【40代・50代】履歴書の職歴欄が書ききれない！短期間の職歴は省略OK？4つの対処法
「履歴書の職歴欄に書ききれません。どうしたらいいですか？」
応募書類の作成指導をしていると、40〜50代の方から特に多くいただく相談があります。
それが、
「職歴が多すぎて、履歴書の職歴欄に入りきらない」
というお悩みです。
長く働いてきた証でもある、これまでの経験。
さまざまな職場で仕事を経験し、その時々の環境に合わせて働いてきたことは、本来は大きな強みです。
しかし、いざ履歴書を前にすると、
「全部書いたら欄に入りきらない」
「短い職歴は書かない方がいいのでは？」
「職歴が多いことが不利になるのでは？」
と、思う方も少なくありません。
今回は、こうした40代・50代の方から多く寄せられる2つの疑問について、お答えしていきます。
短い職歴は、省略していいのか
結論からお伝えすると、原則として、職歴はすべて記載します。
職歴を意図的に省略すると、場合によっては経歴を偽っていると受け取られる可能性があるためです。
ただし、実際の応募書類作成の場面では、「すべて書くべきか判断に迷う職歴」が出てくることもあります。
ここでは、例外的・限定的に、記載しないという判断を検討するケースについてお伝えします。
社会保険等の手続き前に数日程度で退職した職歴
手続きがされていないことが確実であれば、応募先の企業に知られる可能性は低く、記載してもプラスの評価につながりにくいケースです。
ただし、記載しないと判断し、万が一省略したことが企業側に知られ、指摘を受けた場合は、ご自身で、経歴を偽る意図がなかったこと、省略した理由、を説明できるようにしておくことが大切です。
雇用保険や社会保険の対象にならなかった短期間の仕事
もう一つは、雇用保険や社会保険の対象とならなかった単発のアルバイト、短期間のアルバイトなどです。
ただし、短期間の仕事であっても、応募する仕事に関連する経験であれば、あなたの強みになる可能性があります。
「短いから書かない」のではなく、
「この経験は応募先に伝える価値があるか」
という視点で考えることが大切です。
一方で、社会保険の加入履歴がある職歴を記載しない場合は注意が必要です。
入社後の手続きで提出する書類と履歴書の内容が一致せず、採用担当者から確認を受ける可能性があります。
記載するかどうかは、その点も踏まえて慎重に判断しましょう。
職歴が多くて書ききれない場合の4つの対処法
「省略したくない職歴が多く、どうしても履歴書の職歴欄に収まらない」
そのような場合は、書き方を工夫することで解決できる場合があります。
実務でよく使われている対処法を4つご紹介します。
① 行間を調整して、記載できる行数を増やす
パソコンで履歴書を作成している場合は、職歴欄の行間を調整し、記載できる行数を増やす方法があります。
手書きでは難しい方法ですが、パソコン作成であれば比較的取り入れやすい工夫です。
② 優先順位をつけて記載し、詳細は職務経歴書で伝える
次のような職歴を優先して記載しましょう。
・正規雇用だったもの
・在籍期間が長かったもの
・応募する職種との関連が強いもの
・アピールにつながる経験があるもの
そのうえで、
「詳細な職歴につきましては、職務経歴書をご確認ください」
と記載し、詳しい仕事内容や実績は職務経歴書で伝える方法があります。
③ 一社一行でまとめる
一つの会社につき一行で簡潔にまとめる方法です。
入社・退職をそれぞれ記載すると2行必要になりますが、一行にまとめることでスペースを有効に使えます。
記載例
令和〇年〇月 〇〇株式会社 入社（令和〇年〇月 退職）
令和〇年〇月 △△△株式会社 入社（令和〇年〇月 退職）※スペースに余裕があれば退職理由（一身上の都合など）を入れると尚よいでしょう。
④ 短期間のアルバイトや掛け持ち勤務を、まとめて記載する
短期間のアルバイトや、複数の就業先で働いた経験がある場合は、まとめて記載する方法もあります。
記載例
令和〇年〇月 短期間・短時間のアルバイトに従事（令和〇年〇月まで）
主な職種：販売、飲食店、農作業など※2行目は一マスあけると見やすいです。
令和〇年〇月 複数の事業所にて短時間アルバイトに従事（令和〇年〇月まで）
販売、飲食店、農作業など（計5事業所）※このような書き方もあります。
正確な年月がわからないときは
「何年から何年まで働いていたのか、正確な年月が思い出せません」
という相談もよくあります。
そのような場合は、ハローワークに相談してみてください。
雇用保険に加入して働いていた事業所であれば、入社日や退職日を確認できます（雇用保険をかけずに働いていた職歴は、残念ながらわかりません）。
本人確認書類を持参して窓口で相談することで、確認することができます。
また、マイナンバーカードをお持ちの場合は、マイナポータル上でご自身の雇用保険加入記録を確認することもできます（ただし、会社を通じてマイナンバーがハローワークへ届け出られていることが条件となりますので、その点はご注意ください）。
記憶だけに頼らず、確認できる方法があることも覚えておいてください。
おわりに
職歴が多いということは、それだけ多くの現場を経験し、さまざまな人や環境の中で仕事に向き合ってきたということです。
これは、40代・50代だからこそ持っている大きな強みです。
「職歴が多いから不利なのではないか」
そう不安に感じる方もいるかもしれません。
しかし、採用担当者が見ているのは、職歴の数だけではありません。
大切なのは、
「これまでどのような経験をしてきたのか」
「その経験を応募先でどう活かせるのか」
が、伝わるかどうかです。
採用担当者は、日々何十通もの履歴書に目を通しています。
だからこそ意識したいのが、「もし自分が担当者だったら」という視点です。
担当者の目線で書類を見直すだけで、自然と伝わりやすい履歴書に近づいていきます。
今回ご紹介した基準と対処法を使って、あなたの歩みが正しく伝わる履歴書に整えていただければと思います。
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履歴書が完成したら、次は「どのように応募するか」も大切です。
40代・50代の方の就労支援の現場で多く見てきた「大量応募が内定を遠ざけてしまう理由」を、こちらの記事で詳しくお伝えしています。
