【文系】大学教員の世界：第１回 どうすれば大学の先生になれるの？

大学教員という職業

筆者は、定年退職前の文系の教員（教授）である。40年間にわたって、経済・経営系の学部で教員を務めてきたが、大学に職を得て以来、この職業ほど世間に正しく理解されていない職業も珍しいのではないかと思ってきた。

というのも、これまで幾度となく、学生のみならず世間の人たちから、返答に困るような的外れな（と筆者には思える）質問を受けてきたからである。世間の人は、そんな風に大学教員を見ているのかと、あきれたことも幾度となくある。

考えてみるまでもなく、世の中には大学を卒業した人たちが溢れている。それにも拘わらず、世間の人たちは大学教員という職業のことをほとんど知らない。学生や保護者はもちろん、マスコミ関係者も、政治家たちも、そして大学ネタで稼ぐユーチューバーたちも同様である。

その理由は、大学教員の世界の情報が非常に少ないということに尽きるであろう。とくに、文系の教員に関する情報は少ない。それは、文系の大学教員たちが、積極的に発信をしてこなかったということでもある。

このnoteは、「世間の人たちに大学教員という職業に対する理解を深めてもらいたい」との願いから書くものである。世間の人たちに分かりやすいように、やや単純化して書いているので、同業者（大学教員）が読むと、説明不足感を持つこともあろう。その場合は、ぜひ新たな情報を発信して頂きたい。さまざまな情報がさまざまな分野の大学教員から発信されることで、大学や大学教員に対する世間の理解が深まることを期待している。

さて、前置きはこのくらいして、まずは結論から示しておきたい。
誤解を恐れずに大学教員という職業の特徴を端的に示すと、以下の３点に集約できる。
（１） 大学教員は、研究と教育が主たる仕事（実際はもっと多様）だが、良し悪しは別として、まずは研究者としての資質（能力）が求められる職業であり、研究業績が採用や昇進に大きく影響する。
（２） 個別の大学教員の研究業績については、ネット上で公開されており、研究が出来る人と出来ない人とが誰の目にも分かる。
（３） 一方、教員としての資質（能力）は現実にはさほど問われない職業。研究業績はその量と質が分かりやすいのに対して、教育はその成果の測定が難しいからである。

このように、大学教員は教育職ではあるが、まずは研究者としての資質を問われる職業である。しかも、研究者としての資質を示す研究業績が、ネット上で公開されているのだ。

世間では「大学教授」と聞くと誰でも皆同じような資質の人というイメージがあるが、現実には世間が思う以上に大きな「格差」が存在している。それが公開されている点が、この職業のフェアーな側面であるが、同時に厳しい側面でもある。

一方、大学教員はその名の通り「教員」であるはずなのに、教員（教育者）としての資質に関しては同僚でもよく分からない面がある。教育はあくまで個々人の誠意と努力に委ねられており、統一した評価基準はない。よほどの問題でも起こさない限り、それが採用や昇進に大きく影響することも無い。

もちろん、近年は教育能力を重視する大学が増えてはいるが、そもそも教育は教員と学生との関係性の中で効果を発揮することから、それぞれの大学の学生の特性によって求められる教育能力は異なる。よって、統一した評価が難しいという問題がある。

大学教員の教育能力の問題は、このnoteの連載では正面切っては書かないが、日本の大学（とくに文系）の大きな課題だと考えている。

大学教員と言ってもさまざま

ところで、大学教員と一口に言っても、専門とする学問分野によって位置づけや仕事の中身が大きく異なっている。教員同士でも、専門分野が異なると、「へぇー！？」と驚くことも多い。

分かりやすいのは、理系と文系の違いであろう。
理系の場合は、基本的に研究室単位で研究と教育が行われることが多いので、各研究室を率いる教授の権限は大きく、大学や研究室にもよるが准教授や助教（助手）とは一線を画す立場にある。教授は、いわば「中小企業の社長」的存在で、研究室の研究費と人事を統括する立場にある（ただし大講座制の場合は准教授も研究室を率いることが可能）。

しかし、文系（とくに経済・経営系）の場合は、基本的に学部や学科という大部屋組織に属しているだけなので、教授だからと言って何か特別な権限があるわけでもなく、教授と助教との違いも研究業績と教員歴の違いでしかない。いわば、各教員が「個人店主」あるいは「一人親方」的存在なのである

このような理系と文系の違いは、「教授」という肩書を持つ教員比率の違いにも表れる。理系は、ピラミッド型組織なので、最上位に位置する教授が全教員に占める比率は低い。研究業績が優れていても、教授に昇進できない人も居る。一方、文系はフラットな組織なので、研究業績と経験年数に応じて職階が上がっていく。そのため、どこの大学でも文系の教授の比率は高い。

ところで、大学教員の世界は、同じ文系内においても分野によってさまざまである。たとえば、実社会からやや距離がある文学部の教員と、現実社会との結びつきが強い経営学部や商学部の教員とでは、研究や教育のスタイル、発想がだいぶ異なる。また、同じ法学部の教員でも、法律学の教員と政治学の教員との間には大きなギャップがある。

ここでは、筆者がよく知る世界、つまり文系の中でも最も多くの卒業生を世に送り出してきた（いる）であろう経済・経営系の教員の話を中心に置きたい。

どうすれば大学の先生になれるの？

これは、学生たちから何度となく尋ねられた質問である。世間の人たちの多くが抱く疑問でもあろう。まずは、この話からしたい。

学生に対する筆者の答えは、「まずは興味のある研究テーマを見つけて、それを大学院で深く研究をして、いい論文が書けるようになれば大学の教員に成れるかも知れない」である。しかし、この答えを聞いた学生たちの多くは、「めんどくさそう・・・」といった顔をし、話がそこで終わることも多い。

世間では、大学教員は、何かを専門的に「教える」仕事だと理解している人が多い。つまり、大学教員は教室で教えることが仕事だと思っている人も少なくない。したがって、大学院を出ていれば、博士号を取れば、「大学で教える資格や免許」が取れて、自動的に大学教員に成れるという誤解も多い。

しかし、日本の場合は、大学の教員にとくに「資格」や「免許」があるわけではない。（中国・韓国・ロシアなどには国家資格が定められているが、欧米では資格が無いところが多い）

では、大学教員の採用は何で決まるのかというと、実質的には学術的な論文や著書すなわち特定の学問領域における「研究業績」への評価で、各大学が独自に決めている。つまり、良し悪しは別として、大学教員は「教員」である以前に、「研究者」として存在しているのだ。これは理系も含めたすべての分野の大学教員に共通する大原則である。

助教、講師、准教授、教授といった職階の違いも、研究業績に連動する部分が大きい。

したがって、大学教員に成るためには、まずは「研究者」として評価される学術的な論文や著書が書ける能力を求められる。それが、実質的な「大学教員の資格」である。そのためには、大学院に進んで自分が関心を持つ課題の研究を深め、学術的な論文を書くノウハウを取得する必要がある。

ただし、たとえ一流大学の大学院に進んでも、現実には質の高い学術論文を書くことが出来ない人もいる。優れた研究成果を出すためには、学歴（入試）とはまた別の能力が必要なのである。

近年は企業や役所から大学教員にシフトする人も増えている。そのような教員を実務家教員と呼ぶ。実務家教員はその名の通り実務家としてのキャリアを買われて教員に採用されたので、研究業績は度外視され論文ゼロで採用された人もいる。

しかし、ひとたび大学の教員の世界に入れば、研究業績を問われる。特に准教授で採用された実務家教員が教授に昇進する際には、要注意である。

なぜ研究者としての能力が重要なのか・・・大学教員の資格とは

とはいえ、大学教員も授業をするのであるから、研究能力だけではダメだろうと思う人も多かろう。確かに、大学教員の仕事は、「研究」と「教育」の２つだと昔から言われてきた（実際はもっと多様な仕事をこなすが）ので、教育も重要な職務であり、教育能力も必要である。

とくに近年は、進学率が6割（大都市部は7割）を超えたうえ、大学が増えすぎて半数近く（2026年春時点で46.2％）の私立大学が定員割れになっている状態なので、学生の多様化が著しい。そのため、大学教員の教育力は重要度を増してきている。

また、大学での学び方も多様化しており、学外でのフィールドワーク、グループ研究や討論、企業・役所・団体などと連携した実践的教育、といった多様で手間がかかる教育が増えている。教員は、そういった多様な教育を行う能力も問われている。

しかし、だからといって研究力よりも教育力の方が重要ということにはならない。

なぜか。

この理由を理解するためには、大学教員の特性を理解する必要がある。ここでは、小中高の先生と大学の先生とを比較しつつ考えてみよう。

小中高の先生は、国が定めた課程を終え、「教員免許」を有する人たちであり、採用の際にも都道府県や大都市の採用試験に合格する必要がある。一方、日本の大学教員には、国が定めた免許があるわけではない。各大学が、独自にその研究力や教育力を判断して採用しているだけだ。その点では、大学教員は実に「あいまいな資質」の人たちなのである。

このような小中高の先生と大学教員の違いは、教える内容の違いから来ている。

小中高までは、基本的に「答え」が存在する事柄（確定した事柄）を学ぶ。入試もそれを問うのが原則である。教員には、教科書の内容をいかに正確に教えられるかという能力や、生徒の関心を高めたり拡張を加えたりする能力が求められる。もちろん、勉強のみならず生活指導や人間教育の資質も求められる。そういう意味で、小中高の先生は教育のプロフェッショナルである。

一方、大学で学ぶ（教える）学問に「答え」はない。どの分野でも、研究途上の課題（確定していない事柄）が山積している。むしろ分からないことの方が多い。それゆえ、大学の授業では、これまでの研究で判明したことに基づく「知識」だけではなく、その学問領域における基本的な「ものの見方」、「考え方」、「発想」あるいは「研究方法」などを学生に教える能力が求められる。そして、学生たちと一緒に答えの無い課題に取り組む能力も必要となる。大学院生の指導教員ともなれば、なおさらである。

そのようなことは、教員自身が「一人前の研究者」でないと教えられない。よって、教えるレベルの高低は別として、大学にふさわしい授業が出来るかどうかは、結局は各教員の「研究者としての資質」に帰する部分が大きいのである。

このように考えれば、大学の教員採用の場で研究業績が重要な評価項目となることは、もっともなことだといえる。もし、大学の教員であるにも関わらず、論文が書けない人や、研究をしていない人がいるとするなら、それはただのオジサン・オバサンに過ぎない。先にも書いたように、大学教員に資格や免許は無いのだから。

結論として、大学の教育は「それを教える教員の研究力に裏打ちされたもの」でなければならない。この点が小中高の教育とは根本的に異なる。

問題は、大学教員は基本的に「研究者」でなければならないということが、（大学教員には常識なのであるが）学生にも世間にもあまり理解されていないことである。

研究者としての資質は「リサーチマップ」で知る

では、それぞれの教員の「研究者」としての資質はどうすれば把握できるのか？

実は、大学教員の研究者としての資質を示す情報については、すでにデータベース化がなされており、インターネット上で「公開」されている。このことも、学生も世間の人たちもほとんど知らない。

そのデータベースのページ名は、「リサーチマップ（researchmap）」である。このデータベースからは、見かけの学歴や肩書（所属大学や職階）からは分からない真の姿が見えてくる。

ただし、リサーチマップの情報は研究に関するものが主で、教育をはじめとするその他の資質に関する情報は分からない点には留意が必要である。実際の大学教員の仕事は多岐に渡ることから、このリサーチマップだけで能力を評価することはできない。また、このリサーチマップの情報は、本人が記入している情報だという根本的な限界もある。

とはいえ、このリサーチマップで個々の教員の研究業績を見ると、そこには世間が思う以上に、そして残酷なほどの大きな「差」が存在していることが分かる。いくら賢そうなことを言っても、いくらカッコを付けてみても、このデータベースによって「職能（研究者としての力量）」をネット上で丸裸にされてしまう珍しい職業が大学教員（研究者）という職業なのである。

その点で、「リサーチマップ（researchmap）」は、大学の教員にとっては、実に恐ろしい、そして誠に不都合なものなのだ。もちろん、筆者にとっても・・・。

ただし、このデータベースの見方を知ると、それぞれの大学に対するイメージが変わるかもしれない。これまで、大学はもっぱら「学生の資質」（入試の偏差値や就職状況）から捉えられてきたが、このデータベースは大学を「教員の資質」から捉えることが出来る可能性を持つからだ。

次回からは、このページについて具体的に述べていきたい。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【続く】