インフレに強い企業とは ー 価格転嫁力と割安感から選ぶ日本株5社

1．はじめに

前回のコラムでは、積極財政や円安、長期金利の上昇などを背景に、日本でも今後、物価上昇が続く可能性について考えました。

日本では長い間、物価がほとんど上がらないデフレが続いてきました。しかし、これからは原材料費、エネルギー価格、物流費、人件費、金利など、企業を取り巻くさまざまなコストが上昇することを前提に、投資先を選ぶ必要があるのではないでしょうか。

インフレ局面では、商品価格が上がることで、企業の売上高は見かけ上増加することがあります。

しかし、売上高が増えていても、それ以上に仕入価格や人件費が上昇すれば、利益は減少してしまいます。

その一方で、コストの上昇分を商品やサービスの価格に反映できる企業や、高い利益率、安定した継続収入、強固な財務体質を持つ企業は、インフレ環境でも利益を守りやすい傾向があります。

これからの時代は、企業の成長性や配当利回りだけでなく、

その企業が、物価上昇やコスト増加に耐えられる事業構造を持っているか

という視点が、これまで以上に重要になると考えています。

本記事では、インフレに強い企業の特徴を整理したうえで、株価の割安感も考慮しながら、注目したい日本株5社を紹介します。

（比較的割安感のある銘柄を中心に選びましたが、インフレ耐性の高さを示す代表例として、現在の株価には明確な割安感が乏しい企業も一部加えています。）

2．インフレに強い企業とは

1．価格転嫁力がある企業

インフレに強い企業の最も代表的な特徴が、価格転嫁力です。

価格転嫁力とは、原材料費や人件費、物流費などが上昇した際に、その増加分を商品やサービスの販売価格へ反映できる力を指します。

例えば、次のような企業は値上げを行いやすい傾向があります。

・強いブランドを持っている
・市場シェアが高い
・競合企業が少ない
・商品やサービスに独自性がある
・顧客が他社へ簡単に乗り換えられない
・顧客にとって利用をやめにくいサービスを提供している

ただし、単に値上げを行えばよいわけではありません。

値上げ後に顧客数や販売数量が大きく減少すれば、最終的な利益は減ってしまいます。

重要なのは、

という点です。

2．売上総利益率が高い企業

売上総利益率とは、売上高から商品やサービスの原価を差し引いた売上総利益が、売上高に占める割合です。一般には「粗利益率」とも呼ばれます。

売上総利益率が高い企業は、商品やサービスに高い付加価値があり、多少のコスト上昇が発生しても、利益で吸収できる余力があります。

例えば、製薬会社、ソフトウェア会社、情報サービス会社、ライセンス収入やロイヤリティ収入を持つ企業などは、売上総利益率が高くなりやすい業種です。

一方、小売業、卸売業、素材産業など、売上原価の比率が高い企業は、わずかな仕入価格の上昇でも利益が大きく減少することがあります。

インフレ局面では、売上高の増加だけでなく、

・売上総利益率が維持されているか
・値上げによって利益率が改善しているか
・原材料高によって利益率が低下していないか

を確認する必要があります。

3．固定費が軽い、または安定収益で十分に回収できる企業

固定費とは、売上高の増減にかかわらず発生する費用です。

代表的なものには、人件費、店舗や事務所の賃料、設備の減価償却費、システム維持費などがあります。

大規模な工場や店舗、多数の従業員を必要とする企業は、売上高が伸び悩んでも固定費を負担し続けなければなりません。

一方、原材料、在庫、大規模設備への依存が小さい企業は、インフレによるコスト上昇の影響を比較的受けにくいと考えられます。

ただし、固定費が大きいこと自体が悪いわけではありません。

通信会社のように大規模な設備を必要とする企業でも、安定した継続収入によって固定費を十分に回収できれば、強いキャッシュフローを生み出せます。

重要なのは、固定費の大きさだけではなく、

という点です。

4．継続課金型・ストック型の収益を持つ企業

通信料金、保険料、ソフトウェア利用料、システム保守料など、毎月または毎年、継続的に入ってくる収入をストック型収益と呼びます。

ストック型ビジネスには、次のような強みがあります。

・売上高の予測がしやすい
・毎期ゼロから顧客を獲得する必要がない
・顧客との関係が長期化しやすい
・契約更新時に料金を見直しやすい
・景気悪化時にも売上高が急減しにくい

特に競争優位性のある企業では、商品やサービスの解約率が低くなりやすく、他社へ乗り換える際に発生する費用や手間などのスイッチングコストも考慮し、顧客が競合サービスへ移りにくくなります。

一度契約した顧客が継続利用する仕組みを持つ企業は、コスト上昇局面でも段階的な値上げを行いやすく、インフレへの対応力が高くなります。

ただし、競争が激しく、値上げによって解約が増えるサービスについては注意が必要です。

契約数、解約率、顧客単価などを併せて確認することが重要です。

5．有利子負債が少ない企業

インフレが続くと、物価上昇を抑えるために金利が引き上げられることがあります。

金利が上昇すると、借入金の多い企業では、

・支払利息の増加
・借り換え条件の悪化
・設備投資負担の増加
・フリーキャッシュフローの減少

が起こる可能性があります。

そのため、無借金企業や実質無借金企業、営業キャッシュフローに対して借入金が少ない企業は、金利上昇局面でも安定した経営を続けやすいと考えられます。

もっとも、借入金はすべて悪いものではありません。

成長投資や企業買収によって将来の利益やキャッシュフローを増やせるのであれば、借入金を活用することには合理性があります。

見るべきなのは借入金の絶対額ではなく、

です。

6．営業キャッシュフローが安定している企業

営業キャッシュフローは、企業が本業から実際に生み出した現金を表します。

損益計算書上で利益が出ていても、売掛金、在庫、仕入代金などが増加していれば、手元に十分な現金が残っていないことがあります。

特にインフレ局面では、同じ量の商品を仕入れる場合でも、仕入れに必要な金額が増加します。その結果、運転資金の負担が大きくなり、利益は出ていても資金繰りが苦しくなる企業が出てきます。

営業キャッシュフローを安定的に生み出している企業は、その資金を使って、

・設備投資
・研究開発
・借入金の返済
・配当
・自社株買い

を継続できます。

そのため、インフレ耐性を見る際には、営業利益だけでなく、営業キャッシュフローの推移も確認する必要があります。

7．必要不可欠な商品やサービスを扱う企業

景気や物価が変動しても、生活や企業活動に欠かせない商品やサービスの需要は急激には減少しにくい傾向があります。

例えば、

・医薬品
・通信
・保険
・電力・ガス
・食品
・セキュリティ
・業務システム
・保守・メンテナンス

などです。

消費者や企業が簡単に利用をやめられない商品やサービスを提供している企業は、値上げ後も需要を維持しやすくなります。

ただし、必要不可欠なサービスであっても、政府の規制や社会的な要請によって自由に価格を引き上げられない場合があります。

必需性と価格転嫁力は、分けて考える必要があります。

8．円安による輸入インフレを海外収益で補える企業

日本では、円安によって輸入原材料やエネルギーの価格が上昇し、物価高につながることがあります。

その一方で、海外で売上高や利益を稼いでいる企業は、外貨建ての利益を円へ換算した際に、業績が押し上げられる場合があります。

特に、

・海外売上高比率が高い
・海外で高い市場シェアを持つ
・売上は外貨建て、コストは円建て
・海外事業の利益率が高い

といった企業は、国内で発生するコスト上昇を海外収益で補える可能性があります。

ただし、円安メリットを受ける企業でも、海外での人件費、原材料費、物流費が上昇すれば、必ずしも利益が増えるとは限りません。

また、円高へ転換すれば、海外利益の円換算額が減少する可能性もあります。

為替の影響を見る際には、海外売上高だけでなく、海外利益や現地コストまで確認する必要があります。

3．注目銘柄

ここからは、以上の視点を踏まえ、インフレへの耐性と株価評価の両面から注目したい日本株5社を紹介します。

今回取り上げるのは、次の5社です。

1．塩野義製薬
2．東京海上ホールディングス
3．MS&ADインシュアランスグループホールディングス
4．KDDI
5．オービック

東京海上HDは、収益力と海外展開を評価された高品質な保険株として、MS&ADは同じ保険セクターの中で相対的な割安感が残る銘柄として比較します。

なお、インフレに強い企業だからといって、必ずしも現在の株価が割安とは限りません。

塩野義製薬やMS&ADは比較的割安感のある銘柄として、東京海上HDとKDDIは収益安定性とのバランスが取れた銘柄として、オービックは割安ではないもののインフレ耐性が非常に高い企業として取り上げます。

総合評価は、次の5項目を総合的に判断しています。

・インフレ耐性
・収益性
・財務健全性
・成長性
・現在の株価の割安感

したがって、企業としての質が高くても、株価に将来の成長が十分織り込まれている場合には、星の数を抑えています。

注目銘柄①　塩野義製薬

高収益のロイヤリティ収入を持つ製薬会社

前述のコラムでも紹介しましたが、塩野義製薬は、感染症や中枢神経領域などを中心に、医療用医薬品を開発・販売する研究開発型の製薬会社です。

医薬品は、人々の生命や健康に関わる必要不可欠な商品です。景気が悪化したからといって、患者が必要な治療を簡単に中止することはできません。

そのため、一般的な消費財と比べて、景気変動による需要減少が起こりにくい特徴があります。

塩野義製薬の大きな強みは、自社で販売する医薬品に加え、ViiV Healthcareが販売するHIV治療薬から多額のロイヤリティ収入を得ていることです。

2026年3月期のViiV Healthcareからのロイヤリティ収入は2,613億円、配当収入は524億円となりました。

ロイヤリティは、製造設備や販売人員を大幅に増やさなくても収益を拡大しやすいため、原材料費や物流費の上昇に比較的強い収入です。

また、2026年3月期には鳥居薬品を連結子会社化し、JTの医薬事業を承継しました。

これにより、国内事業や研究開発基盤の強化が期待される一方、買収資金の調達によって有利子負債が大きく増加しています。

今後は、買収した事業から十分な利益とキャッシュフローを生み出し、借入金を計画どおり削減できるかが重要になります。

総合評価：★★★★★

塩野義製薬は、売上総利益率、営業利益率、営業キャッシュフローのいずれも非常に高い水準です。

予想PERも11倍台にとどまっており、今回取り上げた5社の中では、インフレ耐性と株価の割安感を最もバランスよく備えた企業の一つと評価します。

ただし、この星5評価は、買収後の事業統合が順調に進み、HIV関連ロイヤリティや買収事業から得られるキャッシュを使って、計画どおり借入金を削減できることを前提としています。

大型買収後の利益の質と負債削減の進捗は、今後の重要な確認点です。

注目銘柄②　東京海上ホールディングス

保険料改定力と海外事業が強み

東京海上ホールディングスは、国内外で損害保険、生命保険、関連サービスを展開する大手保険グループです。

保険事業は、契約者から毎年継続的に保険料を受け取るストック型ビジネスです。

インフレが進むと、自動車部品、修理費、建築費、人件費などが上昇し、保険会社が支払う保険金も増加します。

したがって、保険会社が無条件にインフレの恩恵を受けるわけではありません。

しかし、保険料率の引き上げ、契約条件の見直し、不採算契約の削減などを通じて、一定の時間差はあるものの、コスト上昇を保険料へ反映できます。

東京海上HDのもう一つの強みは、海外保険事業です。

海外で稼ぐ利益が大きいため、事業の地域分散が進んでいるほか、円安局面では海外利益の円換算額が増加する可能性があります。

また、金利上昇は保有債券の評価額を一時的に押し下げる場合がある一方、新たに購入する債券の利回りを改善させます。長期的には資産運用収益の向上が期待できます。

総合評価：★★★★☆

東京海上HDは、海外事業、ROE、株主還元のいずれも高い水準です。

保険料の改定力、海外事業の収益力、運用力を持ち、インフレ環境に対応しやすい企業だと考えます。

一方、PERやPBRには、優良企業としての評価がすでに相当程度反映されています。

そのため、企業の質は非常に高いものの、株価の割安感は限定的という位置付けです。

注目銘柄③　MS&ADインシュアランスグループホールディングス

東京海上HDに代わる相対的な割安候補

MS&ADインシュアランスグループホールディングスは、三井住友海上火災保険や、あいおいニッセイ同和損害保険などを傘下に持つ大手保険グループです。

インフレに対する基本的な強みは、東京海上HDと共通しています。

継続的な保険料収入を持ち、契約更新時の保険料率改定によって、物価上昇や保険金支払額の増加を収益へ反映できます。

また、国内損害保険、国内生命保険、海外保険など複数の収益源を持っており、事業の分散が進んでいます。

MS&ADの注目点は、東京海上HDと比較した際の相対的な割安感です。

東京海上HDは、高い収益力や海外事業が評価され、株価にプレミアムが付いています。

一方、MS&ADは東京海上HDに近いROEを実現しながら、PBRは1倍程度にとどまり、配当利回りは東京海上HDを上回っています。

さらに、政策保有株式の売却を進めており、その資金を増配、自社株買い、成長投資へ有効に配分できれば、資本効率と株価評価が改善する可能性があります。

総合評価：★★★★☆

MS&ADは、ROEが高い一方、東京海上HDと比べて株価指標に相対的な割安感があります。

特に、PBRと配当利回りには魅力があります。

ただし、利益には政策保有株式の売却益などが含まれる場合があるため、一時的な利益を除いた本業の収益力を確認する必要があります。

MS&ADは、東京海上HDに代わる比較的割安な保険株として注目できます。

政策保有株式の売却資金を株主還元や成長投資へ有効に配分し、東京海上HDとの評価差を縮められるかが今後の焦点です。

保険会社の財務指標を見る際の注意点

東京海上HDとMS&ADは、製薬会社、通信会社、情報サービス会社とは財務構造が大きく異なります。

保険会社は、契約者から受け取った保険料の一部を、将来の保険金支払いに備えて保険契約負債として計上します。

そのため、自己資本比率が10％台であっても、それだけで財務が不健全とは判断できません。

また、一般企業の売上総利益率や営業利益率を、そのまま保険会社へ当てはめることも適切ではありません。

保険会社を評価する際には、主に次の指標を確認します。

・保険収益・正味収入保険料
・修正利益
・ROE
・コンバインドレシオ
・ESRなどの資本健全性
・政策保有株式の売却状況
・配当・自社株買い

今回の自己資本比率についても、一般事業会社との比較が適切ではないため、「－評価対象無し」としています。

注目銘柄④　KDDI

通信インフラと継続課金が生み出す安定性

KDDIは、携帯電話、固定通信、インターネットなどを中心に、金融、決済、エネルギー、法人向けデジタルサービスなどを展開する総合通信会社です。

通信サービスは、個人や企業にとって必要不可欠なインフラです。

物価が上昇したからといって、スマートフォンやインターネットの利用をすぐに中止する人は多くありません。

また、毎月の通信料金を継続的に受け取るストック型ビジネスであるため、景気変動があっても売上高や営業キャッシュフローが安定しやすい特徴があります。

一方、通信料金は政治的・社会的な注目を受けやすく、企業が自由に大幅な値上げを行える業界ではありません。

そのため、KDDIのインフレ耐性は、強い価格転嫁力というよりも、

・通信需要が失われにくい
・毎月の継続収入がある
・契約者基盤が大きい
・営業キャッシュフローが安定している

という点から評価するべきでしょう。

KDDIは通信以外にも、金融、決済、ローソンを含む流通分野、法人向けDXなどへ事業を広げています。

事業の多角化は成長機会を増やす一方、金融事業の拡大によって貸借対照表上の負債も大きくなるため、財務指標を見る際には注意が必要です。

総合評価：★★★☆☆

KDDIは、売上高や利益の急成長を狙う企業ではありませんが、営業利益率と営業キャッシュフローの安定性は高く評価できます。

通信料金を自由に大幅値上げできないため、価格転嫁力そのものは限定的です。

しかし、通信という生活に不可欠なサービス、継続課金収入、安定した配当という強みがあります。

参考PER約14倍、配当利回り約3％という水準から、安定収益と継続増配を重視する長期投資家に適した銘柄と評価します。

一方、事業規模が大きいため、利益や株価の成長率は比較的緩やかになる可能性があります。

注目銘柄⑤　オービック

インフレに強い企業の教科書的な存在

オービックは、会計、人事、給与、販売管理など、企業の基幹業務を支えるシステムを提供する情報サービス会社です。

基幹システムは、企業の業務そのものと深く結び付いています。

一度導入すると、システムの入れ替えには、

・データ移行
・業務手順の変更
・従業員教育
・一時的な業務停止リスク

など、大きな負担が伴います。

そのため、顧客は価格が少し上がったからといって、簡単に他社のシステムへ乗り換えることができません。

この高い乗り換えコストが、オービックの価格転嫁力と継続収入を支えています。

また、システム利用料、保守料、運用支援などのストック型収益を持ち、原材料や在庫をほとんど必要としません。

大規模な工場を持たないため、資源価格や物流費の上昇による直接的な影響も小さく、高い利益率を維持しやすい事業構造です。

さらに、自己資本比率が高く、有利子負債がほとんどないため、金利上昇による支払利息の増加もほぼありません。

事業構造と財務体質だけを見れば、今回の5社の中でも、最もインフレに強い企業の一つです。

総合評価：★★★☆☆

オービックは、売上総利益率、営業利益率、営業キャッシュフロー、自己資本比率のいずれも非常に優秀です。

事業構造と財務力だけなら、今回の5社の中でも★★★★★に相当する企業です。

しかし、良い企業であることと、現在の株価が割安であることは別問題です。

予想PERは約22倍、PBRは約3.5倍であり、高収益企業としての評価がすでに株価へ織り込まれています。

そのため、企業としては非常に優秀ですが、株価の割安感は限定的との判断から、総合評価は★★★☆☆としました。

4．5社のインフレ耐性と株価評価

総合評価は、インフレ耐性、収益性、財務健全性、成長性、現在の株価の割安感を総合的に判断したものです。

企業の質だけではなく、現在の株価水準も評価に含めています。

今回の評価は、企業そのものの優劣だけを示すものではありません。

そのため、企業の質だけなら非常に高く評価できるオービックも、割安感を含めた総合評価では星3つとしています。

5．まとめ

インフレに強い企業を見極めるには、価格転嫁力だけでなく、高い利益率、安定したストック収益、強いキャッシュフロー、財務健全性などを総合的に確認する必要があります。

今回紹介した5社は、それぞれ異なる形でインフレ耐性を持っています。

事業の強さを重視するならオービックや東京海上HD、株価の割安感まで考慮するなら塩野義製薬やMS&AD、安定配当を重視するならKDDIが候補になります。

ただし、インフレに強い企業であっても、株価に将来の成長がすでに織り込まれていれば、必ずしも良い投資対象とは限りません。

これからの株式投資では、インフレ耐性とバリュエーションの両方を確認することが、より重要になると考えています。

※財務数値は原則として2026年3月期の連結決算、予想PER、PBR、予想配当利回りなどの株価指標は2026年7月10日時点です。売上総利益率など、一部の比率は決算数値を基に算出しています。

※各指標の評価は、企業規模の大小ではなく、業種特性、収益性、財務健全性、株価水準などを考慮して判定しています。売上高や利益額などの絶対額は、原則として評価対象外としています。

※本記事は、特定の銘柄の購入や売却を推奨するものではありません。記載した業績予想や株価指標は、今後の決算発表や株価変動によって変わる可能性があります。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任で行ってください。