そのゾロ目IP、何者だ!?──6.6.6.6、9.9.9.9、1.2.3.4の裏側
インターネット上にも、妙に覚えやすい住所がある。接続先を示す「IPアドレス」という番号だ。スマホでサイトを開くときも、裏ではこの番号が使われている。普段は意識しないが、番号の並びに注目すると面白い。
たとえば「8.8.8.8」。8が四つ並んだ、きれいなゾロ目だ。こんな番号、本当に誰かが使っているのだろうか。それとも、説明用に適当に並べた数字なのか？
8.8.8.8は、Googleが運営するサービスの番号だ。同じゾロ目でも、6.6.6.6を調べると米陸軍に割り当てられた範囲に行き着く。連番の1.2.3.4は、あちこちで仮の番号に使われた結果、本物の通信が押し寄せてしまった。仮のつもりが、現実に届いている！（迷惑）
覚えやすい番号でも、持ち主や使われ方はずいぶん違う。来歴をたどると、軍の記録、裁判、迷惑通信、番号の売買まで出てくる。数字遊びのつもりでのぞいた先に、インターネットの歴史があった。
番号の登録情報と通信経路は、2026年9月26日の調査記録を基準にしている。登録している組織が分かることと、そこへ実際に通信が届くことは別だ。
IPアドレスは接続先の番号、DNSは名前を番号に変える
IPアドレスのうち、この記事で扱う「IPv4」は、0から255までの数字を4つ、点でつないで書く形式だ。「192.0.2.10」のような形で、組み合わせは全体で約43億通りある。
スマホやパソコンが「example.jpは何番？」と尋ねる相手がDNSだ。DNSは名前をIPアドレスへ変換し、端末は返ってきた番号を使って目的のサイトへ接続する。
自宅や職場では、契約した回線会社のDNSが自動で設定されていることが多い。自分で別のDNSへ切り替えることもできる。その候補として知られているのが、8.8.8.8や9.9.9.9などの覚えやすい番号だ。
図に使った192.0.2.10は、説明用に予約された範囲の番号だ。実在の通信先を例に使い、その番号へ通信が送られたら、説明書の中だけの話では済まない。この違いが、後で1.2.3.4の話に出てくる。
IPv4は組織に割り当てられ、在庫が尽きると売買されるようになった
「どの番号を誰が管理しているか」は、世界共通のIANA台帳に記録されている。番号は最上位のIANAから地域ごとの管理団体へ、さらに回線会社や組織へと割り当てられる。
IPv4は、先頭の数字ごとに256個の大きな区画へ分けられてきた。1区画には約1,677万個の番号があり、技術者はこの区画を「/8」と呼ぶ。
初期のインターネットでは、米軍や大企業などが区画を丸ごと持つ例もあった。今ほどインターネットが広がっていなかった頃の割り当てが、現在の台帳にも残っている。
この地図で分かるのは、先頭の数字ごとの割当先や管理名義だ。通信経路があるか、番号が実際に使われているかは分からない。
同じ区画でも、見る台帳によって表現が変わる。「6」の区画には陸軍の名義が見える。一方、「7」はIANA台帳ではARIN管理とされ、細かな登録情報では国防総省の名義が現れる。
2011年2月、IANAが地域管理団体へ最後のIPv4区画を配り、世界共通の未割当在庫が尽きたとNROは発表した。北米のARINは2015年9月、欧州などを担当するRIPE NCCは2019年11月に、それぞれ通常在庫が尽きた。
地域ごとに時期はずれたが、番号そのものが消えたわけではない。すでに持っている組織から別の組織へ移転したり、売買されたりするようになった。かつて一括でもらった番号に、今度は資産として値段が付く。番号の不動産話が始まる。
覚えやすいDNSでも、速さ・プライバシー・脅威対策の方針は違う
ここに挙げるDNSの番号はどれも覚えやすいが、登場した時代も、運営者が何を掲げるかも違う。有名な四つを並べてみる。
4.2.2.2：1998年ごろから利用され、技術者の間で速くて覚えやすいDNSとして広まった。正式な一般向けサービスとして始まったものではなく、運営者が宣伝や公開義務を負う形でもなかった。
8.8.8.8：Googleが2009年12月にGoogle Public DNSを発表。Googleは速さや正確さを掲げ、誰でも利用できるDNSを提供した。
1.1.1.1：Cloudflareが2018年4月1日にサービスを開始。速度に加え、プライバシーを前面に出した。APNICとの研究契約の下で、研究用に確保されていた番号を使用している。
9.9.9.9：IBM、Packet Clearing House、Global Cyber Allianceが2017年にQuad9を立ち上げた。危険なサイトの名前解決を止める機能と、利用者を特定する情報を残さない方針を掲げている。
4.2.2.2が広まった頃は、「覚えやすくて便利」という使い勝手が主役だった。その後は、Googleが公共DNS、Cloudflareが速度とプライバシー、Quad9が脅威対策とプライバシーをサービスの看板にした。似た数字でも、運営者が約束する内容は同じではない。
ただし、8.8.8.8がGoogleのサービスだからといって、「8」の区画全部がGoogleのものというわけではない。「8」の大きな区画は以前、通信会社の系譜にあった。そこからGoogle名義の8.8.8.0/24が切り出され、すぐ隣にはLevel 3系の登録範囲も残った。今の運営者だけでは、番号の由来までは分からない。
4.2.2.2には、番号の決まり方にも逸話がある。最初は4.4.4.4を考えたものの、4.0や4.1で始まる範囲がすでに使われていたため、数秘術を連想させる「Numerology」の名で確保されていた4.2の区画から番号を選んだ、という話だ。これは当時の関係者にまつわる紹介記事が伝える由来で、正式サービスの発表記録のような一次資料ではない。面白いが、確定した公式説明としては扱わない。
6.6.6.6は軍の番号。でも軍の施設へ届くわけではない
6.6.6.6は、米陸軍へ割り当てられた「6」で始まる区画に含まれる。2026年9月26日の登録台帳では、ユマ試験場に関係するとみられるネットワーク名も確認された。では、この番号に接続すれば軍の施設が応答するのだろうか？
そうとは限らない。2026年9月26日のRIPEstat観測記録では、6.6.6.6へ向かう経路は確認されていない。宛先までの経路が表になければ、軍の施設へ届く前に、途中のルーターが「行き先不明」と応答したり通信を破棄したりする。ファイアウォールに止められたのかどうかまでは分からない。
ただし、「6」の区画全体に経路がないわけではない。2026年9月26日の調査では、指定した国防総省系ネットワークの経路だけで、アドレス数で「6」の区画の約92%を覆っていた。
集計対象は、同じ方針で経路を管理するネットワークの単位であるASで指定した。回線会社や組織が固有の番号を持っており、今回選んだのはAS749・668・721・1540・1554・6034だ。経路を「広告する」とは、自分たちのネットワークへ続く番号の範囲を、他のネットワークへ知らせることをいう。
図では、このAS群が広告する経路を/16単位のマスに分けて示した。観測に使ったのはRIPEstatの経路情報で、対象外のASの経路は含まれない。全インターネットの完全な一覧でも、実際に使われている番号の数でもない。
この地図から分かるのは、指定したAS群の経路をどこまで観測できたかだ。6.6.6.6を含む区画に経路がなければ、その観測条件では道案内が見えなかったということになる。軍がそこに何を置き、何かを稼働させているかまでは分からない。
ところが2021年、長く目立った経路を出していなかったAS8003が、国防総省の番号を大量にインターネットへ広告し始めた。始まったのはバイデン大統領の就任宣誓から約10分後で、トランプ政権の任期終了の約3分前でもあった。4月には約1億7,500万個に達し、当時の世界のIPv4経路表の約5.7%を占めたとKentikが報告している。数字の規模も、時刻のめぐり合わせも、普通の経路変更とは違う話題になった。
使われていないように見えた軍の番号を、なぜ突然、これほど大規模に広告したのか。国防総省は、不正利用の予防や脆弱性の評価を目的とした試験的な取り組みだと説明した。報道では、偵察や他者による無断利用への対策が取り上げられた。
空いている番号を社内ネットワークで勝手に使う「スクワット」もある。後から本来の持ち主が経路を広告すると、社内通信が誤った相手へ流れるおそれがある。
だからといって、AS8003が全世界の通信を盗み見た、という証拠が示されたわけではない。通信が誤配送される可能性と、実際に誰が何を受信・保存したかは別だ。2021年9月には、AS8003が広告していた765経路のうち764経路が国防総省自身のAS749へ移った。大事件のように見えた番号の移動も、公開経路の記録を追うとかなり具体的に分かる。
1994年2月：「6」の区画が陸軍情報システムセンターへ割り当て。
2021年1月：AS8003が国防総省由来の番号を大規模に広告。
2021年4月：広告数が約1億7,500万個に達したと報告。
2021年9月：広告経路のほぼすべてがAS749へ移行。Kentikの経路記録では765経路中764経路の移行が確認されている。
2026年9月26日：6.6.6.6は観測経路なし。7.7.7.7を含む範囲はAS749が広告中。
では「666」を狙って米軍が区画を取得したのか。そういう記録はない。1994年に「6」の区画が割り当てられ、その中に6.6.6.6が含まれていた。結果的に数字が目立つだけで、意図の証拠ではない。悪魔の数字を軍事作戦に結びつけると面白そうだが、今回は数字の並びが勝手に目立っている。
9.9.9.9はプライバシーを守る方針でも、各国の法的要求を受ける
9.9.9.9は、かつてIBMが持っていた「9」の区画から切り出され、2017年にQuad9名義で登録された。Quad9が掲げるのは、危険なサイトをDNSで解決しないことと、利用者が何を調べたかを個人と結びつけて記録しないことだ。
2021年には、本部をカリフォルニアからスイスのチューリッヒへ移した。理由としてスイスの法制度や当局の見解を挙げたが、それで各国の裁判所の命令から自由になるわけではなかった。
Quad9の立ち上げに加わったGlobal Cyber Alliance（GCA）は、マンハッタン地区検事局、ロンドン市警察、Center for Internet Securityなどが設立したサイバー犯罪対策団体だ。ロンドン市警察とQuad9のつながりは、GCAを通じた間接的なものになる。警察が直接出資しているわけではないし、「警察が9.9.9.9を運営している」と書けば、別の話になってしまう。
Sony Musicのドイツ法人は2021年、著作権侵害に関係するとしたサイトの名前をQuad9が解決しないよう求めた。Quad9にドイツの拠点はなかったが、スイスとドイツは国をまたぐ民事訴訟に関するルガーノ条約の枠組みに参加している。国境を越えて民事手続を進める仕組みが、訴訟の背景にある。
ハンブルクの仮処分とライプツィヒ地裁ではSony側が有利だった。その後、2023年12月6日にドレスデン高裁がQuad9側を支持した。DNSは名前を番号へ変換する仲介で、権利侵害コンテンツを自ら掲載した主体ではないことや、Sony側が先にサイト運営者やサーバー会社へ十分な措置を取っていなかったことなどが争点になった。Quad9は、このSony事件に関するブロックを解除したと発表している。
ドイツのSony事件で勝訴しても、イタリアの別要求まで取り消されたわけではない。同じ日にQuad9は、イタリアの権利者団体から別のドメイン遮断要求を受け、対象名を自分たちのシステムでブロックしたと公表した。利用者の地域ごとに遮断を分ける仕組みがないとして、全世界に適用したという。
フランスでも別の要求があった。2024年12月、Quad9はフランスのCanal+による別の要求をパリの裁判所が認めたため、対象サイトを世界規模でブロックしており、控訴する考えだと公表した。Quad9自身が発表した時点の説明であり、その後の裁判結果はここでは確認していない。
「サイバー空間のスイス銀行」という比喩は、記録を残さない方針を指すなら分かりやすい。でも、何でも守る金庫ではない。利用者のプライバシーをどう守るかと、各国の法的要求にどう対応するかは別の問題だ。法律の仕組みを使ってプライバシーを守ろうとしても、裁判への対応はなくならなかった。
1.2.3.4を仮の番号に使ったら、本物の通信が届いてしまった
説明書や記事の例には、1.2.3.4のような覚えやすい数字を置きたくなる。だが、その番号を機器の設定にも使ってしまうと、実際の通信先になる。1981年から「1」で始まる区画が予約されたままだった時代、世界中の機器やソフトでこの番号が仮の値に設定され、通信先として使われていた。
2010年、番号不足が迫るなかで「1」の区画がAPNICへ割り当てられた。APNICは使える区画か調べるため、1.1.1.0や1.2.3.0などを含む範囲の経路を試験的に広告した。10Mbpsの回線がすぐに埋まるほどの通信が集まり、広告は6日後に取り下げられた。宛先が存在しないはずの番号へ、世界中から通信が来たのだ。調査の経緯と通信の分析はAPNICの研究報告に記録されている。
集まった通信には、設定ミスのまま送られ続けたもの、Confickerなどのマルウェアに関係するもの、存在しない宛先に送る通知メールなどがあったと調査されている。2010年の試験で流れ込む通信が50Mbpsを超えたという記録もある。2018年にCloudflareが発表した観測値は、1.1.1.0/24全体で約13Gbps、うち1.1.1.1だけでも約1Gbpsだった。
このグラフを、同じ条件で測り続けた結果としては読めない。2010年と2018年では測った場所も対象範囲も違う。縦軸も対数目盛なので、棒の高さの差は通常の比例目盛と同じ感覚では読めない。例示用アドレスに無視できない通信が届くことを示す観測例だ。
この「汚れた番号」を研究していたAPNICとCloudflareは、研究契約を結んだ。その契約で、Cloudflareが1.1.1.1をDNSサービスとして使うことになった。番号を買い取ったのではない。APNICは研究目的の契約だと説明しており、Cloudflareは届き続ける不要通信を大規模なネットワークで扱う役目を担う。
一方、1.2.3.4は2026年9月の台帳でAPNIC研究部門に関係する「Debogon-prefix」として登録され、一般向けのDNS番号として配られてはいない。RIPEstatでは1.2.3.0/24の経路は2022年3月以降に観測されていなかった。ここでも「登録がある」と「公開経路がある」は別だ。
記事や説明書の例には、文書用に定められた番号を使う。RFC 5737が指定するのは、192.0.2.0/24、198.51.100.0/24、203.0.113.0/24の3範囲だ。こうした事故を避けるための番号が、別に用意されている。1.2.3.4は覚えやすくても、例として無難な住所とは限らなかった。
IPアドレスは不動産になった。GEの「3」、アマチュア無線の「44」
すでに割り当てられたIPv4の番号は、新しい在庫が尽きた後も移転できる。市場では1個あたりの値段が付いている。IPXO、IPv4.Global、i.leaseなど仲介業者の公表価格をまとめた資料では、2021〜2022年ごろに約60ドルの高値を付けた後、2024年には約30〜40ドルの幅へ落ち着いたという。
IPv4.Globalの報告では、2025年に大きな区画の単価が過去10年で最も安くなる一方、取引量は増えた。ただし、図は複数業者の公開値をつないだ目安だ。統一された市場統計でも、すべての取引の成約価格でもない。
初期に大きな区画を持った組織は、後にその一部を売ることもできた。
2017年：MITが持っていた「18」の区画の半分がAWSへ移り、約800万個と報じられた。
2018年：GEの「3」の区画がAWSへ移転。約1,677万個、/8区画まるごとの移転として報じられた。
2019年：アマチュア無線団体が保有する「44」の4分の1がAWSへ移転。約420万個を1億800万ドルで売却したとされ、単純計算では1個あたり約25.74ドル。
2024年2月：AWSは公開IPv4アドレスの利用に1時間0.005ドルを課金開始。1年使い続けた場合の単純計算は約43.80ドルになる。AWSは取得費用の上昇を理由に挙げた。
円周率を並べた3.14.15.92も、「3」の区画の一部だ。この区画はAmazon Technologies名義にあり、RIPEstatでも範囲の経路広告が観測された。ただし、それだけで「調査日に、このIPがAWSの顧客へ割り当てられていた」とは言えない。登録先や経路が分かっても、特定の番号を誰かが実際に使っているかは別に確認する必要がある。
GEには、売却後に社内の番号が混乱し、「three-pocalypse（三の黙示録）」と呼ばれた、という社員の投稿もある。当時の個人の証言で、GE全体の正式な記録として確認された話ではない。番号の売買で社内が大混乱、というのは絵になるが、そこは逸話として楽しもう。
軍の番号はいくらになるのか、と試算した人もいる。2021年の大量広告には「売却の準備ではないか」という憶測が出た。翌2022年、ある技術者は、国防総省が経路を広告していた「予備」の番号に当時の相場約50ドルを掛け、約30億ドルと見積もった。
技術者の試算は、番号を資産と考えたときの規模を示す。ただし、番号数に仮の単価を掛けた個人試算であって、政府の評価や売却計画の証拠ではない。
外へ出ないIP番号は、家の中や説明書で働いている
IPv4には、最初から公開インターネット上の普通の宛先として使わない番号が決められている。日常の機器で使う範囲もあれば、説明書の例専用、マルチキャスト、予約範囲もある。
127.0.0.0/8：自分自身へ戻るループバック。よく使う127.0.0.1は、自分のパソコンを指す。「There's no place like 127.0.0.1」というジョークもある。約1,677万個ある/8区画だが、一般の利用者が見るのはほぼ127.0.0.1だ。
10.0.0.0/8、172.16.0.0/12、192.168.0.0/16：家庭や社内で使うプライベートアドレス。同じ番号をそれぞれのネットワーク内で使えるのは、プライベート範囲の経路を公開インターネットへ広報しないためだ。外へ通信するときは、多くの家庭ルーターがNATで公開側アドレスへ変換する。
100.64.0.0/10：回線会社の内部で共有するための範囲。携帯電話会社のネットワーク内などで使われる。
169.254.0.0/16：自動設定がうまくいかないとき、機器が仮に割り当てるリンクローカルアドレス。
192.0.2.0/24、198.51.100.0/24、203.0.113.0/24：RFC 5737で定められた文書用アドレス。説明書や記事の例に使う。
224.0.0.0/4：マルチキャスト用の範囲。
240.0.0.0/4：IANA特別用途台帳でReservedとされる範囲。約2億6,800万個、IPv4全体の約6.25%にあたる。旧来「クラスE」「将来用」と説明されることがあるが、台帳上の分類はReserved。古い機器との互換性問題もあって一般開放されていないとされるが、機器別の対応状況を一律に示す説明ではない。なお255.255.255.255/32はLimited Broadcastとして別途登録されている。
よく使われる特別用途範囲の数を並べると、240/4と224/4はそれぞれ約2億6,800万個ある。この二つだけで、IPv4全体の約12.5%を占める。
一般のPCやスマホで世界中に公開する宛先以外の用途に、これだけの番号が確保されている。番号が足りない時代でも、用途を区切って維持する必要がある。
覚えやすい番号の来歴には、人間の都合が見えてくる
今回の番号から見えてきたのは、大きく三つのことだった。
例に使われて汚れる。 1.2.3.4のように、仮の値として使われた番号へ世界中の実通信が届く。
頼まれなくても公共物になる。 4.2.2.2のように、覚えやすく便利な番号が、運営者の意図以上に広く使われる。
土地として売買される。 かつての大きな割当は、IPv4の在庫が尽きた後に資産となり、GEやアマチュア無線団体からAWSへ移った。
6.6.6.6のように、今は公開経路が見えない番号にも、台帳や過去の経路に歴史が残っている。登録している組織が分かることと、そこへ通信が届くことは別だった。
電話帳係のDNSサービス、軍の区画、訴訟、迷惑通信、売買の記録。ゾロ目は、それを調べるきっかけだった。数字の向こうには、インターネットを使ってきた人間の都合があった。
自分で調べるなら、登録情報はARIN RDAP、経路の観測はRIPEstatでたどれる。DNSの登録名義だけでは、サービス応答や特定利用者への割当までは分からない。
調べた日の記録と、その後の変化も分けて考える。この記事の観測には日付がある。今後6.6.6.6を含む範囲に経路が広告されれば、「道案内表に載っていない」という記述は更新が必要になる。Quad9の方針や裁判の判断が変わることもあるし、価格図の業者が集計方法を改めれば相場の見え方も変わる。
番号の持ち主を調べたつもりが、いつの間にか「誰がその番号を使ったか」まで気になってくる。これはもう、数字遊びの顔をしたインターネット史だった。
