AI台頭によるブルーカラー職の復権

世論調査会社ギャラップの最近の調査によれば、AIの台頭により、今日のアメリカの成人で、大学教育が「非常に重要だ」と考えている人は約3分の1に過ぎず、2010年の4分の3から大きく減少している。約4分の1は、高等教育に対して「殆ど信頼していない」又は「全く信頼していない」と答えている。更に掘り下げると、信頼が低い人々の多くは、大学が実務に役立つスキルを教えていないこと、そして学費が高過ぎることを理由に挙げている。実際、アメリカの公立大学における4年制学位の平均授業料は、インフレ調整後で見ても、この30年で2倍以上に増えている。

AIは企業での導入を支援するソフトウェアエンジニアのような新しい職種を生み出している。一方で、一部の卒業生にとっては新卒で職を得るのを難しくしている。スタンフォード大学、ハーバード大学、キングス・カレッジ・ロンドンの最近の研究によると、アメリカやイギリスで生成AIを導入している企業は、初級のホワイトカラー人材の採用を減らす傾向があるという。2025年11月時点で、アメリカの学士号取得者（20〜24歳）の失業率は6.8％。高校卒業資格のみの層の8.6％よりも低かった。しかし、就職できた大学卒業者のうち、卒業から1年後に半数以上が過少就業（4年制学位を必要としない仕事に就いている状態）にあり、更にその状態で働き始めた人の73％は、10年後もなお過少就業のままである。

一方で、熟練した手作業の仕事への関心は高まっている。最近、ロンドン地下鉄に掲示された広告には、タイプされた質問「ねえAI、この銅管を曲げて」と、それに対する大規模言語モデルの回答「申し訳ありませんが、それはできません」とが示されている。広告は続いて、「技能を身につけ、将来に備えたキャリアを築こう」と呼びかける。インスタグラムやTikTokといったソーシャルメディアでは、若い配管工や電気工事士が日々の仕事を紹介する動画を投稿し、数万回の視聴と称賛のコメントを集めている。

アメリカ人材派遣協会が6月に発表した調査によると、成人の3分の1が、中等教育を終えた若者に対して｢大学よりも職業訓練校や技能学校に進むことを勧める｣と答えた。これは大学進学を勧める割合を僅かに上回る。一部の若者は実際にその助言を実行しており、アメリカのコミュニティカレッジにおける2年制の職業・技能プログラムへの在籍者数は、2020年以降で約20％増加している。アメリカ労働省によれば、アメリカの現役見習い労働者の数は、2014年から2024年にかけて2倍以上に増えている。

25歳以上の大学卒業者は依然として失業率が低く、高校卒業者のほぼ2倍の年収中央値を得ている。しかし、学位の分野ごとに詳しく見ると結果はかなり異なる。ジョージタウン大学の研究によれば、2024年における理学・技術・工学・数学分野の学士号取得者の年収中央値は9万8,000ドルだった。一方、芸術・人文系の卒業者の中央値は6万9,000ドルである。対照的に、アメリカのエレベーター整備士の年収中央値は10万6,580ドルに達する。

技能職の中でも収入の幅は大きい。アメリカの電気工事士の年収中央値は6万2,000ドルだが、上位10％は10万ドル以上を稼ぐ。配管工、ボイラー技師、航空機整備士、送電線工事士などでも、上位層は同様だ。これらの仕事はいずれも学士号は不要だが、専門的な訓練は必要とされる。

また、先端製造業や防衛産業ではブルーカラー労働者が深刻に不足している。半導体産業協会とオックスフォード・エコノミクスの調査によれば、2023年から2030年の間にアメリカで新たに創出される半導体製造・設計関連の雇用のうち、約60％が熟練労働者不足のために未充足のままになると予測されている。その未充足の職の40％は、2年制学位のみを必要とする技術職だという。NvidiaのCEO、ジェンスン・フアン氏は、AI向けデータセンターには何十万人もの電気工事士、配管工、大工が必要になると述べている。

イギリスでは、洋上風力発電所、原子力発電所、潜水艦などの建設に必要な熟練溶接工が3万5,000人不足している。しかも、その技能を持つ人材は高齢化しており、イギリスの溶接労働者の半数は2027年までに引退すると見込まれている。

技能不足への一つの解決策は、より多くの若者に職業技能を学ばせることだ。しかし、ブルーカラーの仕事には依然として偏見が残っている。多くの親はそれらを「汚く、暗く、危険」で「行き止まりの仕事」だと見ていると、ワシントンの戦略国際問題研究所（CSIS）のスジャイ・シヴァクマール氏は言う。また、学校、産業界、政府の連携不足も問題だと同氏は指摘する。コミュニティカレッジは在籍者数を増やす講座は提供するが、産業界が本当に必要とする内容の講座は少なく、その結果、技能不足があるにも関わらず、職業教育修了者が良い就職先を得られない状況が生まれているという。

より良い解決策は、スイスのような国に学ぶことだろう。スイスでは、義務教育11年を終えた若者の約3分の2が職業訓練に進む。この制度が成功している理由は「透過性」にあり、職業教育と学術教育の間を学生が容易に行き来できる点だと、スイス連邦工科大学チューリッヒ校のウルズラ・レノルド氏は説明する。多くの国では、見習い制度によって特定産業で働く資格は得られるが、その資格を教育制度内で活用できない。「それぞれが縦割りになっている」とレノルド氏は言い、これは「非常に危険」だと指摘する。理想的な制度は、学生と訓練生を異なる進路に分断するのを避けるべきであり、企業がカリキュラム作成を主導し、職場で学生を訓練できるようにする必要があるという。

スイスのような制度を構築するには数十年かかる。その間の最善策は、学位取得型アプレンティスシップ（見習い）かもしれない。これは、学生が雇用主から給与を受け取りながら大学の学位取得を目指し、同時に実地訓練を受ける仕組みだ。イギリスのBAEシステムズは、年間5,000人以上を受け入れる見習い制度を運営しており、その3分の1が学位取得型の見習いである。20歳の航空宇宙工学の学位見習いであるラシェ（安全上の理由で姓は非公開）は、新型戦闘機「テンペスト」のコックピット技術に関する仕事を週4日行い、残りの1日は授業に出ている。「本当に、本当に、本当に、本当にクールです」と彼女は言う。こうした見習い制度への需要は非常に高く、BAEは直近の募集で1,100枠に対して3万1,000件以上の応募を受けたと、同社の教育担当ディレクターであるリチャード・ハマー氏は語る。適切なスキルを持つ卒業生を見つけるのに苦労していた同社にとっても、研修生にとっても、「間違いなく割に合う」制度だという。

同様のプログラムはアメリカでも広がりつつある。TSMCは、6つの半導体工場建設を計画しているアリゾナ州で、最近見習いプログラムを開始した。23歳のプロセス技術者見習い、ノーラン・カニンガム氏は、4月にTSMCのプログラムに参加する前はファストフード店で働いていた。彼は学費負債を避けるため、大学進学を断念していた。「これから25年間、稼いだお金を学生ローンの返済に使いたくないんです。それは人生を縛りつけてしまいますから」と彼は言う。

しかし現在、彼はTSMCが費用を負担する形でコミュニティカレッジのナノテクノロジー講座を受講しており、準学士号の取得を目指している。工場での仕事は主に、コンピューター上でのデータ分析や製造システムの監視だ。ハンバーガーをひっくり返す仕事から半導体製造へ進むのは「大きな飛躍」だったとカニンガム氏は言うが、選択自体は容易だったという。

(参考文献: The Economist "Ditch Textbook and Learn How to Use A Wrench to AI-proof Your Job?")