旧石器時代技術体系からみる海域ネットワークの起源とアカホヤ噴火前史――石斧・舟・黒曜石・海峡越えから「避難―帰還―再定住」モデルを再検討する
旧石器時代技術体系からみる海域ネットワークの起源とアカホヤ噴火前史
――石斧・舟・黒曜石・海峡越えから「避難―帰還―再定住」モデルを再検討する
連載構想：海域ネットワーク社会の形成史 第1章
はじめに アカホヤ噴火以前に、海を介した社会的なつながりは存在したのか
約7,300年前、現在の鹿児島県南方に位置する鬼界カルデラで大規模な噴火が発生した。鬼界アカホヤ噴火は、南九州を中心に広い地域へ火山灰を降らせ、当時の人々の生活環境に大きな影響を与えた。
この災害を、日本列島の人口史や文化変動のなかでどのように位置づけるべきだろうか。
本稿では、これまで検討してきた「海洋民避難帰還説」を発展させるため、まず「海洋民」という特定の人々を想定することから離れ、人々が海を利用する技術と、それによって結ばれる社会的な関係の形成過程に注目する。
海を渡る技術、沿岸で食料を得る知識、石材の入手と加工、遠隔地との物資交換。これらは必ずしも一つの集団が独占していたものではない。地域ごとに異なる生活様式を持つ人々が、必要に応じて海や沿岸を利用し、互いに接触することで、広域的な交流関係が生まれた可能性がある。
そこで、本稿では次の三つの概念を区別する。
海上移動：人や物が海を越えて移動する行為。
海域ネットワーク：複数の地域が、移動・資源利用・物資交換・人的接触によって結ばれる関係。
海域ネットワーク社会：そうした関係が繰り返され、地域間の交流が社会生活の一部として組み込まれた状態。
この区別は重要である。ある石材が海を越えて運ばれていたとしても、それだけで継続的な交易組織や政治的な連合の存在まで証明できるわけではない。
しかし、海を越えた物資移動が繰り返し確認され、複数の地域で共通する技術や資源利用が認められるならば、そこには単発の移動を超えた社会的なつながりがあった可能性が生まれる。
本稿では、旧石器時代から縄文草創期・早期に至る考古学的証拠を整理し、アカホヤ噴火以前の海域ネットワークの起源を探る。
第1節 磨製石斧の出現――木材加工技術は何を意味するのか
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1．日本列島における石斧技術の早い出現
日本列島の旧石器時代を考える際、注目されるのが、刃部に研磨を施した石斧類の存在である。
一般に、旧石器時代の石器は打ち欠きによって刃を形成するものが中心であり、磨製石器は新石器時代以降の技術として説明されることが多い。しかし、日本列島では旧石器時代に属する刃部磨製・局部磨製の石斧類が知られている。東京国立博物館の旧石器時代石器の解説でも、この特徴が取り上げられている。
国立東京博物館
+1
ここで注意したいのは、旧石器時代の「刃部磨製石斧」と、縄文時代に広く見られる完成度の高い磨製石斧を、すべて同一の技術段階として扱わないことである。
それでも、石器の刃を研磨して機能を高める技術が早くから存在したことは、人々が石器の形状や用途を意識し、目的に応じて道具を製作していたことを示している。
2．石斧と木材加工の関係
木材は、狩猟採集社会にとって多様な用途を持つ資源だった。
伐採・枝払い
建築材、燃料、道具の柄などに用いる木材を確保する。
木材の整形・加工
柱、板状部材、木製道具などを製作する。
舟の製作に応用できる可能性
丸太の内部をくり抜き、船体を整形する工程にも木材加工技術が利用できる。
石斧類が木材加工に利用できることと、特定の石斧が実際に丸木舟の製作に使用されたことは、分けて考えなければならない。
石斧が出土しただけでは、その道具が舟の製作に使われたとは断定できない。実際の用途を明らかにするには、使用痕分析、石器の形態、木材加工痕、関連する遺構などを総合的に調べる必要がある。
また、舟を作るには、石斧だけでなく、木材の選択、乾燥や加工、船体の形状を決める知識、櫂などの操作具、航行技術も必要となる。
したがって、石斧の出現から直接「丸木舟の大型化が始まった」と結論づけることはできない。
むしろ重要なのは、木材加工技術が、舟を含む多様な木製道具を製作するための技術的基盤になり得たという点である。
3．技術から海域ネットワークへ
ここで、研究上の仮説を一段階ずつ整理しておきたい。
石器の製作・木材加工技術
舟や櫂を製作・使用できる可能性
沿岸移動・島嶼間移動の実行
物資・技術・情報を介した地域間交流
図1 木材加工技術から海域ネットワークに至る仮説的な連鎖
この図は、確定した歴史的経過を示すものではない。各段階の間には、個別の考古学的証拠による検証が必要である。
一方、石斧技術と海上移動の双方が早い時期に確認されるならば、両者を組み合わせた技術史の研究には十分な意義がある。
第2節 丸木舟の起源――直接証拠がない時代をどう考えるか
5
1．舟はなぜ考古学的に見つかりにくいのか
木製の舟は、石器や土器と異なり、腐朽しやすい。湿地や水中などの特殊な環境では保存されることがあるが、通常の遺跡では木材そのものが失われている場合が多い。
そのため、旧石器時代に舟が存在したかどうかを、現存する舟の出土例だけで判断することには限界がある。
しかし、直接証拠が残りにくいことは、舟が存在しなかったことを意味しない。海を越えた移動の証拠と、木材加工技術の証拠を組み合わせて検討する必要がある。
ここでは、直接証拠、間接証拠、仮説を区別する。
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証拠の種類
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具体例
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そこから考えられること
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直接証拠
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丸木舟、木製櫂
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舟の形態・製作技術・使用時期
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強い間接証拠
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海を越えた黒曜石の移動
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海上輸送が行われた可能性
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補助的証拠
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石斧、木材加工痕
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舟を製作し得る技術的条件
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仮説
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舟の構造、乗員数、航行組織
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実験考古学などによる検証が必要
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日本列島では、縄文時代の丸木舟が複数の遺跡から出土している。一方、旧石器時代の舟そのものについては、直接的な証拠が限られている。
PMC
+1
したがって、本稿で問うべきなのは、旧石器時代の丸木舟の具体的な形状を最初から決めることではない。
舟の実物が失われていても、海上移動を必要とする考古学的事実から、どのような移動技術が存在したのかを推定できるか。
これが中心的な研究課題となる。
2．神津島産黒曜石が示す海上移動
この問題を考えるうえで、とりわけ重要なのが伊豆諸島の神津島産黒曜石である。
神津島は本州から海を隔てた島であり、黒曜石は石器の原材料として利用された。神津島産と判定される黒曜石が本州側の旧石器時代遺跡から出土することは、当時の人々の海上移動能力を考えるうえで重要な証拠となっている。
2026年に明治大学が紹介した研究成果では、中部・関東地方の黒曜石原産地資料90点と、愛鷹山麓から出土した黒曜石製石器10点を対象とする中性子放射化分析によって、旧石器時代初期の神津島産黒曜石の海上輸送が検討されている。
明治大学
+1
この事実から、少なくとも次の問題を検討できる。
海を越えて島へ渡るための移動手段があった。
黒曜石の採取、運搬、石器製作に関する行動が結びついていた。
島と本州の間に、物資を移動させる人間活動が存在した。
ただし、黒曜石の移動が、物々交換による交易だったのか、採取者自身の移動だったのか、あるいは複数の集団を介した受け渡しだったのかは、出土資料だけでは一律に決められない。
また、神津島の黒曜石が運ばれていたことは、丸木舟が唯一の移動手段だったことまで証明するものではない。
それでも、島への到達と本州への持ち帰りを含む移動が成立していたならば、当時の人々が単に海岸を歩いていただけでは説明できない行動範囲を持っていたことになる。
3．北海道・白滝産黒曜石の広域流通
北日本では、北海道の白滝産黒曜石も重要である。
白滝は大規模な黒曜石産地であり、旧石器時代の北海道では主要な石器原材料の一つだった。白滝産黒曜石は、後期旧石器時代に北海道外のサハリンや、当時の本州方面にも運ばれていたことが研究されている。
Journal of Lithic Studies
+1
ここで注意すべきなのは、黒曜石の分布を現代の地図だけで解釈しないことである。
旧石器時代には海水準が現在より低く、海岸線や陸地のつながり方が異なっていた。北海道と本州の間には津軽海峡が存在していたが、周辺の沿岸地形や移動条件は現在と同じではない。
また、白滝産黒曜石が北海道外へ運ばれた事実と、すべての運搬が海上輸送だったという主張も区別する必要がある。個々の遺跡について、当時の地形、推定移動経路、石器の年代を照合することが欠かせない。
それでも、北日本の黒曜石研究は、海峡や沿岸域を含む広域移動を考えるための重要な資料となる。
第3節 海峡越えと島嶼への到達――人類の移動能力をどう評価するか
1．海峡は単なる地理的境界ではなかった
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日本列島の旧石器時代を考える際、津軽海峡、対馬海峡、伊豆諸島周辺の海域などは、単なる地理的な境界ではない。
それらは、人間が移動するために越えなければならない障壁であると同時に、異なる地域の人々が接触する可能性を持つ空間でもあった。
ただし、海峡ごとに距離、潮流、島の分布、当時の海水準が異なる。すべての海峡を同じ難易度で扱うことはできない。
旧石器時代の海上移動を検討する際には、少なくとも次の条件を個別に評価する必要がある。
当時の海岸線と島の位置。
海峡の幅と潮流・風向。
舟や浮具の種類と航行能力。
水、食料、天候の制約。
移動先での資源利用と帰還の可能性。
特に、海を渡ったという事実と、往復航海が継続的に行われたという事実は同じではない。
海を渡る能力が一度発揮されたことと、定期的な移動経路が成立していたことの間には、技術、経験、社会的な協力などの違いがある。
2．沖縄の旧石器人類と南方への移動
沖縄の港川人は、琉球列島における旧石器時代の人類史を考えるうえで知られる資料である。東京大学総合研究博物館の公開資料には、港川人骨の形態学的研究や出土状況に関する論文が収録されている。
東京大学音楽部デジタルミュージアム
琉球列島の更新世人類史をめぐっては、島々の間の海上移動が重要な研究課題となっている。近年の実験考古学的研究では、黒潮を越える移動手段として、丸木舟のような比較的高速で制御性のある舟が検討されている。ただし、更新世の実物の舟が発見されたわけではなく、具体的な舟の形状や航海方法には不確実性が残る。
PMC
+1
この問題は、本稿の研究構想と直接つながっている。
南方の島々への人類到達を理解するには、単に「人がいた」という事実だけでは足りない。どのような移動手段が必要だったのか、どのような海況で航海が可能だったのか、到達後に集団がどのように生存したのかを考える必要がある。
同様に、アカホヤ噴火前後の九州・四国・琉球の関係を考える際にも、地理的な近さだけでなく、実際に利用できた移動経路を検討する必要がある。
3．海上移動から社会的ネットワークへ
海峡越えが可能であったとしても、それだけで社会的ネットワークの成立が証明されるわけではない。
そこで、次の三段階を想定する。
第1段階：移動能力の成立
人が海を越えて島や対岸へ到達する能力を持つ。
考古学的に検討可能
第2段階：反復的な地域間接触
同じ移動経路が繰り返し利用され、物資や技術が地域間を移動する。
分布・年代の照合が必要
第3段階：海域ネットワーク社会の形成
複数の地域の交流が、資源利用、技術継承、人的関係などを通じて継続的な社会構造になる。
独立した証拠による検証が必要
図2 海上移動から海域ネットワーク社会への発展を検証するための分析枠組み
この三段階を区別すれば、旧石器時代の証拠を過大評価することなく、後の縄文社会へと続く長期的な変化を検討できる。
第4節 「舟＋石斧」複合体という作業仮説
ここまでの検討から、木材加工技術と海上移動技術を一つの研究枠組みで扱うことが可能になる。
ただし、「舟＋石斧複合体」は、現時点で確立した考古学上の分類名称としてではなく、本稿で用いる分析上の作業仮説として位置づけたい。
この仮説の中心は、特定の道具が単独で海洋ネットワークを生み出したということではない。
木材加工、石器製作、資源採取、移動、航行、修繕などの複数の技術が組み合わさることで、人々の移動範囲が広がり、地域間交流の条件が整ったのではないか、という考え方である。
基礎技術
石器製作・木材加工・火の利用・材料知識
木製道具の製作
柄・櫂・構造材など
水上移動
沿岸・河口・島嶼間の移動
移動と資源利用の組み合わせ
黒曜石の採取・運搬、沿岸資源の利用、地域間接触
海域ネットワーク形成の可能性
図3 「舟＋石斧」複合体の概念モデル。技術間の関係を示す仮説図であり、実証済みの歴史的連鎖ではない。
この仮説を検証する三つの方法
第一に、石器の機能分析である。
石斧の刃部の摩耗や微細な傷、付着物などを調べ、木材加工との関係を検討する。舟の製作に特有の使用痕が確認できるかどうかは、別途検証が必要である。
第二に、木製品の保存資料を探すことである。
湿地、湖沼、海岸の埋没地形など、木材が保存されやすい環境の遺跡を重点的に調べる。舟そのものだけでなく、櫂や木製道具の出土例も重要となる。
第三に、石材の産地分析と遺跡分布を組み合わせることである。
石材の化学的特徴から産地を特定し、出土地点までの距離、地形、年代を照合する。海上輸送の可能性が高い事例を抽出し、移動の頻度や方向性を検討する。
この三つを組み合わせることで、道具の存在から海上移動、さらに地域間交流へと至る過程を、段階的に検証できる。
第5節 アカホヤ噴火前史を具体的な遺跡資料から組み立てる
本稿の目的は、旧石器時代に海上移動が存在したことを確認するだけではない。
それを、約7,300年前のアカホヤ噴火以前に、どのような地域間交流が存在したのかという問題につなげることである。
そのためには、遺跡名を列挙するだけでなく、各遺跡の年代、出土資料、石材の産地、当時の地形を照合する必要がある。
1．研究対象となる遺跡・資料
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地域・資料
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研究上の意義
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確認すべき点
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北海道・白滝遺跡群
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黒曜石の採取と広域流通
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産地分析、年代、北海道外の出土地点
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神津島と本州側の旧石器遺跡
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海上移動を考える直接的な手掛かり
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原産地分析、島への往復移動の可能性
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沖縄の港川人関連資料
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琉球列島への人類到達を考える資料
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人骨の年代、周辺遺跡、当時の地理
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縄文草創期・早期の九州の遺跡
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噴火以前の生活様式と地域差
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土器編年、石器、沿岸資源利用
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四国・瀬戸内の沿岸遺跡
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内海・沿岸域における移動の検討
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古海岸線、石材、遺跡間の年代関係
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紀伊・東海の沿岸遺跡
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太平洋沿岸の地域間接触
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黒曜石産地、海岸地形、資源利用
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白滝産黒曜石の流通については、北海道の旧石器時代遺跡を対象とした研究があり、産地と搬出先の関係を考えるための基礎資料となる。
Journal of Lithic Studies
+1
神津島産黒曜石についても、産地分析に基づく研究が進められており、海上移動の具体的な証拠を検討するための重要な資料となっている。
明治大学
+1
ただし、上表は研究対象の整理であり、各地域が同じ時期に一つのネットワークを形成していたことを示すものではない。
特に、旧石器時代の資料と、アカホヤ噴火直前の縄文早期の資料との間には、長い時間差がある。両者をつなぐには、間の時期の遺跡や技術変化を追跡しなければならない。
2．黒曜石以外の資料をどう組み込むか
黒曜石は産地を特定しやすい場合があり、広域移動の研究に適している。しかし、海域ネットワークの全体像を復元するには、ほかの資料も必要となる。
貝・貝製品
貝の種類、産地、生息環境を調べることで、沿岸資源の利用や物資の移動を検討できる。ただし、貝の種類だけで遠距離交易を断定しない。
魚骨・貝塚・動物遺存体
食料資源の種類、漁労活動、季節的な利用、集落の立地条件を考える手掛かりとなる。
土器
形態・文様・製作技法・年代を比較し、地域間の共通性と差異を調べる。土器の類似がそのまま人口移動を意味するわけではない。
石材・石器
産地分析、製作技法、石器の組成を比較することで、資源調達と技術の伝播を検討できる。
これらの資料を、古海岸線と遺跡年代のデータに重ねることが重要である。
たとえば、ある沿岸地域で魚骨や貝類の利用が盛んであっても、それだけで遠隔地との交流があったとはいえない。一方、地域外産の黒曜石、共通する土器技法、貝製品の移動が同じ年代層で確認されれば、複数の独立した証拠から交流の可能性を検討できる。
海域ネットワークの復元では、一つの資料を決定的な証拠とするよりも、異なる種類の資料が同じ地域間関係を示すかどうかが重要である。
第6節 アカホヤ噴火は既存のネットワークをどう変えたのか
1．噴火以前と以後を比較する
鬼界アカホヤ噴火は、約7,300年前に発生した大規模な火山噴火である。南九州を中心に、火山灰や火砕流の影響を受けた地域では、生活環境に大きな変化が生じたと考えられる。
ただし、被害の程度や、その後の居住の継続・中断・再開は地域ごとに異なる。列島全域で一斉に人口が移動し、同じ経過をたどったと仮定することはできない。
本稿の「避難―帰還―再定住」モデルは、こうした地域差を検証するための作業仮説として扱う。
具体的には、次の三つの段階を想定する。
段階A
噴火以前：既存の海域ネットワーク
沿岸資源の利用、石材の移動、地域間交流などが、どの程度成立していたかを確認する。
段階B
噴火前後：地域ごとの攪乱と移動
遺跡の中断、集落の移転、資源利用の変化などを調べ、環境変化と人間活動の関係を検討する。
段階C
噴火後：交流の継続・再編・再接続
土器、黒曜石、貝製品、石材などの分布を比較し、既存の関係が維持されたのか、別の経路が形成されたのかを調べる。
図4 アカホヤ噴火を中心にした海域ネットワーク変化の分析モデル
このモデルの要点は、噴火をネットワークの「起源」と決めつけないことにある。
噴火以前に交流が存在していたならば、災害後の変化は、既存の経路の維持、途絶、迂回、再開、新たな経路の形成として分析できる。
また、噴火以前の交流が限定的だった地域では、噴火後の接触が新たな関係を生み出した可能性も考えられる。
つまり、災害後の社会変化を理解するためには、災害以前の社会構造を復元することが不可欠なのである。
2．「避難」と「帰還」をどう証明するか
ここは、本研究構想の中でも特に慎重な検証が必要な部分である。
ある遺跡で噴火前の遺物が多く、噴火後の遺物が少なくなったとしても、それだけで住民が避難したとは断定できない。
居住地の変更、遺跡の保存条件の違い、発掘調査の偏り、土器編年の精度など、複数の要因が考えられるからである。
避難・帰還仮説を検証するには、少なくとも次のような資料を組み合わせる必要がある。
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検証項目
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調べる内容
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仮説を支持し得る結果
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遺跡の継続性
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噴火前後の居住痕跡
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地域ごとの居住中断・再開
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土器編年
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噴火前後の形式・製作技法
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時期ごとの文化的変化
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黒曜石・石材
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産地と搬出先の変化
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調達経路の変化・再開
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貝・魚骨
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食料資源の利用状況
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生業や沿岸利用の変化
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古環境資料
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火山灰、花粉、堆積物
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環境変化と居住変動の対応
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古代DNA
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集団間の遺伝的関係
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移住・混合に関する補助的証拠
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特に重要なのは、噴火後の文化的変化を、直ちに人口の入れ替わりと解釈しないことである。
同じ地域の人々が道具や生活様式を変えた場合もあれば、外部から人々が移動してきた場合もある。両者を区別するには、考古学、古環境学、必要に応じて古代DNA研究を組み合わせる必要がある。
第7節 研究仮説を検証可能な形にする
これまでの議論を、今後の研究で検証できる四つの仮説に整理する。
仮説1 旧石器時代に海上移動技術が存在した
根拠となる資料あり
海を隔てた島の資源が本州側の遺跡から確認される事例などから、旧石器時代の海上移動能力を検討する。
検証：原産地分析、年代測定、古地理復元。
仮説2 海上移動が反復的な地域間交流を支えた
追加検証が必要
石材の分布、複数時期の遺跡、製作技法の共通性などから、単発の移動と継続的な交流を区別する。
検証：年代別の分布図、石材組成、技術比較。
仮説3 縄文草創期・早期には海域ネットワークが地域ごとに発達した
追加検証が必要
九州・四国・瀬戸内・紀伊・東海・琉球について、沿岸資源利用と物資移動の組み合わせを調べる。
検証：土器、黒曜石、貝、魚骨、石材、古海岸線の統合。
仮説4 アカホヤ噴火後に既存の交流経路が再編された
中心仮説
噴火前後の遺跡分布と物資移動を比較し、交流の断絶、継続、迂回、再開が地域ごとに生じたかを検証する。
検証：噴火層序、地域別の年代比較、出土資料の産地分析。
これらの仮説は、必ずしもすべてが支持されるとは限らない。重要なのは、どのような資料が見つかれば仮説が支持され、どのような結果が得られれば修正が必要になるかを、あらかじめ明確にしておくことである。
おわりに 海域ネットワークの起源を旧石器時代に求める意味
本稿では、旧石器時代の石斧技術、丸木舟の存在可能性、神津島・白滝産黒曜石の流通、島嶼への人類到達を手掛かりとして、アカホヤ噴火以前の海域ネットワークの起源を検討した。
ここから得られる重要な視点は、海を利用する技術と、海を介して形成される社会的なつながりとを、一つの長期的な歴史過程として研究することである。
日本列島の人々は、海岸、島、内湾、海峡、河口などを生活空間の一部として利用してきた。海は移動を妨げる障壁であると同時に、資源を得る場所であり、地域間を結ぶ経路にもなり得た。
旧石器時代の海上移動の証拠は、こうした生活様式の起源を考えるための重要な出発点となる。
ただし、現時点で確認できる旧石器時代の海上移動の事例から、アカホヤ噴火以前に列島規模の統一的な海域ネットワーク社会が存在したとまではいえない。また、旧石器時代の移動技術と、約7,300年前の災害後における人口移動との間にも、まだ解明すべき時間的・地域的な隔たりがある。
その隔たりを埋めるのが、縄文草創期・早期の考古学的研究である。
今後は、旧石器時代の海上移動を技術史の出発点とし、縄文草創期・早期の沿岸適応、地域間の資源流通、アカホヤ噴火前後の遺跡変動を時系列で照合していく必要がある。
その際、土器、黒曜石、貝、魚骨、石材、遺跡分布、古海岸線、海流という複数の資料を重ねることで、海域ネットワークの規模と変化を、より具体的に復元できる可能性がある。
アカホヤ噴火後の再接続を理解するためには、まず噴火以前に何が結ばれていたのかを明らかにしなければならない。
本稿は、その長い歴史を旧石器時代から問い直すための序章である。
参考文献・研究資料
本稿の論点をさらに深めるため、以下の公開研究資料を参照できる。
1．MIS3 edge-ground axes and the arrival of the first Homo sapiens in the Japanese archipelago
旧石器時代の刃部磨製石斧と人類の列島到達を扱う研究。
論文ページを開く
2．Yakushige & Sato, “Shirataki obsidian exploitation and circulation in prehistoric northern Japan”
北海道の黒曜石産地と広域流通を検討する研究。
論文ページを開く
3．“Paleolithic seafaring in East Asia: An experimental test of the dugout canoe hypothesis”
旧石器時代の海上移動と丸木舟仮説を実験考古学的に検討する研究。
全文を読む
4．辻誠一郎・柿沼修平・田川良「千葉県多古町における丸木舟の出土とその年代」
縄文時代の丸木舟の出土と年代に関する基礎資料。
論文ページを開く
5．明治大学「Obsidian and the Sea」刊行のお知らせ（2026年）
神津島産黒曜石の海上輸送に関する研究成果の紹介。
研究成果の紹介を読む
注：本稿は研究構想を整理した論考であり、海域ネットワークの成立時期や規模、アカホヤ噴火による避難・帰還の実態については、今後の考古学的・地理学的検証を必要とする。
