TACO的な、あまりにTACO的な

TACO (Trump Always Chickens Out)。

2025年5月にFTのロバート・アームストロングが名付けた投資戦略だ。トランプは脅す。市場が下がる。トランプが撤回する。市場が戻る。押し目買いで正解。2025年4月のLiberation Dayではこの通りに動き、S&Pは1日で9.52%急騰した。2008年以来最大の上昇だ。

犬はベルが鳴れば唾液を出す。村人はオオカミ少年が叫べば駆けつける。条件反射は報酬によって強化される。問題は、2026年3月に鳴ったベルの先に餌があるかどうかだ。

3月23日にトランプがTruth Socialに投稿した。全大文字で。

トランプは投稿の中でWHICHをWITCHと書いた。魔女だ。Department of DefenseをDepartment of Warと書いた。戦争省は1947年のNational Security Actで国防省に改名された。79年前だ。核戦争の瀬戸際で誤字を校正する余裕がなかったのか、あるいはこれが彼にとっての"IN DEPTH, DETAILED, AND CONSTRUCTIVE"な作文なのかは判断が分かれる。

ゲーム理論ではコストを伴わない発言をcheap talkと呼ぶ。Crawford and Sobelのシグナリングモデルにおいて、送り手と受け手の利害が十分に乖離している場合、cheap talkは均衡においてシグナルとして機能しない。この投稿のコストは誤字を直す手間以下だった。

ブレント原油は投稿直後に14%急落し一時92ドルをつけた。

ダウ先物は815ポイント急騰した。ゴールド先物は一時10%超下落した。cheap talkが14%のシグナルを持つ市場は均衡から外れている。

ところでcheap talkは太平洋も渡る。

嘉悦大学の高橋洋一教授は3月22日、「2週間くらい前にガソリン価格は目先上がるけど、そのうちに下がると予想。その時色々批判を受けたけど、答合わせをしておく」とXに投稿した。

コミュニティノートが即座に補足した。下がったのは3月19日に政府が補助金を再開したからであり、世界的なガソリン価格は下がっていない、と（米国のガソリン全国平均は3.94ドル/ガロンに達し、過去1ヶ月で1ドル以上上昇している）。予測が当たったんじゃない。政府が当ててくれたのだ。

因果関係と相関関係の区別は経済学の入門で教わるはずだ。入門で教わることを混同する経済学者と、WHICHとWITCHを混同する大統領の間に、本質的な差があるかは議論の余地がある。

いや、経済学者の方がたちが悪い。大統領は少なくとも自分の政治生命を賭けている。教授は何を賭けているんだろう？ガソリン価格が下がると確信していたなら、原油をショートすればよかったのにしなかった。Xに投稿した。これもcheap talkだ。（高橋洋一教授は高市早苗首相の経済ブレーンとして知られている。日本のエネルギー輸入の90%以上は中東経由だ。そのエネルギー政策に助言する人間が、補助金による価格低下と市場原理による価格低下の区別がつかない。トランプの誤字は少なくとも原油価格を動かした。教授の誤字は何を動かしたのだろうか。YouTubeのチャンネル登録者数かもしれない。）

まぁかわいそうだから彼のYouTubeチャンネルのリンクでも貼っておこう。(YouTuberにとってインプレッションは大事だ。)

イラン側の反応を見てみよう。これが面白い。

トランプの「productive conversations」投稿から数時間の間に、イランの主要メディアが次々と否定声明を出した。Fars通信は「直接的にも間接的にも接触はない」。Tasnim通信は「対話はなかった、今もない。これは心理戦だ」。Mizan通信は「トランプの発言はエネルギー価格を下げるための工作だ」。Mehr通信は「緊張緩和のイニシアチブはあるが、対話すべきは米国の方だ。我々は戦争を始めていない」。

ここで重要なのは誰が否定したかだ。Fars通信とTasnim通信は革命防衛隊（IRGC）の系列メディアだ。Mizanは司法府系列だ。Mehrは半国営。つまり軍、司法、外務、国営通信の全てが同時に否定している。一つの派閥の見解じゃない。

そしてこれは今日初めて起きたことではない。5日前の3月18日、イラン外相アラグチがXにこう書いている。「Witkoff（米国特使）との最後の接触は、彼の雇い主がイランへの違法な軍事攻撃で外交を殺す決断をする前だった。それに反する主張は原油トレーダーと世論を欺くためのものだ」。アラグチの「原油トレーダーを欺くため」と、今日のMizanの「エネルギー価格を下げるための工作」。5日間で語彙が少し変わっただけで、仮説は同じだ。

公平を期すなら、100%嘘とは限らない可能性も認めるべきだ。

ハメネイは2月28日の攻撃で死亡した。新最高指導者モジタバ・ハメネイは公の場に姿を見せていない。安全保障評議会のラリジャニも殺された。指揮系統が崩壊した国家では、ある派閥と接触している間に別の派閥が否定することは珍しくない。（トゥキュディデスはペロポネソス戦争中のペルシア宮廷について似たことを記録している。宮廷内の派閥が互いに矛盾する外交シグナルを送り、スパルタもアテナイも相手が何を考えているか理解できなかった。2,400年後、メディアの数だけ増えた。理解のしやすさは変わっていない。）

だが一つだけ確実な事実がある。この"productive conversations"が行われているとされるまさにその時間に、イスラエル軍はテヘランの中心部を爆撃していた。productiveの定義にもよるが、普通は爆撃を含まない。

3月9日、トランプは「戦争はもうほぼ完了した」と述べた。
3月20日、「我々は勝った」。
3月21日、「48時間以内にホルムズ海峡を開けなければ発電所を破壊する」。
3月23日、「productive conversations。5日間延期」。

勝ったのに、なぜ48時間の最後通告を出すのか。最後通告を出したのに、なぜ5日間延期するのか。

イラン側が公開した理由は単純だ。イランは「発電所を攻撃すれば西アジア全域のエネルギー・淡水化施設を報復攻撃する」と警告し、Fars通信がUAEバラカ原子力発電所を含む11施設の座標を公開した。（座標を公開するという行為は通常の外交の語彙に含まれていない。）イラン国防評議会は地上侵攻時にペルシャ湾全域へ機雷を敷設すると宣言した。トランプは最後通告を実行できなかった。実行すれば湾岸全体が報復の対象になる。しなければイランが米国の脅迫に屈しなかったことが確定する。イスラエル軍事情報部の元イラン部門長が適切に要約している。「良い選択肢はない。悪い選択肢しかない」。

イソップの寓話は誰でも知っている。羊飼いの少年がオオカミが来たと叫び、村人が駆けつけ、嘘だとわかる。繰り返すたびに反応は減衰する。限界効用逓減の法則をイソップは寓話で書いた。（イソップは紀元前6世紀のギリシアの奴隷だった。奴隷が権力者の嘘について寓話を書き、2,600年後にその寓話がTruth Socialの投稿を解説するのに使われている。人類の進歩について何か言うべきかもしれないが、やめておく。）

だけどイソップが書かなかったバージョンがある。オオカミ少年がオオカミを連れてきた側だった場合、村人はどうすべきだったのか。2025年4月のLiberation Dayでは、少年は叫び、村人は走り、少年は撤回し、村人は報われた。学習は成立した。問題は、正しい学習ほど消去が難しいということだ。

週末を通じて"productive conversations"の兆候はゼロだった。イランは全力で否定している。イスラエルはテヘランを爆撃している。だが市場は跳ねた。この反応が外交的進展への期待なのか、それとも単にPOTUSが市場の暴落を食い止めようとしていることへの条件反射なのか。後者だとしたら、我々が見ているのは外交ではなく価格操作だ。（「価格操作」という言葉が強すぎるなら、「ナラティブ・マネジメント」と呼んでもいい。響きがいいだけで意味は同じだ。）

Truth Socialの一投稿のコストは、誤字を直す手間以下だ。だが市場がその事実に気づくコストは、もう少し高くつくかもしれない。