拡大核抑止への悲観論

このnoteではじめましてと言ってから、何も書くことがないまま、すでに7年が経過してしまった。当時高校生だった自分は、いつの間にか大学生を飛び越えて、大学院でなぜか核戦略や抑止論を研究する身となっている。

せっかく開いたアカウントだし、何か書きたいなとなったので、テーマを募集したところ（リプ返してくださった皆様ありがとうございました）、

拡大抑止について、というリプが何個かついたので、今回は拡大核抑止（核の傘）についての自分なりの意見をつらつら書いてみようと思う。

どうやって傘を開くか

そもそも拡大核抑止が成立するには、同盟国（例えば日本）に対して核攻撃が行われた場合に、拡大核抑止提供国（例えば米国）が同盟国を核攻撃した国家（例えば中国）に対して核報復を実施すると、敵対国に信じさせなければならない。敵対国に核報復の可能性を信じさせ（かつ同盟国を安心させ）る為に、同盟内ではこれまで協議制度や前方配備等の様々な政策措置が採られてきた。また、核戦争のリスクはあまりにも甚大であるがゆえに、核報復の可能性がわずかでもあれば、同盟国への核攻撃は抑止されるとする主張も存在する（いわゆる「ヒーリーの定理」）

一方で、万一拡大核抑止の公約の信憑性が疑われ、敵対国によって同盟国への核攻撃が実行された場合、拡大核抑止提供国は困難な立場に陥ることになる。なぜか？同盟国（日）に対して核攻撃が行われた場合に、拡大核抑止提供国（米）が公約通りに同盟国に核攻撃した国家（中）に対して核報復を実施すれば、報復に対する再報復として拡大核抑止提供国（米）が攻撃国（中）から核攻撃を受ける可能性があるからである。いわゆる"Boston for Berlin"（ベルリンの為にボストンを犠牲にする覚悟があるか）問題である。

そもそも国家の存在意義は自国の領域及び国民の安全保障にあり、他国の為に核攻撃を受けるリスクを甘受するような存在ではない。加えて米国の場合、太平洋と大西洋によって中露のような脅威から地理的に隔てられており、最悪の場合、同盟国を放棄してでも自国の安全を守ることは可能であろう。例えば、フランスがドイツに核の傘を差しかけるという公約と、米国がドイツに傘を差しかけるという公約では、重みが異なってきてしまうのである（フランスがドイツに傘を差しかけるという公約は実現可能ということではない）

つまり、相互脆弱性（双方ともが敵の先制攻撃を生残可能な第二撃能力を持った状態）の下では、危機時・戦時における拡大核抑止の公約の実現を期待することは合理的ではない。拡大核抑止を「実行」するには、提供国が実質的に無敵の存在でなければならない。

次のような反論もあるかもしれない。「全面核戦争は全ての国家にとって許容不可能なリスクであることから、信頼できる限定核オプション（Limited Nuclear Options, LNOs）を有しておけば、相手が我が方の決意を試そうとして限定核攻撃を実施しても、全面核戦争に踏み切ることなく相手による核攻撃と同等の損害を相手に付与でき、相手に限定核交換で勝利する可能性を失わしめる。勝利する可能性がない核交換に踏み切る合理性はない為、結果的に核攻撃を抑止する」

しかし、限定核オプションには限界がある。その限界は後のニクソン・フォード両政権で国防長官を務めることになるジェームズ・シュレジンジャーが、1962年に記した文章に簡潔にまとめられている。

すなわち、米ソが互いに限定核オプションを使用しあい、最初は無人地帯や軍事目標のみを攻撃することによって、相手の決意を試す神経戦を行っていたものが、限定核オプションを都市に対して使用する段階へと移行した場合、米国民はそれ以上の神経戦に耐えられるだろうか（いや、耐えられないだろう）、という疑問である。

この問題に対しては戦略核レベルにおける解決策が必要となる。つまり、相手が自国（米国）を攻撃できる戦略核戦力を根こそぎ破壊できる損害限定能力の保有である。相手の戦略核戦力を先制的に破壊する能力を有することによって拡大核抑止提供国は、同盟国を狙った核攻撃への核報復に対して再報復される危険性から、またその危険性から拡大核抑止の公約を放棄する必要性から、（少なくとも論理的には）解放されるのである。

核戦略に対する基本的な理解をお持ちの方ならお分かりのように、核競争の一方の当事者が「相手の戦略核戦力を先制的に破壊する能力を有する」状態は、先制攻撃によって破壊されない第二撃能力の相互所有という、狭義かつ古典的な定義における戦略的安定性の前提条件（＝相互脆弱性）に相反するものである。しかし、米国の核戦力の調達・運用政策は、常に損害限定能力の保有と第一撃での使用を目標に据えてきた。そしてその目標は、かなりの程度、拡大核抑止政策に動機づけられていたと考えられている。

傘は十分に広いか

では現代の米国は、中国に対する損害限定能力を有しているのだろうか（北朝鮮の小規模な核戦力に対する損害限定能力は有しているものと仮定する）。損害限定能力は相対的なものである；攻撃対象国の核戦力（潜在的な第二撃能力）の規模と性能によって、効果的な損害限定を実現する為に必要な戦力上の要件は変化する。周知のごとく、現在中国では大規模な核軍拡が進行中である。核弾頭や、固定式ICBM・移動式ICBM・SLBM・ALCM/BMといった各運搬手段、及びそれらを運用する為の各プラットフォームや各種インフラが、その量と質においてそれぞれ順調な増大の過程にある。

冷戦期の事例が示すように、特定の戦力システムの導入（移動式ICBMやSLBMなど）が、直ちに第二撃能力の完成を意味するわけではない。例えば、移動式ICBMは、不整地を走行し任意の地点から自由にミサイルを発射できる航法装置を搭載しているか、平時のパトロール率は奇襲攻撃に対する脆弱性を軽減する上で十分な水準か、TELやその随伴支援車両の隊列の足跡が追跡されるのを防ぐ為の適切な妨害措置を有しているか、等の技術上・運用慣行上解決すべき多くの項目がある。また、米国の「三本柱」では非脆弱な第二撃能力（実際は第一撃能力をも構成しているのだが）とされている戦略原潜も、中国（やロシア）には必ずしもそのようなラベリングが妥当するとは限らない。太平洋の広大な海域に展開して追跡を免れることが容易な米国原潜に比べて、展開範囲が地理的・地政学的に制約されている中露の原潜は、対潜水艦戦能力に対する脆弱性が相対的に高い。とりわけ米国が精度とリモートセンシングにおける技術的優位性を持っているが故に、中国のような敵対国が核戦力の非脆弱化の為に、硬化（サイロ）や隠蔽（移動システム）のアプローチのみに依存することは危険となっている（核軍備競争において米国と鎬を削っていたソ連でさえも、自国の移動システムの生存性について驚くほど悲観的だった）

中国にとって核戦力の非脆弱化の為に求められるのは、意思決定・通信・攻撃の各プロセスを担うノードやネットワークを冗長化させ、自軍の核戦力の武装解除の為にクリアすべきチェックリストの項目を増やすことであろう。各ノード（例えば、移動式ICBMとSLBM）はそれぞれ異なる固有の非脆弱性・脆弱性を有しており、ノードの種類が多いほど、損害限定側は克服すべき非脆弱性またはexploitすべき脆弱性の数が増え、またそれらの克服/exploitは同時並行で行わなくてはならないことから、損害限定作戦の複雑性と難易度は高まってゆく。

（但し核戦力の場合、多様なシステムを保有し、それらを同時に運用することは、敵の損害限定作戦だけでなく、自軍の指揮統制上の課題も増やして、結局戦力全体の運用効率と生存性を低下させかねない為、筆者は核指揮統制通信システム（Nuclear Command, Control, and Communication, NC3）にも関心を有している…とはいってもこの要素に関する公開情報は極めて限られているのだが）

以上の主張はなにか特定の研究で実証されたものというより、例えば生物の進化等から直感的に連想されるものである；仮に地球上に単一の生物しか存在していなければ、現在の地球に生物は残っていなかった可能性は高いが、実際には膨大なバラエティがあり、また環境に適応して複雑化しつつ、適応できない古い種が淘汰されてきたからこそ、総体としての生物は疫病、気候変動、隕石の衝突といった様々な脅威を生き延び、数十億年というとてつもなく長い年月にわたって命を繋いできた。各国の核戦力も、展開領域を多様化し性能を高度化させつつ、展開形式や発射準備の所要時間において脆弱性を抱えたシステムは退役するという「進化」のプロセスによって、ポートフォリオそのものの生存力を担保してきたが、中国は長年にわたって少数の脆弱なICBMに依存することで、進化的プロセスを採るという戦力設計上の傾向の例外であり続けてきた。しかし、このプロセスへの参入に踏み切り、またプロセスに対して反映可能な多くの先端技術を有するようになった現代の中国が、今後米国の損害限定作戦に対してより多くの、かつより困難な課題を提起していくことは確実だろう。

さらに、米国の先進的な損害限定能力に直面し生残化措置の限界を感じた国家が警報下発射（Launch on Warning, LoW）態勢を採用することも、合理的に予測される可能性である。これは、核ミサイル等による航空宇宙攻撃が接近しているという警報を受領すると同時に（攻撃が着弾する前に）核報復を実施する態勢である。LoWには、警報を発する弾道ミサイル早期警戒システムが、普段から故障を起こすことなく、実際の攻撃のみを確実に検知して通報するだけでなく、国家指導部が核報復を決断するのに十分な時間を作れるほど早期に通報できる検知性能を有していることが求められることから、実現は難しい。しかし、LoWが実現すれば、米国にとって損害限定作戦の難易度は著しく向上する他、LoWを敷いているという脅しは、その真偽にかかわらず、損害限定作戦の実施を米国に思い止まらせる効果があるかもしれない。現在、中国は「预警反击」（"early-warning counterstrike posture"）と呼ばれる態勢の構築を目指していると考えられており、実際にロシアからの技術支援を受けながら、早期警戒システムの構築に乗り出している。

ここでは紙面と筆者の知識の都合上、米国の損害限定能力と中国の対抗措置の間の均衡がどのような形を取っている/取ってゆくのかについての詳細な分析や予測には踏み込まない。確かに、移動目標追跡能力や高精度攻撃能力に代表されるように、米国の技術的優位性には著しいものがあるかもしれない。また、中国の核弾頭と運搬手段を分離保管する慣行、少数に限定された実戦配備核弾頭、依然脆弱なSSBN要塞やNC3等のファクターは、対中損害限定の実現可能性に対する楽観的な予測に根拠を与えうる。しかし核バランスを分析する際に念頭に置かれるべきなのは、少数の核が相手国の主要目標に着弾しただけで甚大な被害を惹起させられるという点である。中国は戦力の多様化やLoWを支援するインフラの構築を通じて、敵の領土に核を運搬できる確率と規模を上げつつあるほか、米国の核戦力は中国よりも大規模なロシアの核戦力にも対抗しなければならない。問題になるのは、そのような状況下でも米国が意味のある損害限定能力を維持・運用し、核の傘を差しかけ続ける意思を持っているかという点である。

傘に入れてくれるか

わざわざ具体例を挙げるまでもなく、米国の現政権が同盟国の保護に消極的なのは周知の事実である。核態勢見直し（Nuclear Posture Review, NPR）の未実施（但し非公開の縮小型見直しはしているらしい）や突然の核実験発言に代表されるように、現政権の核に関連する政策決定にも混乱がみられる。さらに、戦争省次官であるエルブリッジ・コルビーが、著書の中で「友好的核拡散」についての提言を行った例などは、損害限定（拡大核抑止）の実現可能性に対して実務者の間でも悲観論が出現しつつあることを想像させる（但し直近のNATO国防相会議では、拡大核抑止の提供の継続意向を明言している）。これらの動向は、能力だけでなく意思の面においても、米国が損害限定作戦に踏み切る可能性に対して期待できなくなりつつあることを示している。

とはいえ、米国の先進的な対兵力攻撃能力は当分の間維持され続けるだろう。現政権はロシアとの軍備管理条約たる新STARTの失効を容認し、軍縮は米中露三国共同でなければならない旨を主張し続けている。現政権の「ゴールデン・ドーム」ミサイル防衛構想が有効な形で実現されたり、あるいは2023年の米国議会戦略態勢委員会報告書の通り核弾頭のアップロードが実施されれば、損害限定能力はさらに高まるかもしれない。それらの損害限定能力の保全努力を中国の対抗措置が上回るとしても、つまり損害限定能力の実際の使用が損害を意味のある形で限定できなくなったとしても、限定的な損害限定能力は上述の限定核交換において（だじゃれではない）、敵対国に米国は譲歩しないという予測を持たせ、結果的に抑止に成功する可能性もある。従って本稿は、日本は直ちに独自核武装や非核兵器地帯条約への参加等に踏み切るべきと提言するわけではない。

しかし、拡大核抑止の信憑性の最終的な保証としての、損害限定作戦を実施する能力と意思がますます低下している今、日本のような米同盟国は、もはや同盟国への核攻撃に対して核報復するという米国の公約が有時に果たされる可能性を信頼することはできないし、また中露によって拡大核抑止が試される余地が出現するかもしれない。我々は雨の中に捨てられた場合を想定しておくべきである。それは考えられないことかもしれないが、考えられないことを考えることこそ、核戦略において、また安全保障において必要なことである。

（うまくまとめたﾄﾞﾔｧ）

まとめると…

• 相互脆弱性下での拡大核抑止の信憑性の最終的な保証として損害限定が必要

• 中国の核兵器システムの一つ一つは未だ脆弱だが、全体の生存性は向上中

• 米国は損害限定を実行する為の政治的意思を欠いているのではないか

• 能力と意思の両面で損害限定の実現可能性は下がっており、従って拡大核抑止の公約が戦時において実現される可能性は信頼できないものになりつつある

• 結構長くなった（すみません）

表紙：AFP-JIJI