おはようございます、世界から読む日本株です🌏

（11/11の見立て）
日経平均：マイナス寄り → 61,248.59円（+789.01円、+1.31%）✕

ドル円：157.9〜159.1円 → 158円台後半（レンジ内）○

半導体：弱い → 東京エレクトロン 9,272円（+2.95%）✕

→ 1勝2敗でした。

おはようございます。「世界から読む日本株」です。
平日毎朝8時、世界のニュースから日本株を読む朝チェックをお届けしています。

米国は大幅反発｜半導体+6.9％で日経は続伸なるか（11/10朝チェック）

おはようございます🌏
火曜の朝チェックです。

（11/9・1日目）

日経平均：プラス寄り → 結果は＋1,340円（58,775円）（当たり）
ドル円：157.9〜159.0円 → 結果は158円台前半（当たり）
半導体株：強い → 東エレクは＋2.77％（当たり）
→ 3勝0敗。

3,643円安の週明けに｜米国反発で日本株は切り返すか（11/9朝チェック）

おはようございます🌏
月曜の朝チェックです。

・金曜の東京は、日経平均が3,643円安（-5.96%）の歴史的急落。5日続落で57,434円まで下げました

・週末の米国市場は反発。ナスダック+1.1%、半導体指数は+6.4%と大きく戻しました

・ドル円は158円台半ば。強い雇用統計で、ドルが買われています

結論から言います。
今回の米中間選挙で日本株にとって一番大きいのは、「関税がどうなるか」ではありませんでした。「データセンター投資のペースが鈍るかもしれない」という点です。11月4日、東京市場で日経平均が一時3,000円以上下げたのも、売られたのが半導体・AI関連に集中していたのも、そのためです。

この記事では、選挙結果（事実）→ 政策の方向（決まったことと、専門家の見方を分けて）→ 日本の分野ごとの影響マップ → 分野別の解説、の順に整理します。最後に私の見方も書きます。

おはようございます🌏
土曜の初心者講座です。今日のテーマは「EPS」。

第1回で出てきたPER（株価が何年分の利益か）の中身の話です。
PERは「株価 ÷ EPS」で計算します。そのEPSを今日、ほどきます。

おはようございます、世界から読む日本株です🌏

① 東京（木）は日経平均61,077円（−1.79%）と4日続落、約5カ月半ぶりの安値。ただしTOPIXは+1.16%と上昇していて、全面安ではありません
② 米国（木）はナスダック−5.52%（19カ月ぶりの下げ幅で「調整入り」）、半導体指数は−12.25%と暴落。ダウも−3.44%でした
③ ドル円は157円台。今夜22時30分には米雇用統計が控えています


水曜に東京で始まった「AI規制への警戒」が、木曜は米国本場に広がって本格化しました。半導体大手クアルコムの決算見通しへの失望も重なり、半導体指数（SOX）は1日で−12.25%という暴落。不安心理を示すVIX指数は28.18まで跳ね上がりました。

一方、東京の動きは少し変わっています。日経平均は半導体など値がさ株の比重が大きいため4日続落になりましたが、市場全体を広く映すTOPIXは+1.16%と上昇。お金が日本株から逃げたというより、「AI・半導体から、それ以外の業種へ移った」形です。

指数が2つある日は、両方見ると景色が変わります。日経平均だけ見ると「暴落」、TOPIXまで見ると「主役の交代」です。今日の東京は、米半導体暴落の波及がどこまで広がるか、そしてTOPIX型の底堅さが続くかが見どころ。今夜の米雇用統計次第では、米国の流れがもう一段変わる可能性もあります。


追い風だと思うのは、TOPIXの上昇が示す「逃避ではなく主役交代」の動きです。決算の良い会社が買われる地合いは、水曜の反発でも確認できました。
ただしリスクは、米国の調整が自己強化することです。雇用統計で悪い数字が出れば、半導体を中心にもう一段の下げが東京に波及する可能性があります。

おはようございます、世界から読む日本株です🌏

① 米中間選挙は、民主党が上下両院で過半数を奪還（AP通信が当確）。来年1月から「大統領は共和党、議会は民主党」のねじれ状態になります
② 東京（水）は日経平均62,188円（−1.42%）と3日続落。ただし場中は一時3,051円安の60,030円まで下げたあと、好決算に支えられて大きく戻して引けました
③ NY（水）はダウ+3.03%（+1,569ドル）の大幅高。不透明感が晴れたことを好感。ただしデータセンター関連株は日米そろって売られました

選挙の結果そのものは「民主党の勝利」でしたが、市場の反応は日米で分かれました。

東京が大きく下げた理由は、民主党の勝利＝「AI・データセンターへの規制が強まる」という連想です。実際、テキサス州やジョージア州などデータセンター集積地で民主党が議席を伸ばし、「データセンター建設の一時停止につながりうる」という大手証券の指摘も出ました。キオクシアなど半導体関連が売られ、日経平均は一時6万円割れ寸前まで下落しました。

ところが後場になると、IHIの上方修正や大手商社の好決算が相次ぎ、「6万円前後は業績から見て割安」という買いが入って急反発。下げ幅を893円まで縮めて引けました。

NYはその逆で、ダウが1,569ドル高と大幅反発。選挙が終わって不透明感が晴れたこと、トランプ大統領が結果を受け入れ協力姿勢を示したこと、原油安が好感されました。

今回の選挙で市場が一番気にしているのは、「データセンター投資のペース」です。NYでも指数が大幅高する中で、半導体・サーバー・電力などデータセンター関連だけが下落しました。指数の動きと中身の動きが逆になる日は、「何が買われ、何が売られたか」を見ることが大事です。

この「選挙→政策→日本のどの業種・会社に響くか」の全体像は、日曜の有料深掘りで地図にしてお届けします。

追い風だと思うのは、不透明感の解消そのものです。選挙という大きなイベントを通過し、東京では6万円近辺で業績を根拠にした買いが入りました。決算が良い会社は、下げたところで買われる地合いです。
ただしリスクは、データセンター規制の具体化です。州レベルでの建設停止の動きが広がれば、AI投資の前提が変わり、日本の半導体・電力・建設関連にもう一段の影響が出る可能性があります。

おはようございます。「世界から読む日本株」です。
平日毎朝8時、世界のニュースから日本株を読む朝チェックをお届けしています。

火曜の初心者講座です。今日のテーマは「決算短信の見方」。

決算短信はページ数が多くて、開いた瞬間に閉じたくなります。
でも、最初に見る場所は3つだけで大丈夫です。

昨日の動画「株をサッカーで言うと②」でも話した通り、決算は選手の成績表です。
その成績表の実物が、決算短信です。

https://youtube.com/shorts/1N6xA7Tc4uM

おはようございます🌏
週末明け、今朝の3行チェックです。

✅ 東京（金曜）：日経平均 63,290円（-2.12%）、大幅反落
✅ 米国（金曜）：ナスダック -2.86%、半導体指数 -7.20%
✅ ドル円：157.58円

おはようございます。「世界から読む日本株」です。

今週、米国の巨大テック企業の決算が相次ぎました。結論から言うと、市場が見ているのはもう「AIに投資しているか」ではありません。「その投資が、売上や利益に変わっているか」*です。
同じAIでも、Microsoftは予想を超えて買われ、Alphabetは予想に届かず売られました。違いはどこにあったのか。この記事では、決算の読み方そのものを、初心者の方にも分かる形で整理します。

■ PERの計算式は1つだけ

■ ① FOMC：金利は据え置き、でも中身は「タカ派」

■ ① 決算で見るもの：売上と利益の方向

■ 先週金曜の数字まとめ

先週の相場は、AI・半導体への不安と、原油高・金利上昇が重なって荒れました。
でも来週は、決算と中央銀行の結果次第で流れが変わる可能性があります。

見るべきポイントは3つだけです。
・日経平均：62,693円（金曜の終値、前日比-0.34%）
・S&P500：7,623（-0.52%）
・米10年金利：5.00%
・原油（ブレント）：116.72ドル
・ドル円：約157円
水曜日には日経平均が1,713円も下げる場面があり、主因はAI・半導体への警戒でした。
金曜のアメリカは原油高と金利上昇で下げましたが、半導体は落ち着きを取り戻しています。

1．東京エレクトロンはどんな会社？

1．今回の決算は本当に悪かったのか？

はじめに：AIへの期待だけで日本株を見てよいのか？
米国のAI・半導体株が揺れる一方、原油価格は上昇しています。
日本株を見るとき、半導体企業の成長期待だけでなく、エネルギーコストや重要鉱物の供給問題も無視できません。
では、海外市場の動きは日本企業にどのような影響を与えるのでしょうか？
今回は、10月23日（金）の市場データをもとに、初心者の方にも分かりやすく整理します。

おはようございます。

10月23日の日本株を考えるうえで、注目したいのは米国のAI関連株の下落、原油価格の上昇、そして重要鉱物の供給問題です。

米国では、企業の決算発表を受けてAI関連株への売りが強まりました。

一方、原油価格は中東情勢への懸念から上昇しています。

さらに、日本の製造業に関係するレアアースの一種、イットリウムについても、供給不足への警戒が報じられています。

これらのニュースは、それぞれ別の問題に見えるかもしれません。

しかし、日本株を考えるときには、共通するポイントがあります。

それは、企業の利益が増えるのか、それともコストが増えるのかという視点です。

今日は、この点を初心者の方にもわかりやすく整理します。

「材料が出た株は、これからも上がるのだろうか？」
日本株を見ていると、このように考えることがあります。
今回注目するのは、東証スタンダード市場に上場する日本エンタープライズ（証券コード：4829）です。
同社は2026年10月21日、物流事業を手がける株式会社ハニー・ビーの株式を取得し、完全子会社化すると発表しました。
物流とITサービスを組み合わせることで、事業の拡大を目指す取り組みです。
一方で、買収の発表だけを理由に株を買うのは危険です。大切なのは、発表された材料が本当に業績改善につながるのか、そして株価にどこまで期待が織り込まれているのかを考えることです。

この記事では、日本エンタープライズの事業、買収の内容、業績上の課題、短期投資で確認したいポイントを整理します。

※本記事は公開情報に基づく個人向けの情報整理であり、特定銘柄の購入や売却を推奨するものではありません。