投資信仰論——なぜ投資は教育できないのか

1. 始まりは語源の違和感

英語の interest が「利益」と「興味」の両方を意味するのは、語源的には偶然ではない。ラテン語 interesse(「間にある」「重要である」)から、中世ラテン語で金融用語として「貸し手が損失を埋めるために得るべきもの」が派生し、同時に「重要である」の系統から「関心」が派生した。元は一つの軸——「自分にとって関わりがある、賭けられている」——だったものが、近代において「金銭的に関わる」方向と「心が関わる」方向に分裂した。

この分裂が、現代人の多くにとって決定的になっている。儲かるものに惹かれず、惹かれるものは儲からない。「儲かるから興味が湧く」という回路が、ある種の人間にはまったく作動しない。

これは個人の欠陥ではない。後で論じるが、この回路は学習されるものではなく、信仰されるものだからである。

2. 投資能力とは何か——四つの構成要素

投資が技術ではなく才能であることを認めるところから始めたい。具体的には、投資能力は以下の四つの認知的・情動的要素の合成として記述できる。

(a) 割引現在価値の身体感覚——30年後の1000万円を現在の何百万円として情動的に納得できる能力。これは計算の問題ではない。未来の自分と現在の自分を同一視できる時間感覚の問題であり、行動経済学の言う時間割引率は個人差が大きく、訓練でほとんど縮まらない。

(b) ドローダウン許容——評価額が30%下がっても眠れる神経。「長期的には戻ると頭で理解している」の問題ではなく、下がっている最中に売らずにいられるかという、損失に対する情動反応強度の問題。プロスペクト理論の損失回避バイアスの個人差は、知識では矯正されない。

(c) 制度信仰——証券会社が破綻しない、政府が国債をデフォルトしない、市場が機能し続ける、財産権が保護され続ける、これらを当然の前提として身体で持てるかどうか。知識ではなく、自分が立っている地面への信頼の在庫。

(d) 資本主義信仰——「経済は長期的に成長する」「企業は価値を生み続ける」「人類は前進する」という、ほぼ宗教的な信念。S&P500への長期投資が機能してきたのは、この信仰が結果的に正しかったからであり、これを内面化できない者にとって株式投資は単なる博打にしか見えない。

この四つが揃った者にとって、投資は自然な行為として立ち上がる。揃っていない者にとっては、同じ行為が無理ゲーか欺瞞にしか見えない。

3. 「信仰力」という名指し

この四要素を見ていくと、ある共通構造が浮かび上がる。すべてが「目に見えないものに対する身体的信頼」を要求している。

未来の自分への信仰、戻ってくることへの信仰、市場と制度への信仰、経済成長への信仰。投資能力とは、未検証の未来命題を情動的に真として保持し続ける能力である。これは構造的に宗教的信仰と同型であり、違いは対象が神ではなく市場・制度・経済成長である点だけだ。

「投資は才能だ」と言うとき、その才能の正体を信仰力と名指すことができる。これは比喩ではない。認知装置のレベルで、信仰と投資は同じ筋肉を使っている。

4. 戦中世代の学習エラー

ここで日本の戦中世代から戦後世代への教訓継承を見ると、信仰力の問題が歴史的にどう作動したかが見える。

戦中世代は、戦時国債の紙くず化、預金封鎖、新円切替によって「国が約束する金融商品」への信仰を破壊された。一方で、東京の土地は戦後の高度成長で坪数万円から坪数百万円まで上昇し、金は1971年の1グラム400円から現在1万円超まで上昇し、米国株はS&P500ベースで数百倍になった。つまり戦後70年において、現金・貯金以外のほぼ全部が正解だった。

ここから本来引き出すべきだった教訓は明確で——「制度依存の金融商品はダメ、物理的実体を持て」だった。土地や金が生き残ったのは、それらが制度に依存しない物理的実体だったからである。

ところが実際に伝達された教訓は逆方向だった。「投資は危ない、貯金は安全」。預金もまた制度依存商品であるという認識が、なぜか抜け落ちた。「現金・貯金」というカテゴリーが、戦中の制度的裏切りの例外として再パッケージされ、危険認定を免れた。

これは認知装置として説明可能だ。一度信仰を全面的に失うと人間は生きていけないので、「危険なもの」と「安全なもの」を再分節して、後者に信仰を移し替える防衛的処理が走る。戦中世代は信仰の対象を組み替えて生き延びたが、その組み替えの線引きが、結果的に間違っていた。

そして親世代がこの誤った教訓を継承し、現役だった90年代以降の30年で日本経済が停滞したことで、「投資はやっぱり危ない」という確信が逆説的に強化された。本当はその間に米国株や金を持っていれば資産は数倍になっていたのに、日本株しか視野に入らなかったから、信仰の組み替えミスは検出されないまま継承され続けた。

5. 信仰は教育できない、ゆえに投資は教育できない

ここまで来ると、最後の論点は自動的に出てくる。

宗教的信仰は、教義の知識としては教えられる。聖書を読ませることはできる、神学を講義することはできる。だが信じる能力そのものは教えられない。神学校を出ても無神論者になる者は出るし、教育を一切受けなくても深く信仰を持つ者がいる。信仰は伝達可能な情報ではなく、ある種の認知的・情動的態勢であり、これは環境の中で「育つ」ものであって「教える」ものではない。

投資教育もこれと同じ構造をしている。インデックス投資のメリット、複利の計算、リスク分散の原理、これらは知識として教えられる。だが「下がっても売らない」「30年後を今と地続きに感じる」「市場が長期的に上昇すると身体で信じる」という信仰部分は、教えても入らない。

実証的にもほぼ正しい。日本の金融教育はこの10年でかなり拡充されたにもかかわらず、家計の金融資産構成は劇的には変わっていない。知識は伝達されたが、信仰は伝達されなかった。

信仰が育つ条件は、おそらく幼少期の家庭環境(親が当然のように投資の話をしていたか)、世代的経験(自分の生きた時期に市場が上昇基調だったか)、文化的背景(その社会が資本主義をどう内面化しているか)、このあたりで決まっており、本人の意志ではほぼ操作できない。

6. 含意——投資信仰のくじ引き構造

以上を受け入れると、いくつかの含意が導かれる。

第一に、投資は信仰を持てる者が信仰の対価として受け取る所得の一形態であって、能力でも努力でもなく、近代社会が偶然そういう設計になっているから経済的に有利になっているだけの、ある種のくじ引きの結果である。

第二に、投資できない者を「マネーリテラシーがない」と責めるのは、信仰心がない者を「教義を理解していない」と責めるのと同じ筋違いである。投資できる者を「賢い」と褒めるのも、信仰心が篤い者を「真面目」と褒めるのと同じくらい無意味である。

第三に、国家が「貯蓄から投資へ」と旗を振ることは、構造的には政教分離原則に反する宗教動員に近い。国民全員に特定の信仰を持つことを推奨し、信仰を持てない者を制度的に不利にする設計は、近代国家の建前と整合しない。

第四に、老後資金問題の本質は、信仰を持てない国民に信仰の対価としての所得を期待した制度設計の破綻である。年金制度の縮小と投資自助の要請を組み合わせた現在の設計は、信仰力という生得的偏差を所得格差に直接変換する装置として作動している。

7. 終わりに——もう一つの interest

冒頭に戻る。interest が「利益」と「興味」に分裂したのは、近代における信仰の貨幣化の痕跡だったのかもしれない。元の interesse、「自分にとって賭けられているもの」が、貨幣を介した未来への信仰として制度化されたものが「利益」となり、貨幣換算を経ない直接的な関わりが「興味」として残った。

そして近代社会は、前者を合理性と呼び、後者を私事と呼ぶことで、信仰力の偏差を経済的格差へと翻訳する装置を完成させた。

この装置の外で生きる者にとって、interest という語は二つに分裂したままであり、両者が一致することはない。それは欠陥ではなく、装置への非接続である。

問うべきは、この非接続を個人の問題として処理する社会設計が、本当に妥当なのか、ということだ。