PFASの「探し方」が広がる米EPAの非標的分析で、何がわかる？

前回の記事では、PFASの分析は「探し物」に似ている、と書きました。
測りたい物質を決め、その物質の標準品と照らし合わせて濃度を出す。

これが、ターゲット分析の基本です。
では、測定リストにない物質は、どうやって探すのでしょうか。

2026年9月9日、米国EPA（環境保護庁）は、飲料水に含まれるさまざまな物質を広く調べる研究を発表しました。
使うのは「非標的分析」、英語ではNon-Targeted Analysis、略してNTAと呼ばれる方法です。

発表にある「1,000超」は、PFASだけの数ではありません。
農薬や医薬品なども含めた、幅広い物質を探す取り組みです。

今日は、この「探し方」の違いと、結果を読むときに気をつけたいことを整理します。

ターゲット分析は「決めた物質を測る」。非標的分析は「探す範囲を広げる」

ターゲット分析では、調べる物質をあらかじめ決めます。
標準品を使い、決められた条件で測定することで、対象物質の濃度を確かめます。

測定リストにない物質は、通常、その検査の報告対象にはなりません。
試料に何も入っていないという意味ではなく、その検査で答えられる範囲が決まっている、ということです。

非標的分析では、高分解能の質量分析装置などを使い、より広い範囲の信号を集めます。
そこから「どんな物質が含まれていそうか」を調べていきます。

ただし、非標的分析も「何も決めずに、すべてが見える」方法ではありません。
試料の前処理、装置、測定条件によって、捉えられる物質は変わります。

2つの方法は、役割が違います。
探す範囲を広げる分析と、物質を絞って確かめる分析を組み合わせることが大切です。

米EPAが用意したのは、1,400超の物質を照合する資料

EPAの詳しい説明資料には、照合用の「化学物質スクリーニングライブラリー」が紹介されています。

これは、標準品を測定して得た、物質ごとの特徴を集めたものです。
試料から得られた信号と照らし合わせ、物質の候補を探すために使います。

2026年9月時点の収録数は、1,400超。内訳には、次の物質群が含まれます。

• 農薬と、その分解・代謝でできる物質：1,000超

• 医薬品・パーソナルケア製品関連の物質：250超

• PFAS：70超

• その他の新たに注目される物質

ここでの数字は、ライブラリーに収録された数です。
飲料水から実際に検出された数ではありません。

研究では、複数の都市圏の飲料水を採取し、このライブラリーで照合するとともに、まだ正体がわからない信号も、今後の同定に向けてデータベースに残すとしています。

つまり、今回の取り組みは、既知の物質を幅広く照合する作業と、未知の物質を探る作業の両方を含みます。
「標準品を使わずに探す」とだけ説明すると、この点が抜けてしまいます。

候補を見つけることと、名前・濃度を確かめることは別

非標的分析では、装置が捉えたイオンの精密な質量や、分子を壊したときの断片のパターンなどを手がかりにします。
既知のデータと照らし合わせ、物質の候補を絞っていきます。

ただし、質量が合うだけの段階と、複数の特徴が合う段階、さらに標準品を測って確認した段階では、名前の確からしさが違います。
「非標的分析で検出された」と聞いたときには、どこまで確認された結果なのかを見る必要があります。

濃度についても同じです。
信号の大きさは、物質の種類や測定条件で変わります。
信号が大きいからといって、別の物質より濃度が高いとは、そのまま言えません。

濃度を概算する研究もありますが、推定値には不確かさがあります。
候補の発見や濃度の概算だけで、基準値を超えたと判断することはできません。

広く探す。候補を絞る。
必要な物質は、標準品などで確認し、適した方法で濃度を測る。

EPAも、非標的分析で見つけた物質を、従来のターゲット分析で詳しく調べる使い方を説明しています。

既存の飲料水調査を、どのように補うのか

米国には、未規制の飲料水中の物質を検討・調査する仕組みがあります。

1つは、汚染物質候補リスト「CCL」。
飲料水に存在することがわかっている、または存在が予想される未規制物質を挙げ、研究や規制の検討に使うリストです。

もう1つは、未規制汚染物質モニタリング規則「UCMR」。
指定した未規制物質について、飲料水中の濃度などのデータを集める仕組みです。

2026年には、CCL 6の案とUCMR 6の案が公表されました。
EPAは、今回の非標的分析研究を、こうした既存の仕組みを補うものと位置づけています。

対象を決めて調べる仕組みに、広く探す研究を加える。
調査の優先順位を考えるための、手がかりを増やす取り組みです。

発見された物質が、自動的に規制されるわけではありません。
健康影響、どの程度存在するか、測定方法など、別の検討も必要になります。

PFASの代替を考えるときにも、「何を使っているか」が手がかりになる

PFASの種類や使用する薬剤が変われば、確認すべき物質も変わります。
以前と同じ測定項目だけで、新しい物質まで把握できるとは限りません。

非標的分析は、その変化を調べる手がかりになり得ます。
ただし、短い炭素鎖のPFASなどを含め、測りやすさは物質や方法で異なります。
非標的分析に切り替えれば、すべてのPFASを捉えられる、ということではありません。

米国の研究発表によって、日本の法令が直ちに変わるわけでもありません。
それでも、企業が日々の管理でできることはあります。
いま使っている物質と、薬剤を切り替えた経緯を記録しておくことです。

• わかる範囲で、物質名やCAS番号を残す

• 製品名、供給元、SDSなどの資料を保管する

• いつ、何から何に切り替えたかを残す

• 切り替えた理由や、比較した候補を残す

製品中の成分が十分にわからない場合には、その点も記録し、必要に応じて供給元に確認します。

この記録があれば、後から調べたい物質が出てきたときに、使用履歴と照らし合わせやすくなります。
分析会社に相談するときにも、具体的な情報を渡せます。

今日のまとめ

• 米EPAは、飲料水中の幅広い物質を調べる非標的分析研究を発表した

• 照合用ライブラリーは1,400超の物質を収録し、そのうちPFASは70超。検出数ではない

• 非標的分析は、物質の候補を見つける道具。すべての物質が見えるわけではない

• 候補の発見、名前の確認、濃度の測定を分けて読むことが大切

• 実務では、使用物質と薬剤の切り替え履歴を残すことが役に立つ

測定リストにない物質を、どうやって探すか。
非標的分析は、その問いに答える方法の1つです。
広く探し、見つかった候補を丁寧に確かめる。
その積み重ねが、これまでの測定を補っていきます。

次回、10月26日公開予定の記事では、個々の物質名とは別の角度から、フッ素を含む物質をまとめて捉える方法を取り上げます。装置の話を通じて、吸着性有機フッ素「AOF」を紹介する予定です。

AOFは「すべてのフッ素」や「すべてのPFAS」の総量ではありません。
何をまとめて測っているのか、次の記事で整理します。

※この記事の「PFAS」は、有機フッ素化合物の一群を指します。医療で使われる「花粉‐食物アレルギー症候群（PFAS）」とは別の意味です。
※本記事は、2026年10月10日までに確認した公開資料にもとづく解説です。

参考資料

• 米EPA：飲料水の非標的分析研究の発表（2026年9月9日）

• 米EPA：研究の説明資料・収録物質一覧（2026年9月、PDF）

• 米EPA：Non-Targeted Analysis Research

• 米EPA：非標的分析による濃度概算の研究紹介（2021年、PDF）

• 米EPA：飲料水の汚染物質候補リストと規制判断

• 米EPA：非標的分析の性能と限界を検討した研究の概要

• 米EPA：AOF測定法 Method 1621（2024年、PDF）