突然“Spotify不正再生”と疑われた話｜音楽配信代行で実際に起きたトラブルの話

※本記事は、あくまで個人の体験に基づく記録です。特定の企業・団体を中傷・非難する目的ではなく、将来同様のトラブルに遭遇する可能性がある方々への注意喚起として記しています。
音楽配信をしている方に向けて、実体験として注意喚起の記事を書きます。 とくにインディー活動をしている方にとっては、他人事ではない話かもしれません。

■ 経緯：突然の金銭請求

2025年7月2日、私が利用していた音楽配信代行サービスから、以下のような連絡が届きました。 ※コピペしたら許さないと書かれているので要点だけ抜粋します

最初は何のことを言われているのか、正直まったく理解できませんでした。
自分自身が再生数を操作するような行為をしたことは一切なく、誰かに依頼したこともありません。なのに、先ほどのようなメールがきて「あなたは悪いことをしたんだから罰金ね」と解釈できる内容が送られてきました。「正しく」利用しているのにもかかわらず。
不正を働いたと言われた事。課徴金を支払えという事について当然承服できないと思ったので、抗議するメールをその日に送りました。
その内容は以下の通り。

この内容で問い合わせすると、2日後になって「返信には時間を頂きます」と回答がきた。
すると、何の音沙汰もないまま7月17日に、「不正再生課徴金を請求させていただきます。請求書の期日内(7月31日)に入金してください。」という内容と、添付ファイルに数千円の請求書が添付されていました。
当然、やってもない不正再生でペナルティを受けて、且つ金銭まで要求される事に納得いかないので私は再度メールを当日中に送りました。

こんな感じの事を送りました。
ですが、当たり前のように回答なし。
振込期日が近づいてきたので、7月25日にメールを再送。 7月31日になっても回答は得られませんでした。

何か他に出来ることはないかと色々調べて、消費生活センターにも相談しようと思ってメールをおくりました。

回答は見事なテンプレ対応で、書面で簡易書留で疑義について送ってみましょう。助言はするけど、相手とのやり取りは自分でやってね。というあっさりとした内容でした(およそ5行)。

正直、AIに相談した方がまだ寄り添ってくれるような気持ちになりました。

大手企業のやること、国のやることにがっかりしました。

支払い期日になっても音沙汰もなく、この件以外にもこのディストリビューターには酷い仕打ちを受けていたし、精神的にも参ってきたことや少額だったことも含めて、支払って、解約して終わらせよう。そう思って最終的には身に覚えのない不正再生課徴金数千円支払う羽目になりました。

ただ、支払った事により不正再生してた事を認めたと思われたくもないし、自尊心を守るためにも、(法的自衛の為にも)支払うが不正行為を認めたものじゃないとお断りを入れたうえで支払いました。
※法廷では、そのような主張をしないと「納得して支払った」と解釈されることがあるそうです

すると、支払いが完了したタイミングで、ディストリビューターから、「異議申立は受けつけていない。規約を見ろ」(要点抜粋)　という趣旨の返信があり、僕の質問に回答すらもらえませんでした。

• 具体的な証拠は提示されない。

• 規約に書いてるからと一方的な措置で罰金を取られる

• 異議申し立ては受け付けないと突っぱねられ、質問にも回答してもらない

という一方的で理不尽な対応に、ただただ困惑しました。

■ 心理的ダメージのほうが大きい

金額自体は大きくありませんが、「自分が何をしたのかわからないまま加害者扱いされる」ことがとても苦しかったです。
しかもこの一件だけに限らず、過去のトラブルについても説明を求めても無視とか普通でしたし、過去にあまりよくない噂を見かけたこともあって、正直、創作意欲に影響が出ました。
このまま払わなかったらスラップ訴訟でもされるんじゃないかとか、色々悪い想像までしましたし、精神的にしんどかったです。

■なぜここまでして注意喚起するのか？

たった数千円の問題に、なぜこんなに悩んで、時間と心を消耗するのか。
僕にお金も時間もあって、精神的にも強ければ、弁護士に依頼して法廷で戦うということもできたし、そうしたい気持ちが強かった。
悪いことをしてないのに冤罪で金銭請求ですからね。
契約内容も一方的で内容が不当ですし、戦えば勝てそうな内容でしたし。
ですが、相手は業界大手で権力もお金もあるのに対して、こちらは個人でお金もないし、メンタルも強くない。しかも請求額が数千円(弁護士費用のほうが高く付く)
過去に僕はこういう弁護士トラブルを仕事上、プライベート含めて3回くらい経験してますが、めちゃくちゃ精神削られます。
それらを含めて僕は戦う事を諦めました。

事故にでもあったつもりでお金を払って「はい、おしまい」でいいかもしれませんが、全く納得できていないし、このような状況は放っておけば他の人も絶対同じ目に合うなと思いました。

だから「今後、同じような思いをする人が出てほしくない」という思いと記録として記事をかきました。

また、私が名前を出さずに書いている理由ですが、もし企業名を出してしまうと名誉毀損や業務妨害など、別のリスクを負う可能性があります。事実だけを述べていても、昨今ではスラップ訴訟といったことが当たり前に起きるので。
過去の弁護士トラブルの内2回はスラップ訴訟に対する対応で精神をすり減らしました。
けれど、匿名・具体名非公表であっても「こんなトラブルが起こる可能性がある」ということは、多くの方と共有する価値があると思いました。

■ 今後の教訓として

この件で学んだのは、「契約前に規約の“ペナルティ条項”まで目を通すべきだった」ということ。
規約については、契約後も頻繁に改定されていた事は知っていたのですが、改定される毎にチェックができていませんでした。
そもそも見たとしても自分は不正再生なんてしないし、関係ないと思っていた事が間違いでした。
現実として、私が利用していた某音楽配信ディストリビューターは、Spotifyが不正再生といってきたら無条件でお金払ってもらいますからねー。あと、自動的に配信も全部とめますからねー。という仕打ちをしてきましたし。

異議申立をしても無視されます(後々ちゃんと確認したら、規約に異議申し立ては受け付けませんと書いてます)。

この一件で、大した再生数を稼げてないくせに、ごちゃごちゃ抜かすなと無言の圧力をかけられている気持ちになりました。

とにかく一番の教訓は、音楽配信ディストリビューター選びは間違ってはいけないということです。

■伝えたいこと

• 課金前に「サービスの規約全文を読むこと」

• 「少額トラブル」でも精神的な負担は大きいということ

• 相談機関にも限界があるため、自衛の意識が必要

最近、Spotifyによる“ストリーミング不正対策”が強化されているという話題はよく見かけますが、それにどう対応するかはディストリビューターごとに差があります。

僕はMarbleという音楽グループに所属している曲は、このトラブルにあったディストリビューターを使っていたのですが、個人で出している楽曲は(その時点ですでにトラブルがあったので)このディストリビューターだけは使いたくないと思って違うところで出しています。

そこは完璧とは言えませんが問い合わせの内容にも真摯に向き合って対応してくれますし、今回のような事がもし起きたらどうなるのか？と問い合わせても、誠実に回答してもらえました。ミスは多いですが、誠実に対応してもらえる事でこんなにも大きな差があるんだなと痛感してます。

今回の一件があったので、この大手ディストリビューターは解約しました。

そりゃそうですよね。謂れのない事で一方的に金銭を請求してきて、僕らの収入の要になる音楽配信を勝手にストップするんですから。更に聞く耳すらないのであればお手上げも良いところです。

音楽を基本無料(再生数に応じてお金取るところ)で配信してくれるという所にはそういうリスクのあるディストリビューターがいてる事を知っていただきたいです。

この一件があって、色々調べた所、この会社以外にもリスクがある会社がもう一つありました。不正再生課徴金が取られるところについてはChatGPTなどで確認してたら教えてくれると思います。

逆にアーティストを守ろうと取り組んでくれるディストリビューターもあります。僕は使っていませんが、調べた限りLANDRさんは比較的良い口コミが多かったです。(今後、Marbleの楽曲もそちらへ移行することを検討しています)　個人で使ってるもう一つのディストリビューターに確認しても、同様なケースが起きた際、不服申し立てをして受理されており、アーティストが守られているケースも多くあるという回答をもらいました。

■ 最後に：誰かの助けになれば

今回の話は起きたてほやほやの私の実体験です。
正直な所とても腹立たしいと思ったし、自分の力の無さを痛感したし、複雑な気持ちで過ごす時間が多くてストレスフルな日々でした。

私のように、音楽活動をしている方、これから配信を考えている方など、弱い立場のクリエイターが不安や恐怖の中で泣き寝入りすることがないように、この記事が少しでも誰かの役に立てば幸いです。

■補足(法的リスクについて)

今回の記事は以下の内容に注意して書きました。具体的な企業名ものせたいですが、それするとまた攻撃の対象になって大変な目に合うのでやめときます。規約での条項が書いてるところがそうなので、簡単に見つけられると思います。

企業名や個人名を明記して注意喚起を行う場合、たとえ内容が「事実」であっても、発信の仕方によっては名誉毀損や業務妨害とされる可能性があります。

● 名誉毀損について

民事・刑事いずれの責任も問われ得ます。特に「社会的評価を低下させる内容」である場合、

• それが事実であるか

• 公益目的があるか

• 表現が必要最小限であるか

といった点が判断基準になります。

● 業務妨害について

「虚偽の風説を流布」するだけでなく、たとえ真実であっても「悪意をもって執拗に広めた」と判断されれば、威力業務妨害や信用毀損罪などが適用されるおそれがあります。

● 安全に注意喚起を行うには

• 実名ではなく業種・事例ベースで記載する

• 「私はこう感じた」「こういう対応だった」という主観的体験として記す

• 特定可能性を下げるため、日付や担当名などの固有情報を省略する

• 過剰な表現・誹謗中傷を避ける

これらを意識することで、発信者自身を守りつつ、同様の被害を未然に防ぐための社会的意義ある発信が可能になります。