災害時、要介護高齢者はどう避難するのか？―リハビリ職だから考えたい「命を守る備え」

このたびの熊本県を中心とした地震により被災された皆さまに、心よりお見舞い申し上げます。

現在も余震や避難生活への不安を抱えながら過ごされている方が多くいらっしゃいます。一日も早く穏やかな日常が戻ることを願っています。

このような災害が起こるたびに、考えることがあります。

「もし訪問中に地震が起きたら、避難できるだろうか。」

訪問リハビリを行っていると、このようなことを考える場面があります。

普段は何気なく生活できている利用者さんでも、それは手すりや福祉用具、生活動線が整えられた「住み慣れた環境」だからこそ成り立っています。しかし、災害時にはその環境が一瞬で失われます。

道路には瓦礫や転落物が散乱し、道路のゆがみによって段差や傾斜ができ、停電によりエレベーターも使えない状況が起こります。普段は歩ける方でも、屋外では思うように歩けなくなる可能性があります。

今回は、災害時の要介護高齢者の避難について、先行研究や日頃の訪問リハビリで感じることを交えながら、「命を守る備え」について考えていきます。

避難に不安を感じる利用者さんは、歩行が不安定な方です。

室内では歩行器や手すりを使い、安全に歩けている方は多くいます。しかし、その能力はあくまで整えられた環境だから発揮できるものです。

実際の災害では、

・アスファルトが割れる
・砂利道になる
・瓦礫が散乱する
・雨や泥で滑りやすくなる

など、歩行能力を著しく低下させる環境へと変化します。

普段は数センチの段差にも注意しながら生活している方にとって、災害時の屋外環境は全く別世界です。

リハビリでは「段差昇降は自立」と評価していても、それは一定条件下での話です。

災害時には、その評価はほとんど意味を持たなくなることもあります。

歩行能力だけではなく、「環境が変わることで能力そのものが変化する」という視点は、リハビリ職だからこそ強く意識しなければならない部分だと思います。

さらに大きな課題となるのが認知症です。

認知症を患っている利用者さんでは、

「何が起きているのか理解できない」
「避難する理由が分からない」
「いつもの家へ戻ろうとしてしまう」
「介助を拒否してしまう」

といった状況が十分に考えられます。

実際には、避難そのものよりも「避難を開始するまで」が難しいケースも少なくありません。

介助者が「危ないから外へ行きましょう」と声を掛けても、拒否されることも考えられます。

判断力や現状理解が低下している方に対して、限られた時間の中で避難を促すことは非常に困難です。

災害では一人ひとりに十分な時間をかけられません。

認知症の方への支援は、避難方法以前に、どのように避難行動につなげるかが重要になります。

施設ではさらに難しい問題があります。

介護施設では、一人の職員が複数名の利用者さんを担当しています。

例えば夜勤帯では、少人数で数十人の利用者さんを対応する施設も珍しくありません。

そのような状況で地震や津波、水害が発生した場合、全員を同時に安全な場所へ避難させることは極めて困難です。

歩ける人。

車椅子の人。

寝たきりの人。

認知症で避難を拒否する人。

酸素療法や点滴を行っている人。

状態は一人ひとり異なります。

介助者は誰を優先するかという非常に難しい判断を迫られることになります。

これはマニュアルだけでは解決できない問題です。

訪問リハビリでも、災害リスクを感じる住宅は少なくありません。

実際に気になるのは、

・急な坂道の途中にある住宅
・古い木造住宅
・玄関まで何段も階段がある住宅
・狭い路地に建つ住宅

などです。

普段から「外出が大変ですね」と話すような環境は、災害時にはさらに危険性が高まります。

坂道では車椅子の介助が難しくなります。

階段では担架搬送が必要になるかもしれません。

道路が崩れれば救助車両も入れません。

普段の訪問では生活環境として評価している住宅環境が、災害時には命に直結する危険因子へ変わります。

だからこそ、住宅環境を最もよく知る訪問リハビリ職には大きな役割があります。

菊地ら（2017）は、在宅要介護高齢者を対象に災害時の避難について調査しています。

その結果、多くの要介護高齢者が避難方法について十分な想定ができておらず、不安を抱えていることが明らかとなりました。

また、要介護度が高くなるほど、「誰が避難を手伝ってくれるのか」「どのように避難するのか」といった課題が大きくなることも報告されています。

つまり、「避難する」という言葉は簡単ですが、実際には避難方法そのものが決まっていない家庭が少なくないということです。

東日本大震災を経験した高齢者への調査では、避難所生活にも大きな課題がありました（安齋ら，2018）。

避難所では、

・床で眠ることができない
・トイレまで移動できない
・プライバシーが確保できない
・体を動かす機会が減る

など、高齢者ならではの困難が多く報告されています。

特に長時間動かない生活は、廃用症候群や深部静脈血栓症（エコノミークラス症候群）のリスクを高めます。

「避難できたから終わり」ではありません。

避難後も身体機能を維持する支援が必要になります。

さらに塩満ら（2024）は、福祉避難所における高齢者支援を分析しています。

福祉避難所では医療・介護ニーズの高い高齢者が多く生活するため、個別性の高いケアが必要になります。

しかし実際には、

・人員不足
・物資不足
・情報共有不足

など多くの課題がありました。

災害では「避難所がある」だけでは十分ではなく、支援体制そのものが重要であることが示されています。

自身の事業所でもBCP（業務継続計画）について話し合う機会があります。

大地震や水害を想定し、「職員はどう動くか」「利用者さんの安否確認はどうするか」「訪問は継続できるか」
などを確認しています。

もちろんマニュアルは必要です。

しかし、正直なところ「実際に起きてみないと分からない」という思いもあります。

道路状況、通信状況、職員自身の被災、利用者さんの状態。

これらはその場にならなければ分かりません。

だからこそ、マニュアルは完成形ではなく、「考え続けるための土台」と捉えることが大切なのだと思います。

災害はいつ起こるか分かりません。

だからこそ、リハビリ職は筋力や歩行能力だけを見るのではなく、いざという時の災害時についても考えるという視点を持つ必要があります。

訪問リハビリだからこそ見える生活環境や危険なことがあります。

日々のリハビリの中に、防災という視点を少し加えることも重要です。

参考文献

• 菊地裕美，他．在宅要介護高齢者における災害時避難方法に関する実態調査―災害時避難方法の認識・想定状況・不安要因の要介護度別分析―．Physical Therapy Research and Education．2017.

• 安齋由貴子，他．東日本大震災により津波被害を受けた高齢者の避難所での体験―震災直後から災害急性期に焦点をあてて―．日本公衆衛生看護学会誌．2018.

• 塩満芳子，他．東日本大震災における福祉避難所での高齢者の看護支援の比較研究：自然災害と複合災害の実態分析．日本災害医学会誌．2024.