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48日間 3回目の世界一周 |観光客は街に貢献しているのか? 南ヨーロッパで見たデモと住宅問題

    こんにちは。旅人のノコです。
    現在、3回目の世界一周をしています。

    今回は、南ヨーロッパ3都市(ナポリ、ビルバオ、リスボン)を旅して私なりに感じたことを書いてみたいと思います。

    特に、最後のポルトガルでは、リスボンも、ポルトも、シントラも、とにかく人が多くて少々疲れてしまいました。

    ナポリ、ビルバオと比較的人が少なめの場所を選んできただけに、人混みのダメージが大きかった。

    街中で工事が進行中

    ポルトガルは、今回訪れた都市の中でも、街の老朽化が特に目につきました。18世紀の大地震の爪痕が残る一方で、震災後のように崩れてかけている街を掘り返している。

    展望所からは、いったい何台のクレーンが見えているのか。街中では、恐らく工事現場が視界に入らない景色はない。
    いわゆる教会などの観光資源の修復ではない。
    裏道に入ると、荒廃した建物も目につきます。

    もちろん、建物の老朽化や再開発には、それぞれ事情があるのでしょう。

    ただ、街の姿を眺めていると、観光需要の急増に、街そのものが追いついていないように感じます。

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    これはまだ良い方
    掘り返している場所、崩壊している場所も多い

    深夜0時、ロシオ広場で見たデモ

    リスボンの深夜0時、ロシオ広場いっぱいに若者が集まり、デモをしている(暴動ではないのでご安心を)。家賃や住居価格の高騰に対する抗議活動です。実際にその場で見ると、ものすごい勢いに圧倒されます。

    これだけ物価が安い国で、驚くほど高い家賃と不動産価格。日本の感覚で考えると、なかなか理解しにくい状況です。
    欧州では、何かが大きく歪んでいるように感じます。

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    Queremos VIVER
    切実な叫び
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    我々は生きたいだけだ

    裕福な北欧から南下して、物価は安くなる一方でデモが目立つようになる。

    ナポリでは、学生たちが教育改善を求めてデモをしていた。ビルバオでも家賃高騰のデモをしていた。

    それぞれの都市で事情は違うだろう。共通していたのは、今の生活や将来に対する不安が、人々を街頭へと向かわせていること。

    EUでは何が起きているのか

    欧州には、国境を越えて人や資本が移動する仕組みがある。経済的に豊かな国や地域から資本が流れ込み、比較的物価の安い地域で投資や消費が行われる。

    それ自体は、経済活動として自然なこと。
    ですが、資本を持つ側にとっては魅力的な投資先でも、そこで暮らす人々にとっては、生活費の上昇につながる可能性がある。住宅もそのひとつです。

    不動産の価値が上がっても、住民の所得がそれに追いつかなければ、長年暮らしてきた街に住み続けることさえ難しくなる。

    欧州の友人は、より給与の高いスイスで働き、より社会保障が良いスウェーデンに移住した。そうした選択ができる人もいます。でも、誰もが同じようにできるわけではない。

    経済活動の自由が広がる一方で、地域に根ざして暮らす人々を守る仕組みは、十分に整っているのだろうか。


    オーバーツーリズムとの関係

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    TOURISTS GO HOME
    DON’T が書き足されている

    私たち旅行者は、訪れた街にお金を落としている。レストランで食事をし、ホテルに泊まり、美術館を訪れる。それは街の経済に貢献しているはずだ。

    でも、その利益が全ての人に平等に分配されているわけではない。

    観光需要が急激に増えると、旅行者向けの短期賃貸が増え「不動産投資」を後押しする可能性がある。結果、家賃が上がり、地域によっては長期賃貸住宅が減り、長年住んできた人々が街を離れざるを得なくなる。

    もし、そんなことが起きているとしたら。私たちは本当に、その街に貢献していると言えるのだろうか。

    問題は観光客が来ることなのか。それとも、観光によって生まれた利益を地域社会に還元し、住民の生活を守る仕組みが十分に整っていないことなのか。さらには、原因は観光客だけでもないはずだし、そのバランスをどう取るのかは、簡単な問題ではない。

    欧州の労組で働く友人曰く、本来の許容範囲を超える観光需要に対応するために、配車サービスや民泊が増えていることも問題のひとつだと言う。彼は出張などでUberもAirbnbも使うことができない。

    物価が安いはずのナポリ(AirB)、ビルバオ(サービスアパート)、リスボン(サービスアパート)で何故こんなに宿代が高いのか。その疑問が少し解けた気がします。

    ナポリ市議会では先月、旧市街の一部での民泊の上限を決める法案が可決したらしい。私は友人と2ベッドルームの部屋に5泊で20万円支払ったけれど、これからはお金を出しても泊まれなくなるかもしれない。いや、それ以上に払える人を厳選して受け入れるのか?


    アメリカの住宅問題についても考える

    ニューヨークの家賃も上がり続けていると聞く。
    アメリカの友人たちは、自分の住居を買っておいて本当に良かったと口を揃えて言っている。ロサンゼルス近郊でも、住宅需要の高い地域では建物の階数を増やしています。ただ、建物を増やせばすべてが解決するわけではない(地震も心配です)。増えた人口に対しての、交通インフラや駐車場など、街全体として対応しなければならない問題も多い。

    ただ、アメリカの場合は観光より、賃金格差のと移民の問題が大きい。人口増に加えて、世界中のUberがお金を落としているわけで、テック業界で稼いでいる人にとっては、今の家賃や物価はさほど影響はないという構造なのだろう。

    現在、東海岸のボストンでこれを書いていますが、宿泊しているB&Bは、この旅で価格が最も高く、部屋は最も狭い。しかもバストイレは共用。

    残念ながら、合流予定だったモントリオールの友人が関節炎で来れなくなり、1人部屋に変更したらこの条件になってしまったのですが、朝食付きとはいえ、1泊3.5万円は、アイスランドよりも高い。(因みに2人部屋は5万円バストイレ付きだった🥲)


    旅人として考えさせられることは多いですが、自分が混雑を避けてなるべく人が少ない場所を目指すようになったのは確かです。
    (これは普段平日にしか活動しないリタイア民の副作用かもしれない。)

    そして、観光客が少ない場所では、ホテルに宿泊しているのも事実。そういえば、EU以外(ノルウェー、イギリス、アメリカなど)では、民泊を利用していない。需要と供給のバランスが取れていれば、民泊に頼らなくても宿泊先を確保できる。

    もちろん、ホテルに泊まれば住宅問題に影響しないというわけではないし、民泊を利用することが一律に悪いとも思わない。

    それでも、住宅不足が深刻な地域では、宿泊先を選ぶときに、その街の事情を少し意識してみる。そして、できるだけ地元の飲食店や事業者を利用する。

    旅行者としてできることを考えるなら、まずこのあたりから始めるのがよいのかもしれない。

    旅行者一人の行動で、住宅問題が解決するわけではありません。でも、自分がどこでお金を使うのかを考えることには、意味があると信じたい。


    思いつくまま、まとまりのない内容となってしまいましたが、旅をしていると色々なものを目にして、色々と考えてしまいます。

    さて、続いては大西洋を超えて、ボストン編です。

     
     
    2022年に50代前半でアーリーリタイア、引退4年目に突入しました。 現在は東京と長野の2拠点生活。何よりも旅が好き。ワンコと旅と、たまに投資。 FP2級(基礎知識あります)、総合旅行業務取扱管理者(旅行会社できます)、そして温泉入浴指導員(番頭さんになれます)

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