrosoftはどうか。AzureとOpenAIへの投資によって、今度はAI基盤の支配を目指している。かつてブラウザ戦争でやったことを、AIインフラ層でやり直そうとしているように見える。
Meta、Amazon、Appleも同様だ。それぞれが独自のエコシステムを構築し、ユーザーを囲い込み、競合を排除し、データを収集する。
「Don't be evil」の問いは、Googleという一社の企業文化史の問題ではない。プラットフォーム権力を持つすべてのメガテック企業に向けられるべき問いだ。
ガルマは「Don't be evil」に殉じた。それに対して「坊やだからさ」と嘯くシャアは、リアリズムを理解していた。巨大化した組織が善悪の単一軸で動けないことを、シャアは最初から知っていた。
しかしシャアもまた、別の理念に囚われて破綻した。重力に魂を引かれるな、「Don't be evil」。アムロとアクシズと共に塵と化した。
一方、そのアムロはどうか。ネオ・ジオンの総帥となったシャアからは一介のパイロットに留まり続けることを揶揄された。しかし、アムロに理念がなかったかというと、違う。アムロは大衆のリアリズムを信じるという理念を持っていた。「世直し」でも「革命」でもなく、「人の心の光」を信じること。
「Don't be evil」はそのレベルの話だ。法規制の話でも、資本主義の克服でもない。企業が「人の心の光」を持ち続けることができるか、という問いだ。
リアリズムは理念を不要にしない。リアリズムの中でこそ、理念を持ち続けることの意味が問われる。それが唐突に出したガンダムの寓意であり、Googleが捨てたものの正体だ。
「Don't be evil」を今こそ掲げ直せ
2004年頃のGoogleは「自分たちは権力と戦う側だ」という自己像を持っていた。2026年のメガテック企業に向けられる問いはこれだ。
あなた自身が権力になったとき、どのように自らを拘束するのか。
「Don't be evil」を復活させろ、という主張は、懐古趣味ではない。それは、プラットフォーム権力を持つ企業が、自らの権力の存在を認め、それに対応する説明責任と内的原理を持て、という要求だ。
具体的に言えば：
企業理念のレベルでは、「善悪の判断はできない」「複雑すぎる」という言い訳を捨て、「われわれはevilであってはならない」という憲法的原理を再び掲げること。それは完全には実現できない。しかし掲げ続けることに意味がある。
設計のレベルでは、GA4のようにユーザーの認知モデルを無視して機械最適化に寄せた設計、YT Musicのように誤操作で積み上げた作業が消える設計、こうした「ユーザーへのコスト外部化」を、evilの具体的な実例として自覚すること。
正統性のレベルでは、Constitutional AIのような「AIの憲法」（Claudeの開発元であるAnthropic社が提唱した、AIに守らせる憲法（規範）をあらかじめプログラムする手法）を公開するだけでなく、その憲法を誰がどのように制定したのかを問うこと。憲法制定権力の透明性なき「憲法」は、規範的正当性を持てない。
法規制は所詮は後追いのパッチだ。しかし「悪いことをしたら法で罰せられる」だけに頼るのは、企業倫理の最低水準に自らを合わせることだ。
規制の抜け穴を探し、塞がれたらまた探す——そのいたちごっこを演じることは、法の精神ではなく法の網目だけを見ている企業の姿であり、理念を持つ組織のやることではない。
Googleはかつて、その最低水準より高いところに自らを置こうとした。それが「Don't be evil」だった。
今、メガテック企業に求められているのは、その姿勢の復権だ。自らが権力であることを認めた上で、その権力の行使に内的な原理を持つこと。法に従うだけでなく、法が及ばない領域でも「evilであってはならない」と自らに課すこと。
それは取り戻せない理念ではない。取り戻すことを選ばなかった理念だ。
