現代の文明は間違っている 第5稿
歴史学・人類学・技術史・過去の社会は、何を記録しているか
序論
第2稿〜第4稿は、物理と物質の量を見た。第5稿は、過去の社会の記録から、同じ構造が、繰り返されてきたかを確認する。同時に、社会が、問題を認識し、修正した記録も、確認する。扱う分野は、環境史、人類学、技術史・技術社会学だ。
なお、文明の崩壊の原因については、研究者の間で議論が分かれている事例（たとえばイースター島）がある。本稿は、記録が確立している事例に、限定する。
第1章 環境史：記録が残っている事例
メソポタミアの塩害
メソポタミア南部（現在のイラク南部）では、紀元前の数千年にわたって、河川の水を引く灌漑農業が営まれた。灌漑は、水とともに、塩を畑に運ぶ。排水が十分でないと、水が蒸発して、塩が土に残る（塩類集積）。
【確認済】 ジェイコブセンとアダムスの研究（Science, 1958年）は、楔形文字の粘土板に記された収穫量の記録から、次の変化を示した。
塩に弱い小麦の栽培が、紀元前の第2千年紀の初めまでに、南部で、ほぼ消えた。塩に強い大麦に、置き換わった。
大麦の収量は、紀元前2400年ごろの1ヘクタールあたり約2,500リットルから、紀元前1700年ごろの約900リットルへ、低下した。
マヤの干ばつ
【確認済】 ケネットらの研究（Science, 2012年）は、ベリーズの洞窟の石筍（成長の層に、降水量が記録される）の分析から、古典期マヤの政治体制の盛衰が、降水量の変動と、対応していたことを示した。8世紀から9世紀にかけて、長期の乾燥が記録され、これは、都市の放棄と、政治体制の崩壊の時期と、重なる。
日本の森林：記録された「修正」
【確認済】 タットマンの研究（『緑の列島』、1989年）は、日本が、17世紀に、都市の建設（城下町・寺社）、製塩、製鉄、燃料のための木材の需要によって、森林が荒廃したことを、記録した。幕府と藩は、これに対応し、17世紀後半から、伐採の規制、特定の山林の保護（留山・御林）、植林を、制度として導入した。18世紀以降、森林の状態は、改善に向かった。
現在、日本の森林は、国土の約67%を占める（林野庁）。社会が、資源の過剰な利用を認識し、規則を作り、状況を変えた事例だ。この事例は、問題の認識と、制度による修正が、実際に起こりうることを、記録している。同時に、この規制は、木材の需要と供給が、国内で完結する範囲での話だった点も、記録されている。
第2章 共有地と制度
「共有地の悲劇」
ハーディン（Science, 1968年）は、誰でも自由に使える共有の牧草地で、各人が、自分の利益のために、家畜を増やし続け、牧草地が荒廃する構造を論じた。個人にとって合理的な行動が、全体にとって、破壊的になる構造だ。
実際の共有地の管理
【確認済】 オストロム（『コモンズのガバナンス』、1990年。2009年にノーベル経済学賞）は、世界各地の、数百年にわたって維持されてきた共有資源の管理の事例を、分析した。スイスの山地の牧草地や、日本の山中湖畔の入会地（いりあいち）が、その例だ。これらでは、利用者自身が、利用の規則を定め、監視し、違反者に制裁を課して、資源を維持してきた。
オストロムが、これらの事例から、長続きする管理に共通する条件として整理した設計原則は、次のとおりだ。
資源と利用者の境界が、明確である。
規則が、地域の条件に合っている。
規則の変更に、利用者が参加できる。
資源の利用状況を、監視する仕組みがある。
違反に対する制裁が、段階的である。
紛争を解決する、低費用の仕組みがある。
自ら組織を作る権利が、外部に認められている。
大きな系では、多層の組織で、管理が入れ子になっている。
ハーディンが論じたのは、誰でも自由に使え、規則も監視もない「オープン・アクセス」の資源だった。規則と監視のある共有資源は、別の構造を持つ。
地球規模では
大気や海洋は、境界が曖昧で、利用者が数十億に及び、監視と制裁の仕組みが、国家の間の合意に依存する。オストロムの設計原則を、地球規模の共有資源に当てはめると、境界・監視・段階的制裁の多くが、満たされていない。この構造は、第6稿の、国際的な意思決定の構造と接続する。
第3章 人類学：資源の管理に、複数の制度があった
人類学・社会学の研究は、資源の利用に関して、産業社会と異なる、多様な制度が存在してきたことを、記録している。これは、特定の生活様式が優れていると示すものではない。資源を管理する方法が、一つではなかったという記録だ。
【確認済】 ガーネットらの研究（Nature Sustainability, 2018年）は、先住民族が、87か国で、世界の陸地の少なくとも約4分の1（約3,800万 km²）を、管理しているか、土地の権利を持っていることを示した。この土地は、陸上の保護区の約4割、生態系がほとんど損なわれていない地域の相当部分と、重なる。
【確認済】 国連の「生物多様性と生態系サービスに関する政府間科学政策プラットフォーム」（IPBES）の地球規模評価（2019年）は、先住民族と地域社会が保有・管理する土地では、自然の劣化が、他の土地より、ゆるやかである傾向があるが、それでも劣化は進んでいる、と整理した。
これらは、先住民族の土地の管理が、環境の悪化を免れていることを示すものではない。制度の違いが、結果の違いと、関係する傾向があることを示す記録だ。
第4章 技術史・技術社会学：新しい技術が、新しい問題を持ち込んできた
繰り返される型
【確認済】 欧州環境庁の報告書『早期の警告からの遅すぎた教訓』（2001年、2013年）は、石綿、ベンゼン、PCB、フロン、ハロゲン系の薬品、ガソリンの鉛、サリドマイドなど、20以上の事例を検討し、早期の警告があったのに、対応が遅れ、被害が広がったという共通の型を、整理した。
具体的な例：
技術が「事故」を生む構造
【確認済】 ペローは、『ノーマル・アクシデント』（1984年）で、構成要素が複雑に相互作用し、かつ、緊密に結びついた（一か所の異常が、速く、他に伝わる）システムでは、個々の部品の信頼性が高くても、システムとして、事故が避けられない場合があることを、論じた。1979年のスリーマイル島の事故が、その分析の対象となった。
国際原子力事象評価尺度（INES）で、最も深刻なレベル7に分類された事故は、1986年のチェルノブイリと、2011年の福島第一原子力発電所の事故の、2件だ。
新しいものを作るのが、難しくなっている
【確認済】 ブルームらの研究（American Economic Review, 2020年）は、新しい技術的進歩を生むために必要な研究の投入量が、増え続けていることを示した。たとえば、半導体の集積度が2年で倍になる、いわゆるムーアの法則を維持するのに必要な研究者の数は、1970年代の初めの、約18倍以上になった。
これは、研究の努力が、減ったことを意味しない。同じ水準の進歩を得るための費用が、上がっているという観察だ。
この稿のまとめ
メソポタミアの塩害、マヤの干ばつは、農業・水・気候に関する、社会の脆弱性が、記録された事例だ。
日本は、17世紀に、森林の過剰な利用を認識し、制度で修正した。認識と修正は、起こりうる。ただし、この修正は、需要と供給が国内で完結する範囲で成立した。
共有資源は、規則・監視・制裁があれば、数百年維持されうる。地球規模の共有資源では、これらの条件の多くが、満たされていない。
先住民族の土地管理と、自然の劣化の速さには、関係する傾向があるが、劣化は進んでいる。
新しい技術が、新しい問題を持ち込み、警告から対応までに数十年かかった事例が、20以上、体系的に記録されている。
複雑で、緊密に結びついたシステムでは、事故が、構造的に避けにくい。
新しい技術的進歩を得る費用は、上がっている。
次稿では、「認識が遅れ、認められにくい」構造を、心理・社会・制度の側から確認する。
主要参照：Jacobsen T. & Adams R.M. (1958), Salt and silt in ancient Mesopotamian agriculture, Science 128. Kennett D.J. et al. (2012), Development and disintegration of Maya political systems in response to climate change, Science 338. Totman C. (1989), The Green Archipelago: Forestry in Pre-Industrial Japan. 林野庁『森林・林業白書』。Hardin G. (1968), Science 162. Ostrom E. (1990), Governing the Commons. Garnett S.T. et al. (2018), A spatial overview of the global importance of Indigenous lands for conservation, Nature Sustainability 1. IPBES (2019), Global Assessment Report on Biodiversity and Ecosystem Services. European Environment Agency (2001, 2013), Late lessons from early warnings. Perrow C. (1984), Normal Accidents. IAEA, International Nuclear and Radiological Event Scale. Bloom N. et al. (2020), Are ideas getting harder to find?, American Economic Review 110.
